最終更新日：2023/5/22

基礎地盤コンサルタンツ(株)

正社員

業種

建設コンサルタント
建設

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億円

売上高: 156億円（令和4年9月期）

従業員: 625名（令和4年9月末時点）

募集人数: 26～30名

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会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

地盤工学のパイオニアとして、業界をリードし続ける建設コンサルタント

採用人数を拡大します。皆さまからのエントリーをお待ちしています！　基礎地盤コンサルタンツ株式会社（2023/02/22更新）

基礎地盤コンサルタンツです。
弊社のエントリー受付を開始しました。

社会インフラ基盤の整備を担う建設コンサルタント業界は、
社会貢献への実感、やりがいが大きく感じられます。

10年先、15年先を見据えて、例年以上に採用人数を大きく増やす計画です。
是非、一緒にやりがいある仕事に取り組みましょう！

会社説明会等のご案内は、エントリーしていただいた方のマイページ「お返事箱」へ
ご連絡させていただきます。
また、メールを直接いただくことも大歓迎、受付中です。

どうぞよろしくお願いいたします。

1953年創業、もうすぐ70周年を迎える総合地盤コンサルティング企業です。世界最大のつり橋、明石海峡大橋のプロジェクトを始め、数々の巨大プロジェクトを手がけました。現在、ODA（政府開発援助）にこだわらない海外展開を積極的に行いつつ、政府主導で行われている開発援助にも参加し。発展途上国での様々な問題の解決に貢献しています。

: 1953年創業、もうすぐ70周年を迎える総合地盤コンサルティング企業です。世界最大のつり橋、明石海峡大橋のプロジェクトを始め、数々の巨大プロジェクトを手がけました。

: 現在、ODA（政府開発援助）にこだわらない海外展開を積極的に行いつつ、政府主導で行われている開発援助にも参加し。発展途上国での様々な問題の解決に貢献しています。

地盤のコンサルティングを通じて、国内外の社会インフラ整備に貢献し続けています

東日本大震災による大規模な液状化で地盤に大きな注目が集まる中、自然災害による被害を未然に防ぐことができる私たちの技術は、これからも必要とされていきます。	昭和28年の設立以来、総合的な地盤コンサルティングを提供し成長を続けてきた当社。明石海峡大橋をはじめ、大規模なプロジェクトを手掛けてきました。現在では、シンガポールやジャカルタ、クアラルンプール、ハノイなどに、事務所を開設し、日本全国のみならず国外での事業も手掛けています。当社は我が国における地盤工学のパイオニアコンサルタントとして、長く土木建設の分野で社会資本の充実に寄与してきました。創業以来業容も着実に拡大し、従来の土質、地質の分野はもとより、設計、施工管理から、環境、防災、保全にいたるまで市場のニーズに応えながら、幅広いサービスを展開。業績も確かに成長し続けています。今後も地盤関連業務を会社の核としながら新しい業務分野の開拓にも力を注ぎ、総合的な建設コンサルタントを目指して行く予定。多くの人の安全と生活を支える地盤事業。これまで築いた実績と培ってきた技術で、多くの人々の豊かな生活に貢献していきます。新たな理論・計測技術・制御技術の進捗と改良により土質・岩石試験を中心に高品質なデータを提供する室内試験室、各種化学分析を実施する環境ラボなど、先進の設備を完備。あらゆるニーズに応えることができます。世界最大の吊り橋となる「明石海峡大橋」の建設においては、海底の地質調査に参加。まさに、地盤調査技術の粋を結集した歴史的な事業となりました。自然の象徴とも言える大地と関わる当社の事業。だからこそ、自然と調和する技術や地球環境への貢献を常に目指してきました。例えば、火山国ならではの地震や噴火、異常気象など様々な災害から人命や構造物を守り、自然の力に逆らわずに被害を最小限に留める技術とノウハウの提供。また、発展途上国で緊急の課題となっている廃棄物処理への取り組み。他にも、地熱資源や風力・水力といった再生可能エネルギーの開発やGISを中心とした各種情報システムの開発・提供、インフラ整備・保全、環境事業などにおいて、様々な取り組みを行っています。

東日本大震災による大規模な液状化で地盤に大きな注目が集まる中、自然災害による被害を未然に防ぐことができる私たちの技術は、これからも必要とされていきます。

昭和28年の設立以来、総合的な地盤コンサルティングを提供し成長を続けてきた当社。明石海峡大橋をはじめ、大規模なプロジェクトを手掛けてきました。現在では、シンガポールやジャカルタ、クアラルンプール、ハノイなどに、事務所を開設し、日本全国のみならず国外での事業も手掛けています。当社は我が国における地盤工学のパイオニアコンサルタントとして、長く土木建設の分野で社会資本の充実に寄与してきました。創業以来業容も着実に拡大し、従来の土質、地質の分野はもとより、設計、施工管理から、環境、防災、保全にいたるまで市場のニーズに応えながら、幅広いサービスを展開。業績も確かに成長し続けています。今後も地盤関連業務を会社の核としながら新しい業務分野の開拓にも力を注ぎ、総合的な建設コンサルタントを目指して行く予定。多くの人の安全と生活を支える地盤事業。これまで築いた実績と培ってきた技術で、多くの人々の豊かな生活に貢献していきます。新たな理論・計測技術・制御技術の進捗と改良により土質・岩石試験を中心に高品質なデータを提供する室内試験室、各種化学分析を実施する環境ラボなど、先進の設備を完備。あらゆるニーズに応えることができます。世界最大の吊り橋となる「明石海峡大橋」の建設においては、海底の地質調査に参加。まさに、地盤調査技術の粋を結集した歴史的な事業となりました。自然の象徴とも言える大地と関わる当社の事業。だからこそ、自然と調和する技術や地球環境への貢献を常に目指してきました。例えば、火山国ならではの地震や噴火、異常気象など様々な災害から人命や構造物を守り、自然の力に逆らわずに被害を最小限に留める技術とノウハウの提供。また、発展途上国で緊急の課題となっている廃棄物処理への取り組み。他にも、地熱資源や風力・水力といった再生可能エネルギーの開発やGISを中心とした各種情報システムの開発・提供、インフラ整備・保全、環境事業などにおいて、様々な取り組みを行っています。

会社データ

プロフィール	国内はもとより東南アジアにおける地盤コンサルタントのパイオニアとして、長年に渡って、社会資本の整備・維持管理、防災・減災に貢献してます。創業以来、業容の幅を広げ、土質・地質調査、試験、解析、設計、計測、点検、土壌汚染対策、災害復旧など極めて幅広い領域を対象としています。国内においては河川・鉄道・道路・橋梁・港湾・ダム・エネルギー施設など全国の多くのビッグプロジェクトに携わってきました。また海外においては、国際競争に打ち勝って多くのプロジェクトに参加してきました。当社はその社名に表わされているように、地盤に強い総合コンサルタントとして幅広い分野で発注者・事業者・エンドユーザーの期待に応え続けていきます。
事業内容	■地盤に関する総合コンサルティング調査試験・解析技術相談・設計・施工管理・防災・保全・環境・ソフト販売・研究・開発 ■道路・鉄道／橋梁、切土、盛土、トンネル、シールド、のり面対策、設計 ■建築／ビル、工場、住宅 ■エネルギー関連／電力・ガス・石油（ダム、発電・送電施設、管路、タンク、高圧ガス施設、再生可能エネルギー施設　他） ■港湾・空港／岸壁、防波堤、滑走路及び誘導路他施設 ■漁港／漁港施設の調査・設計 ■河川・砂防／堤防、樋門、樋管、ダム、土石流、急傾斜地 ■通信／管路（開削、シールド）、通信施設 ■農林／揚排水機場、水路、頭首工、ダム ■上下水道／管渠、上下水処理場、ダム ■環境対策／地盤・地下水汚染に関する調査及び対策 ■再開発事業／市街地再開発、区画整理日本の社会インフラの整備、維持管理を担う大きなヤリガイを実感できる誇り高き仕事です。

プロフィール

国内はもとより東南アジアにおける地盤コンサルタントのパイオニアとして、長年に渡って、社会資本の整備・維持管理、防災・減災に貢献してます。創業以来、業容の幅を広げ、土質・地質調査、試験、解析、設計、計測、点検、土壌汚染対策、災害復旧など極めて幅広い領域を対象としています。
国内においては河川・鉄道・道路・橋梁・港湾・ダム・エネルギー施設など全国の多くのビッグプロジェクトに携わってきました。また海外においては、国際競争に打ち勝って多くのプロジェクトに参加してきました。
当社はその社名に表わされているように、地盤に強い総合コンサルタントとして幅広い分野で発注者・事業者・エンドユーザーの期待に応え続けていきます。

事業内容

■地盤に関する総合コンサルティング
調査試験・解析技術相談・設計・施工管理・防災・保全・環境・ソフト販売・研究・開発
■道路・鉄道／橋梁、切土、盛土、トンネル、シールド、のり面対策、設計
■建築／ビル、工場、住宅
■エネルギー関連／電力・ガス・石油（ダム、発電・送電施設、管路、タンク、高圧ガス施設、再生可能エネルギー施設　他）
■港湾・空港／岸壁、防波堤、滑走路及び誘導路他施設
■漁港／漁港施設の調査・設計
■河川・砂防／堤防、樋門、樋管、ダム、土石流、急傾斜地
■通信／管路（開削、シールド）、通信施設
■農林／揚排水機場、水路、頭首工、ダム
■上下水道／管渠、上下水処理場、ダム
■環境対策／地盤・地下水汚染に関する調査及び対策
■再開発事業／市街地再開発、区画整理

日本の社会インフラの整備、維持管理を担う大きなヤリガイを実感できる誇り高き仕事です。

本社郵便番号	136-8577
本社所在地	東京都江東区亀戸1‐5‐7　錦糸町プライムタワー12階
本社電話番号	03‐6861‐8800
設立	1953（昭和28）年8月28日
資本金	1億円
従業員	625名（令和4年9月末時点）
売上高	156億円（令和4年9月期）
事業所	■本社（東京都江東区亀戸1-5-7　錦糸町プライムタワー12階） ■北海道支社（北海道札幌市白石区菊水7条2丁目7-1　S・Eビル） ■東北支社（宮城県仙台市宮城野区五輪2-9-23） ■関東支社（東京都江東区東陽6‐3‐2　イースト21タワー） ■中部支社（愛知県名古屋市西区菊井2-14-24） ■関西支社（大阪市西区阿波座1-11-14） ■中国支社（広島市安佐南区長束4-13-25） ■九州支社（福岡市早良区原2-16-7） ■海外事業部（東京都江東区亀戸1-5-7　錦糸町プライムタワー12階）
沿革	昭和28年合資会社土質基礎調査所設立（新宿区四谷）昭和32年本社移転（新宿区市ヶ谷田町）昭和32年 (株)土質調査所を設立し、土質基礎調査所より業務及び社員を移管昭和39年 (株)土質調査所を基礎地盤コンサルタンツ(株)に社名変更、資本金1,550万円昭和41年本社移転（千代田区飯田橋）大阪出張所を支社に改称昭和44年福岡出張所を支社に改称昭和48年札幌出張所を支社に改称、技術センター（旧東京研究所）ビル完成昭和49年資本金7,600万円　シンガポール支社開設昭和52年本社移転（千代田区九段北）昭和57年東京事業部を支社に改称　仙台・名古屋・広島出張所を支社に改称、クアラルンプール事務所開設昭和58年資本金11,400万円昭和59年ジャカルタ事務所開設昭和61年資本金13,680万円平成4年森研二　代表取締役社長就任　資本金27,360万円平成5年札幌・仙台・東京・名古屋・大阪・広島・福岡の支社名を、それぞれ北海道、東北、関東、中部、関西、中国、九州に変更平成7年中国、武漢基華電脳系統有限公司開設平成9年ハノイ連絡事務所開設平成18年小林精二　代表取締役社長就任　資本金10,000万円平成20年本社移転(江東区亀戸一丁目) 平成24年岩崎公俊　代表取締役社長就任平成25年創立60周年平成30年創立65周年令和元年柳浦良行　代表取締役社長就任

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 12.8年
2022年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.5日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	2名	11名	13名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	2名	0名	2名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員導入研修、キャリア・階層別研修
自己啓発支援制度	制度なし
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学＜大学＞青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京都市大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2020年度 15人（男性9名、女性6名） 2021年度 16人（男性13名、女性3名） 2022年度 25人（男性17名、女性8名）
採用実績（学部・学科）	情報工学系、建築・土木系、生物・生命科学系、資源・地球環境系、農業・農学系

採用実績（学校）

＜大学院＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪府立大学、岡山大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東京都市大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、福井大学、法政大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年度 15人（男性9名、女性6名）
2021年度 16人（男性13名、女性3名）
2022年度 25人（男性17名、女性8名）

採用実績（学部・学科）

情報工学系、建築・土木系、生物・生命科学系、資源・地球環境系、農業・農学系

過去3年間の新卒採用者数（男女別）