最終更新日:2022/7/19

日東ベスト(株)

  • 上場企業

業種

  • 食品

基本情報

本社
山形県
資本金
14億7,400万円
売上高
489億円(2021年3月期)
従業員
1,465名(正社員)(2021年03月)

食の世界を担っています

会社紹介記事

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優れた食品を開発し、多くの方に届けていく業務を通して、社会に貢献する役割を一人ひとりが担っています。
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「乳・卵・小麦等のアレルゲンを抜いたデザート(フレンズスイーツ)やおかず(フレンズミール)」を専用工場にて製造し、販売しています。

世の中のニーズに応え、世の中を変えていく商品を開発する

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ホールタルト 2018年「業務用加工食品ヒット賞」受賞

◆事業・商品の特徴
 業務用冷凍食品の業界において、トップクラスのシェアを占める商品群を持つ当社。また、食肉関連やデザート商品の開発・製造を得意としており、“肉とデザートのベスト”とも呼ばれています。
時代を見据え、日々、新たな商品開発に取り組む中で、機能性の高い商品も増えています。例えば、病院・老人施設などに向けた、硬さを調整し食べ易さと美味しさを追求した冷凍食品(介護食)や、食物アレルギーを持つ子ども達向けのアレルゲン不使用商品の開発にも積極的に取り組んでいます。
常に市場やトレンドにアンテナを張り、日々変化する世の中のニーズに応え、一早く商品の具現化に結び付けます。品質、規格、価格、謳い文句等を最後の最後まで追求し、価値ある商品を製造、販売する事を通し、世の中を変えていく役割を担える事がやりがいです。

◆施設・職場環境
 時代が変わっても、世界情勢が動いても、食べる事をやめるわけにはいきません。おいしい食事で元気になったり、ほっとしたりする気持ちも変わらないでしょう。その最先端を担い、食づくりに取り組む企業として、私たちは従業員自身が元気で、安心して働ける環境が何よりも大切だと考えています。そうでなければ、健康な食は作れない、或いは、優れた提案・発想を生み出す力も湧いてこないからです。
環境整備の一環として、各種社会保険、企業年金、持株会などの制度に加えて、育児休業の充実など独自の制度を設ける中で、厚生労働省の「子育てサポート企業」認定、「山形県ワークライフバランス優良企業知事表彰」などを受けています。

会社データ

事業内容
 調理済冷凍食品・チルド食品・レトルト食品・缶詰・日配食品の製造及び販売を行う、設立70周年を迎えた「総合食品メーカー」です。
事業の大きな柱は、業務用の調理済冷凍食品で、「食のプロのための商品」をつくり全国に販売しています。

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設立70周年を迎え、今後100年企業を目指して参ります。

本社郵便番号 991-8610
本社所在地 山形県寒河江市幸町4-27
本社電話番号 0237-86-2100
創業 1937年10月
設立 1948年7月
資本金 14億7,400万円
従業員 1,465名(正社員)(2021年03月)
売上高 489億円(2021年3月期)
代表者 代表取締役会長 大沼 一彦
代表取締役社長 塚田 莊一郎
事業所 本社:山形県寒河江市
営業本部:千葉県船橋市
支店:札幌、山形、高崎、千葉、名古屋、大阪、広島、福岡
工場:山形県内8カ所、学校給食センター(寒河江市)
配送センター:山形、千葉、福岡
関連会社 九州ベストフーズ(株)、関西ベストフーズ(株)、(株)爽健亭、JBF、日東アリマン(株)
平均年齢 40.8歳
取引銀行 農林中央金庫、山形銀行、みずほ銀行、荘内銀行
沿革
  • 昭和23年7月
    • 農産缶詰の製造及び販売を目的として、日東食品製造(株)を設立
  • 昭和24年1月
    • 本店を山形県西村山郡寒河江町に移転(現在地)
  • 昭和25年6月
    • 国産のコンビーフ缶詰を開発
  • 昭和43年3月
    • 冷凍食品部を発足し、冷凍食品の開発、試験販売を開始
  • 昭和55年4月
    • チルド食品直販部を発足
  • 平成6年4月
    • 社名を日東ベスト(株)に改める
  • 平成16年12月
    • ジャスダック証券取引所に株式を上場
  • 平成23年4月
    • 寒河江市の委託を受け、山形県寒河江市に学校給食センターを開設
  • 平成28年4月
    • 日配惣菜の製造販売等を目的として、ベトナムに「ジャパンベストフーズ」を設立
  • 平成30年4月
    • 販売強化を目的として群馬県高崎市に関信越支店を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.5年
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 10.3%
      (203名中21名)
    • 2020年度

    (役員:19人中女性2名、管理職:184人中女性19名)(2020年度実績)

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、階層別研修、機能別研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度があり、会社から自己啓発奨励金として受講料の一部を援助します。その中でも、業務に直結する推奨講座を優秀修了した場合は、受講料全額補助します。
また、業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用の全額補助します。
メンター制度 制度あり
あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
なし
社内検定制度 制度あり
あり
食味検査員 等

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 3 12 15
    2019年 7 16 23
    2018年 8 10 18
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 2
    2018年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 15
    2019年 23
    2018年 18

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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