最終更新日:2023/2/3

サンコーコンサルタント(株)

業種

  • 建設コンサルタント
  • 建築設計

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
76億0,800万円(2022年6月実績)
従業員
377名( 2022年 10月現在)

ひとのくらしを「守り、支え、創る」総合建設コンサルタント

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会社紹介記事

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「豊かな企画力」「的確な調査力」「高度な設計力」「組織で応えるチームワーク力」の4つの力を発揮しながら社会へ貢献しています。
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埼玉県「一般国道299号飯能日高バイパス」吾野トンネルと現道取付道路によるバイパス整備。開通により大型車のすれ違い困難箇所が解消され安全でスム-ズな通行が可能に。

「総合建設コンサルタント」としての強み

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インフラ整備や防災などの計画・設計・施工において,地質調査は必要不可欠です。

 建設コンサルタント業界の多くは道路や橋梁、ダム、トンネルといった分野を専門とする設計だけの、または調査だけの”専業”建設コンサルタント会社と、当社のように幅広い分野を手がける”総合”建設コンサルタント会社があります。
 当社は、道路分野や河川・上下水道分野などの土木設計部門に加えて都市計画・公園設計・地質調査・地盤調査・測量・建築設計・環境調査・アセスメント部門をもち、総合コンサルタントゆえ複雑、多岐にわたるニーズに、総力を挙げて応えることができます。

会社データ

事業内容
総合建設コンサルタントとして
以下の事業に取り組んでいます。

【設 計】
道路、トンネル、橋梁、構造物、防災・点検、維持・補修
河川・砂防、上下水道、都市・地域計画、ランドスケープ、建築

【調 査】
地質、土質、水文、物理探査、計測、地盤防災
環境アセスメント、土壌・地下水環境調査、環境保全

【測 量】
地上、航空、海洋、地租、補償調査、遺跡調査

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既存の構造物を維持するための点検・補修もこれからますます重要になってきます。

本社郵便番号 136-8522
本社所在地 東京都江東区亀戸1丁目8番9号
本社電話番号 03-3683-7106
創業 1961年4月20日
資本金 1億円
従業員 377名( 2022年 10月現在)
売上高 76億0,800万円(2022年6月実績)
事業所 【本店】
東京都

【支社】
東日本支社(東京都)、関西・中部支社(大阪市)、九州支社(福岡市)

【支店】
札幌支店(札幌市)、東北支店(仙台市)、北陸支店(新潟市)、北関東支店(さいたま市)、東関東支店(船橋市)、横浜支店(横浜市)、名古屋支店(名古屋市)、大阪支店(大阪市)、南九州支店(熊本市)

【営業所】
函館、青森、岩手、秋田、山形、福島、茨城、群馬、春日部、戸田、松戸、江戸川、多摩、川崎、相模原、長岡、富山、金沢、山梨、長野、南信、高山、岐阜、静岡、浜松、三重、滋賀、京都、兵庫、奈良、和歌山、岡山、広島、山口、北九州、田川、大分、佐賀、長崎、宮崎、鹿児島

【事務所】
沖縄
主な取引先 国土交通省、都道府県、市区町村、鉄道・運輸機構、NEXCO他
関連会社 (株)サンコー環境調査センター
(株)九州サンコーエンジニアリング
平均年齢 48.8歳
沿革
  • 1961年
    • 三井鉱山(株)を母体とし、商号を三鉱コンサルタント(株)として設立。本店を東京都中央区日本橋本石町に置く。
  • 1963年
    • 商号をサンコーコンサルタント(株)と変更。
  • 1987年
    • 本店を東京都江東区亀戸1-8-9に移転。
  • 1989年
    • 本店を東京都中央区日本橋室町に移転、亀戸は東京本社と改称。
  • 1999年
    • 全支店でISO9001認証取得。
  • 2000年
    • 本店を東京都中央区から東京都江東区(現在地)に移転。
  • 2002年
    • 東日本支社を設立。
  • 2003年
    • 大阪支店と名古屋支店を関西・中部支社として統合。
  • 2005年
    • 九州支店と南九州支店を九州支社として統合。
  • 2009年
    • NTCホールディングス(株)のグループ企業となる。
  • 2011年
    • 創立50周年を迎える。
  • 2013年
    • 東日本支社より東北支店を独立。
  • 2021年
    • 東関東支店を船橋市に移転し、サテライトオフィス機能を付加。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.8年
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 2名 5名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
「新入社員研修」
「中堅社員研修」
「リ-ダ-シップ研修」
「管理職研修」
「ハラスメント研修」 等があります。
メンター制度 制度あり
「技術士資格取得支援制度」
技術士資格取得に向けて、先輩社員がマンツーマンで指導・支援するほか
全社員が受けられるオンライン講義を開催しています。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、キャリアの希望等を聴取する面談を行っています。
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 2 12
    2021年 21 2 23
    2020年 11 2 13

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
北見工業大学、北海道大学、室蘭工業大学、弘前大学、秋田大学、山形大学、東北大学、茨城大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、東京農工大学、東京海洋大学、横浜国立大学、新潟大学、金沢大学、富山大学、信州大学、山梨大学、岐阜大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、鳥取大学、島根大学、広島大学、山口大学、九州大学、佐賀大学、熊本大学、鹿児島大学、東北工業大学、工学院大学、駒澤大学、中央大学、東海大学、東京都市大学、早稲田大学、名城大学、関西大学、摂南大学、九州産業大学
<大学>
北見工業大学、小樽商科大学、北海道大学、室蘭工業大学、弘前大学、岩手大学、山形大学、東北大学、福島大学、埼玉大学、千葉大学、東京大学、新潟大学、富山大学、山梨大学、名古屋工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、広島大学、山口大学、徳島大学、愛媛大学、高知大学、九州大学、九州工業大学、佐賀大学、長崎大学、熊本大学、宮崎大学、鹿児島大学、琉球大学、釧路公立大学、大阪市立大学、札幌大学、北海学園大学、仙台大学、東北学院大学、東北工業大学、宮城学院女子大学、獨協大学、千葉工業大学、千葉商科大学、北里大学、杏林大学、慶應義塾大学、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、白百合女子大学、専修大学、大正大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、日本大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、神奈川大学、関東学院大学、金沢工業大学、帝京科学大学(山梨)、愛知学院大学、愛知工業大学、中部大学、中京大学、名城大学、立命館大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、近畿大学、摂南大学、九州共立大学、九州産業大学、西南学院大学、福岡大学、南九州大学
<短大・高専・専門学校>
苫小牧工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)    2020年 2021年 2022年
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大卒   7名   17名    5名
院卒   6名    6名    6名 
高専卒  ー     ー     1名
前年度の採用実績(学部・学科) 【理科系学部】
土木工学、建設工学、都市工学、交通工学、社会工学、地盤工学、
地下水工学、地質学、地球物理学、環境学 等

【文科系学部】
法学、経済学、商学、経営学、社会学、文学、教育学 等

先輩情報

一人前の地質技術者を目指して
S・T
25歳
熊本大学
理学部 自然科学研究科 理学専攻 地球環境科学コース
関西・中部支社 名古屋支店 技術部 地質課
ボーリング調査、水文調査、防災点検
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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