最終更新日:2022/4/8

(株)商船三井

  • 上場企業

業種

  • 海運

基本情報

本社
東京都
資本金
654億円(2022年3月31日現在)
売上高
1兆2693億円
従業員
1,098名(陸上769名 海上329名):他社への出向者等を除く(2022年3月31日現在)

私たちの身近な暮らしから世界経済までを支える外航海運のリーディングカンパニー   運航隻数約800隻を誇る世界最大級の外航海運会社

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会社紹介記事

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世界最大のFSRU(浮体式LNG貯蔵再ガス化設備)。陸上に受入設備がない国でも、LNGの輸入を可能にしています。

青い海から人々の毎日を支え、豊かな未来をひらきます

当社は、800隻を超える世界最大級の船隊を運航する総合海運企業グループです。運航する船種は、鉄鋼原料・石炭・穀物・木材チップなどを輸送するドライバルク船、原油・石油製品を輸送する油送船(タンカー)、液化天然ガスを輸送するLNG船、完成車を輸送する自動車専用船、電気製品や衣料などの雑貨を主に輸送するコンテナ船(註)、と多岐に亘り、資源・エネルギー、食糧、原材料、完成品など様々な貨物の国際海上輸送を通じて世界経済に貢献しています。また、最近では、新興国におけるエネルギー需要の増加を踏まえ、海上輸送に留まらず、原油・LNGの洋上生産・受入といった新しい事業領域(海洋事業と呼んでいます)にも踏み出しました。

この他、「商船三井フェリー」「フェリーさんふらわあ」等によるフェリー事業、内航船事業、曳船事業、不動産事業、客船事業等も展開しています。

会社データ

事業内容
<ドライバルク船サービス>
鉄鉱石や石炭、木材チップ、バイオマス燃料などの資源から肥料、穀物、セメント、塩、鋼材などの中間財・製品に至る多種多様な乾貨物。その供給のほとんどを輸入に頼る日本への輸送はもとより、世界のドライバルク輸送は経済の発展と国際分業の進展によって、ますます活発化しています。
世界最大規模の船隊を擁する商船三井のドライバルク船(ばら積み船)サービスでは、多様な貨物の輸送に対応できる汎用ばら積み船と、特定貨物の特性と、積み地および揚げ地の状況を考慮して設計・建造された各種専用船で、さまざまな顧客ニーズに応えた安定輸送を行っています。

<エネルギー輸送・海洋事業サービス>
世界のエネルギー需要が多様化する中、商船三井は、世界最大級の輸送船隊、豊富な輸送実績とノウハウで、エネルギー輸送のエキスパートとしてグローバルな活動を展開しています。高度な技術力が求められるLNG(液化天然ガス)をはじめとしたエネルギー輸送において、商船三井は、船隊整備の推進と船員の教育・訓練に注力し、ハード・ソフト両面での安全運航体制をもって世界各地への安定したエネルギー供給に貢献しています。
また、FSRU(浮体式LNG貯蔵再ガス化設備)やFPSO(浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備)などの海洋事業にも取り組み、エネルギー輸送の豊富な実績を活かして、積極的に事業展開を図っています。

<製品輸送サービス>
新興国の経済成長や、生産拠点の海外移転をはじめとした経済のグローバル化の進展により、世界の物流量は増加しています。商船三井は、グローバルなサービスネットワークで工業製品や一般消費財、自動車などの製品輸送サービスを提供しています。
自動車船輸送においては、半世紀を超える実績を持つパイオニアとして、多様化する自動車メーカーの輸送ニーズと物流パターンに的確に対応したサービスを強みとし、陸送や沿岸輸送、ターミナル運営など地域に密着した高品質で総合的なサービスを展開しています。コンテナ船サービスでは、邦船3社の事業統合によって誕生したOcean Network Express (ONE)が2018年4月にサービスを開始。世界有数の船隊規模と広範なネットワークでサービスの強化を図っています。また、海運のノウハウとグループ各社の機能を活かしてロジスティクス・サービスを提供し、多様化する物流ニーズに対応しています。
本社郵便番号 105-8688
本社所在地 東京都港区虎ノ門2-1-1
本社電話番号 03-3587-7111
創業 1884年
設立 1964年4月1日
資本金 654億円(2022年3月31日現在)
従業員 1,098名(陸上769名 海上329名):他社への出向者等を除く(2022年3月31日現在)
売上高 1兆2693億円
代表者 代表取締役社長 橋本 剛
事業所 国内:7 事業所 海外:37 事業所(2021年3月31日現在)
関連会社 商船三井近海(株)、東京マリン(株)、(株)宇徳、
商船三井フェリー(株)、(株)フェリーさんふらわあ、ダイビル(株)、
商船三井客船(株)、グリーンシッピング(株)
500社(連結決算対象会社)(2022年3月31日現在)
沿革
  • 1884年
    • 大阪商船(株)創業
  • 1942年
    • 三井船舶(株)設立
  • 1964年
    • 大阪商船と三井船舶が合併、大阪商船三井船舶(株)設立
  • 1999年
    • ナビックスラインと合併、「(株)商船三井」が誕生

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.9年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 43.8時間
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 20名 17名 37名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 20名 17名 37名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.5%
      (277名中18名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
■集合研修
入社時、1年目、2年目、3年目、主任、チームリーダーを対象とした階層別研修

■海外研修
海外実務研修、海外短期留学、中国語等語学研修

■その他研修
乗船研修、新入社員英語力強化研修、社内語学研修(英語によるプレゼンテーション、ネゴシエーションなど)
リーダーシップコーチング研修 等
自己啓発支援制度 制度なし
メンター制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 44 14 58
    2020年 40 13 53
    2019年 40 10 50
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 2
    2019年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 58
    2020年 53
    2019年 50

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
北海道大学、東京大学、東京工業大学、大阪大学、九州大学、慶應義塾大学、早稲田大学、京都大学、明治大学
<大学>
東京大学、慶應義塾大学、早稲田大学、一橋大学、京都大学、大阪大学、九州大学、北海道大学、神戸大学、名古屋大学、東京外国語大学、上智大学、筑波大学、中央大学、国際基督教大学、同志社大学、国際教養大学、立命館アジア太平洋大学、横浜国立大学、立命館大学、大阪府立大学、首都大学東京、西南学院大学、学習院大学、明治大学

前年度の採用実績(人数) 年度          陸上総合職(技術)  海上社員(自社養成)

2021年 入社実績    29名(3)     29名 (15名)
2020年 入社実績    30名(4)     23名 (11名)
2019年 入社実績    30名(4)     20名 (11名)
前年度の採用実績(学部・学科) 2021年入社 実績
陸上総合職(事務系)
エネルギー科学研究科/先進理工学研究科/環境資源学専攻/文学部英文学科/農学部食料環境システム学科/外国語学部英語学科/社会・国際学部/経済学部経営学科/
農学部農業経済学科/言語文化学部言語文化学科/外国語学部/法学部法律学科/総合グローバル学部総合グローバル学科/教養学部教養学科/法学部国際公共政策学科/経済学部国際経済学科/社会学部社会学科/政治経済学部経済学科

陸上総合職(技術系)
理工学研究科/工学研究科/理工学部経営工学科

海上職(自社養成コース)
航海士:エネルギー変換科学専攻/経済学部/教育学部/商学部/人間科学部
機関士:法学部/生物資源科学専攻/文学部/工学部/理工学部/国際教養学部

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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