最終更新日:2022/7/21

大井電気(株)【東証スタンダード上場】

  • 上場企業

業種

  • コンピュータ・通信機器
  • 半導体・電子・電気機器
  • 精密機器
  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
27億838万円
売上高
128億3,061万円(2022年3月)
従業員
435名(2022年3月現在)

製品の設計・開発から製造、販売まで一貫して担う通信機器メーカーです

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会社紹介記事

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通信という分野から社会インフラを支える製品をつくっています
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岩手県に自社工場をもち、全ての製品の設計・開発から製造まで行っています

「通信」という分野から人々の生活を支えています

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製品のすべてのプロセスに関わることができることが、ものづくりの楽しさとやりがいにつながっています

私たち大井電気は、1950年1月に通信機器の製造販売を目的として設立され、社会インフラとして不可欠な情報通信の分野を担い続けているメーカーです。
皆さんが直接目にする製品は少ないですが、現代の社会インフラとして欠かせなくなった「通信」のインフラを支えることで、皆さんの生活にも欠かせないものを製造しています。

鉄道の安全運航のための運行監視システムや、電力の安定供給を支える監視ネットワークの構築など、鉄道会社・通信事業会社や電力会社、官公庁といった大手企業・インフラ企業など当社製品が使われている業界は幅広く、製品の種類も多岐に渡っています。

製品の設計・開発から製造・販売まで一貫したモノヅクリを行い、また工事・保守まで対応することでお客様から信頼をいただいています。

会社データ

事業内容
通信機器の設計開発から製造販売まで一貫したモノヅクリを行っております。当社はみなさんにとって馴染みは薄くても、実は業界では名の知れた存在。扱う製品は約2,000種類にわたり、鉄道の安全運行のための運行監視システムや、電力の安定供給を支える監視ネットワークの構築など、鉄道会社・通信事業会社や電力会社、官公庁といった大手企業・インフラ企業など幅広い業界で当社の製品が使用されています。近年は、5G関連のインフラを担う通信機器も手掛けています。
本社郵便番号 222-0011
本社所在地 神奈川県横浜市港北区菊名7-3-16
本社電話番号 045-433-1361
創業 72年
設立 1950年(昭和25年)1月
資本金 27億838万円
従業員 435名(2022年3月現在)
売上高 128億3,061万円(2022年3月)
代表者 取締役社長 石田 甲
事業所 本社/横浜市港北区菊名7-3-16
水沢製作所/奥州市水沢真城折居106-3
仙台研究開発センター/仙台市青葉区一番町4-1-1 オークツリー一番町 4F
北海道支社/札幌市中央区大通東4-4-18 FJ-1st.BLD 2F
東北支社/仙台市青葉区一番町4-1-1 仙台研究開発センター内
中部支社/名古屋市昭和区鶴舞2-4-17名伸ビル
大阪支社/吹田市江坂町1-21-39土泰第1ビル203号
広島支社/広島市中区袋町5-5マキデザインビル4F
九州支社/福岡市中央区天神4-8-25ニッコービル6F
関連会社 日本フィールド・エンジニアリング(株)
日本テクニカル・サービス(株)
オオイテクノ(株)
(株)エヌ・エフ・サービス
(株)クリエイト・オオイ(非連結子会社)
平均年齢 46.1歳
平均勤続年数 22.7年
沿革
  • 1950年
    • 大井電気(株)を設立
      同年、搬送式指令電話装置を開発
  • 1952年
    • 電力線搬送電話装置を開発。
  • 1960年
    • 東海道本線の列車無線装置を開発
  • 1963年
    • 日本で初のポケットベルを開発
  • 1970年
    • 新型情報伝送装置(CDT)を開発
  • 1986年
    • マルチメディア多重化装置を開発
  • 1990年
    • 光画像伝送装置を開発
  • 1995年
    • 日本証券業協会に株式を店頭登録
  • 1996年
    • 品質管理・品質保証に関する国際規格ISO9001を取得
  • 1998年
    • 環境管理に関する国際規格ISO14001を取得
  • 2002年
    • 波長多重伝送装置(WDM)を開発
  • 2008年
    • 検針端局装置を開発
  • 2010年
    • 小容量複合多重化装置を開発
  • 2012年
    • HEMSコントローラーを開発
  • 2013年
    • 5電力向けスマートメータ通信装置開発
  • 2015年
    • 市町村防災 地域情報配信システム(280MHz帯)を開発
      LoRa方式920MHz無線ユニットを開発
  • 2019年
    • ODN-630 OTN-PF開発

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22.7年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22.4時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 6名 6名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 0名 0名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 12.5%
      (8名中1名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修(ビジネスマナー、座学と実際の職場での研修)
各階層別研修、スキルアップ研修等

自己啓発支援制度 制度あり
従業員能力開発援助規定に基づく研修会の参加費・交通費等の援助
メンター制度 制度あり
入社1・2年目対象
キャリアコンサルティング制度 制度あり
国家有資格者(社外キャリアコンサルタント)とのキャリアコンサルティング面談
社内検定制度 制度あり
はんだ付け技能検定、圧着作業技能検定、光ケーブル融着技能検定、表面実装設備技能認定等

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 12 1 13
    2020年 5 2 7
    2019年 10 1 11
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 1
    2020年 0
    2019年 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 13
    2020年 7
    2019年 11

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知工業大学、秋田県立大学、岩手大学、岩手県立大学、大阪産業大学、大阪電気通信大学、岡山理科大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、上智大学、専修大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京農工大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、同志社大学、名古屋工業大学、西日本工業大学、日本大学、八戸工業大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、北海道科学大学、三重大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、横浜国立大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)      2019年 2020年 2021年
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大卒  11名   7名   7名
高卒  ―    ―    6名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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