最終更新日:2023/2/1

(株)TTK

業種

  • 設備工事

基本情報

本社
宮城県
資本金
28億4,768万円
売上高
352億5,650万円(2022年3月)
従業員
658名(在籍出向19名)(2022年3月)

「人と人を、つなぐもの」未来をつなぐTTKです

会社紹介記事

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「情報通信設備の工事計画に基づき、事前調査や現場の点検業務を担当。安全・高品質な施工を心がけ、地域のみなさんの快適で便利な暮らしに貢献しています」
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「通信環境に関するお困りごとやご要望を伺い、プロとして最適なソリューションをご提案。お客様に感謝され、お役に立てることが何よりもやりがいです」

人に恵まれた環境の中で仲間と一緒に学び、地域社会に貢献していきませんか

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「長年培ってきた信頼と実績、技術力を生かして新規事業にも果敢に挑戦。若手が存分に活躍できるフィールドが広がっています」

【4つの事業を軸に通信インフラ構築に貢献】
私たちTTKは半世紀以上にわたり、東北エリアを中心に情報通信設備の構築・保守業務に携わっています。東日本大震災によりライフラインは甚大な被害を受けましたが、その直後から復興工事に取り組み、地域の方々が安心して情報通信サービスを利用できるように努めてきました。
現在は、光ケーブルの配線工事をはじめとする情報通信網の構築を行う「アクセス事業」、通信ケーブルなどを地下に通すための工事など土木施工管理を担う「基盤事業」、携帯電話などの無線基地局の建設・保守を行う「モバイル事業」、安全で快適なICT環境の実現を目指し、ネットワーク・サーバー・パソコンの導入から管理、運用、保守までをワンストップで提供する「ICTソリューション事業」の4つの事業をメインに展開。急速に進化する通信分野において、これからも最先端の技術を取り入れ、地域の豊かな暮らしと経済の発展を支えていきます。

【社員一人ひとりが働きやすい環境づくりを】
このように東北の通信インフラを支える企業としての使命感と誇りを持ち、地域の方々に貢献できることが何よりもやりがいです。一方、目まぐるしく通信技術が進化する業界では、常に専門知識を培いながら新しい挑戦を続けていく姿勢が求められます。そのため、当社では新入社員研修やOJT研修、資格取得を支援するスキルアップ制度を設け、キャリアに応じて成長を支援。さらに借上社宅制度をはじめとする福利厚生や休日制度の充実、多様な働き方を実現できるように在宅勤務制度やプチフレックス制度を導入し、社員一人ひとりが自分らしく働ける環境づくりに注力しています。

【風通しのいいフランクな社風が自慢】
学生のみなさんの中には、「情報通信の知識がなくても大丈夫?」と不安を感じる方もいるかもしれませんが、当社では文系理系を問わずに採用を行っています。それは、若手を全員が見守りながら成長を支援する企業文化が定着しているからです。堅苦しい上下関係はなく、誰とでもフランクに会話のできる風通しのいい社風の中で、1年目の新入社員も自分らしく伸び伸びと活躍しています。そんな当社が求めるのは、コミュニケーション力はもちろんのこと、技術進化が著しい業界において何事にも好奇心旺盛に挑戦する姿勢です。東北の未来のために貢献したい。そんなやる気に満ちた方との出会いを楽しみにしています。

会社データ

事業内容
●通信設備、電気設備の設計・施工・保守・コンサルティング
●情報関連設備のシステムインテグレーション
 WAN・LAN・PBX・VoIP等
●太陽光発電システムや防雪(風・砂)フェンス等環境改善商品の販売・工事
●電線共同溝構築等の土木工事
本社郵便番号 984-8558
本社所在地 宮城県仙台市若林区新寺1-2-23
本社電話番号 022-297-5041
設立 1955(昭和30)年2月15日
資本金 28億4,768万円
従業員 658名(在籍出向19名)(2022年3月)
売上高 352億5,650万円(2022年3月)
事業所 本社/宮城県仙台市
NTT事業本部/宮城県仙台市
コミュニティ事業本部/宮城県仙台市
モバイル事業本部/宮城県仙台市
支店/宮城・岩手・青森・秋田・山形・福島・東京
平均年齢 42.3歳(2022年3月)
沿革
  • 1955年2月
    • 東北における日本電信電話公社認定の電気通信工事業者6社が合併し、資本金1,550万円をもって東北通信建設(株)を設立
      本社を仙台市に置く
  • 1975年5月
    • 東京証券取引所市場第二部に株式を上場
  • 1980年5月
    • 新社屋落成に伴い、本社を現在地に移転
  • 1993年10月
    • コミュニティ事業本部を開設
  • 1998年9月
    • モバイル事業本部を開設
  • 1999年11月
    • ISO9001認証取得
  • 2003年11月
    • ISO14001認証取得
  • 2005年4月
    • 商号を「(株)TTK」に変更
  • 2005年12月
    • 中倉ビル(開発・研修センタ)完成
  • 2006年10月
    • ISO27001認証取得
  • 2007年4月
    • NTT事業本部開設
  • 2007年6月
    • 子会社「(株)TTKテクノ」を設立
  • 2008年11月
    • 一級建築士事務所登録(宮城県知事)
  • 2011年6月
    • 「復興推進室」を設置
  • 2016年3月
    • TTKきずな光提供開始
  • 2016年6月
    • 「パートナー事業推進部」を設置
  • 2017年6月
    • 「基盤施工センタ」を設置
  • 2018年10月
    • (株)ミライト・ホールディングスと経営統合

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 16.3時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 19名 21名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 4名 6名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.3%
      (226名中12名)
    • 2021年度

    役員  7.6%(13名中1名) 管理職 5.1%(213名中11名) (2022年3月末現在)

社内制度

研修制度 制度あり
入社後1年間の新入社員研修(OJT)
階層別研修
新任管理者研修
その他業務に必要な技術・知識・資格取得のための研修随時
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得支援…受験料・登録料・研修受講料・旅費・テキスト等の費用の支援、インセンティブの支払い等

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18 11 29
    2021年 21 10 31
    2020年 23 8 31
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 29
    2021年 31
    2020年 31
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
会津大学、青森大学、青森公立大学、秋田大学、秋田県立大学、石川県立大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、岩手大学、岩手県立大学、神奈川工科大学、金沢大学、関東学院大学、北見工業大学、工学院大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、芝浦工業大学、首都大学東京、大東文化大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東北文化学園大学、東洋大学、新潟大学、日本大学、ノースアジア大学、八戸工業大学、弘前大学、福島大学、富士大学、法政大学、宮城大学、宮城学院女子大学、盛岡大学、山形大学、城西大学、専修大学、仙台白百合女子大学、中央大学、帝京平成大学、東京情報大学、東北公益文科大学、獨協大学、名古屋経済大学、日本工業大学、文教大学、平成国際大学、北海道科学大学、宮城教育大学、武蔵大学、明星大学、立教大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、仙台高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東北職業能力開発大学校(専門課程)、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2022年度  29名(予定)
2021年度  31名
2020年度  31名
2019年度  21名
2018年度  21名

取材情報

東北の通信インフラを支える。より便利で快適な生活を提供して地域に貢献!
それぞれの部署で活躍する若手社員の仕事最前線をレポート
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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