最終更新日:2023/1/12

中部鋼鈑(株)

  • 上場企業

業種

  • 鉄鋼
  • 金属製品
  • 非鉄金属
  • 自動車・自動車部品
  • 商社(鉄鋼・金属)

基本情報

本社
愛知県
資本金
59億700万円
売上高
643億9,900万円(2022年3月期※単独) 403億2,700万円(2021年3月期※単独) 444億7,400万円(2020年3月期※単独)
従業員
400名(個別)、500名(連結)

国内最大級の電気炉を保有する歴史ある鉄鋼メーカー。鉄スクラップに再び命を吹き込む、地球の未来に優しい鉄造り。私達の素材はこれからも日本のモノづくりを支えます。

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会社紹介記事

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1人ひとりが主役!チーム活動には個人の力が重要。先輩の指導の下、1人1担当は任せられるので、若いうちから成長したい人に最適!
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本社工場は約7万坪という広さ。高い技術力が必要な厚板をこの地で造り続け、多品種・小ロット・短納期生産という強みを活かし、確固たる地位を確立しています。

少数精鋭の社員が第一線で活躍。若手でも責任ある仕事ができる会社です。

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「自分の力で勉強を重ね、成長につなげていくという基本的なことができる人を求めています。会社もしっかりバックアップするので大いに活躍して下さい。」

中部鋼鈑は1950年の創業以来、鉄鋼製品の中でも高い技術力が求められる「厚板」の生産に取り組んできました。当社の先進性を象徴するのが、1961年に導入した当時では世界最大スケールの200トン電気炉です。さらにその後も、製鋼と圧延(金属を延ばす工程)を直結させたスラブ連続鋳造機などの先端的な設備に対する投資を数十億円という規模で継続して行い、技術の向上に努めてきました。

「厚板」とひと口に言ってもその種類は多様で、成分や強度はそれぞれ異なります。たとえば、当社が開発した「被削性改良鋼板」が備えているのは“削りやすさ”という特性です。他にも「切断のしやすさ」や「錆びにくさ」など、さまざまな特性を持った鋼材をオリジナル製品として供給してきました。こうした挑戦を支えているのが、当社の安定した経営基盤です。強固な財務基盤があるからこそ巨額の設備投資を続けることができ、技術力の向上も可能になります。企業としての安定性をベースに技術開発に挑戦できることが当社の強みです。

開発業務の出発点となるのが、製品に対するお客様のニーズです。当社の直接のお客様は鋼材を扱う商社様ですが、その先にいるユーザー様のもとに足を運び、「face to face」の関係を築いています。お客様の声を受け止め、臨機応変に製品開発に活かせることが、小ロット・多品種生産を得意とする当社の強みです。お客様のニーズにきめ細かく対応することが、メーカーとしての使命だと考えています。少数精鋭の組織構成を採用しているため、若い社員であっても責任ある仕事に携わることができるのも、当社の大きな特長です。

電気炉での鋼材の生産には、製品としての役割を一度終えた鉄スクラップが使用されます。素材をリサイクルし再び社会に提供するという、循環型社会に適合した仕事です。幅広いものづくりに欠かせない「鉄」という素材を生産し、地球環境にも貢献する、社会的な意義の大きな仕事だといえます。自分の技術や知識を活かして社会貢献を実現できることは、この仕事ならではの魅力です。ただし、こうしたやりがいを得るためには、常に勉強を重ね、自己成長を図る必要があります。自分の行動に責任を持つことができ、常に向上心を忘れない人。そして、周囲への感謝の気持ちを持ち、信頼関係を構築できる人。そんな人に入社していただき、大いに活躍していただきたいと思っています。
(人事担当役員)

会社データ

事業内容
◆鉄鋼素材「厚鋼板」を製造販売し「モノづくりやインフラを支える」
私たちが製造する鉄鋼素材「厚鋼板(あつこうはん)」は、建築、産業機械、建設機械、橋梁、船舶など幅広い産業分野で使用され、モノづくりに欠かすことのできない鉄鋼素材です。創業して70年間、私たちの製品は日本のモノづくりや、インフラを幅広く支え続けてきました。

◆地球の未来を守る「環境にやさしい鉄づくり」
電気炉技術は、鉄スクラップをリサイクルして再び社会へ供給するという、循環型社会において非常に重要な役割を担っています。
また、製品製造の際に排出する温室効果ガス(CO2)の量が少ないため、私たちの事業は循環型社会・低炭素社会の構築に寄与しており、その役割は今後ますます重要となっていきます。

◆これからも「鉄に向き合い、鉄の可能性を引き出す」
私たちは業界で唯一、厚板を専業で作り続けてきました。モノづくりには欠かせない鉄鋼素材を市場に供給するという社会的責任を負っている当社は、これからも設備投資や開発活動に注力し、より高品質な製品開発を目指して日々技術力の向上につとめていきます。
本社郵便番号 454-8506
本社所在地 名古屋市中川区小碓通5丁目1番地
本社電話番号 052-661-3811
設立 1950年2月
資本金 59億700万円
従業員 400名(個別)、500名(連結)
売上高 643億9,900万円(2022年3月期※単独)
403億2,700万円(2021年3月期※単独)
444億7,400万円(2020年3月期※単独)
事業所 東京営業所:東京都中央区日本橋二丁目3番4号 日本橋プラザビル 13階
大阪営業所:大阪市西区江戸堀一丁目9番1号  肥後橋センタービル 7階
関連会社 明徳産業(株)
シーケー商事(株)
シーケークリーンアド(株)
シーケー物流(株)
沿革
  • 1950年2月
    • 中部鋼鈑設立
  • 1952年5月
    • 東海地区唯一の鋼板圧延工場として操業開始
  • 1952年1月
    • 本社を熱田工場へ移転
  • 1953年12月
    • 縞鋼板の製造開始
  • 1957年10月
    • 名古屋市中川区小碓通5丁目1番地に工場増設(中川工場)
  • 1958年5月
    • 本社を中川工場へ移転
  • 1961年10月
    • 名証2部に上場
  • 1962年4月
    • 中川工場に200トン電気炉1基増設
  • 1974年9月
    • 名証1部に上場
  • 1982年11月
    • 製鋼工場にスラブ連鋳機を設置
  • 1991年10月
    • シーケー商事株式会社を設立し商事業務を開始
  • 1994年4月
    • シーケークリーンアド株式会社を設立、看板の企画・製作・施工業務開始、業務用厨房向グリスフィルターレンタル事業を同社へ移管
  • 1997年4月
    • シーケー物流株式会社を設立し危険品倉庫業務開始
  • 1997年8月
    • 株式会社マメックスを設立し冷凍豆腐の製造販売に進出
  • 2003年7月
    • スラブ連鋳機を更新
  • 2005年6月
    • プラズマ切断機 2基設置
  • 2006年3月
    • スクラップヤード増築
  • 2006年6月
    • ISO14001:2004認証取得
  • 2007年3月
    • 圧延工場を増築
  • 2009年8月
    • 圧延工場の加熱炉をリジェネバーナー化
  • 2012年4月
    • 製鋼工場 土間スラグ処理場新築
  • 2012年10月
    • CC整備場新築
  • 2015年6月
    • MEITOKU ENGINEERING VIETNAM CO., LTD設立
  • 2017年7月
    • ISO9001:2015認証取得
  • 2018年6月
    • ISO14001:2015認証取得

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.2時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 9名 9名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (30名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
当社における研修制度は、主に職場内教育(OJT)、職場外教育(Off・JT)、階層別研修等に分けられます。
◆職場内教育(OJT)
各部門は所属する部員に対して、日常の業務遂行に必要な知識・スキルの向上を目指し、継続的に業務を通じてOJTを行っています。
◆職場外教育(Off・JT)
職場外施設を利用した集合教育の実施や、各種研修会・セミナー等への派遣を行っています。
◆階層別研修等
新入社員から部長までの職務階層ごとに、社内研修や階層別研修を実施し、職場や職務に関わらず社会人として必要なスキルや、職務階層ごとに求められるスキルを習得できるよう、研修制度を整備しています。
自己啓発支援制度 制度あり
◆自己啓発援助については、下記を設定しています
 (1)短期専門研修派遣
 (2)通信教育(カリキュラムを年一回発行)
 (3)研修セミナー受講
 (4)講演会聴講
 
◆費用補助について
 (1)短期専門研修派遣、研修セミナー受講、講演会聴講
  会社がその費用を一部もしくは全額負担しています。
 (2)通信教育
  会社が指定する通信教育を受講し修了証を会社に提出すれば、通信教育受講費用を以下の通り会社が負担します。
    a.業務に関連する通信教育 100%会社負担
    b.自己啓発に関する通信教育 60%会社負担
 (3)資格試験費用補助
    受講や受験等に必要な費用は、原則会社が全額を負担します。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 2 0 2
    2021年 3 0 3
    2020年 2 0 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 2
    2021年 3
    2020年 2
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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