最終更新日:2022/6/1

(株)NIPPO【ENEOSグループ】

業種

  • 建設
  • 環境・リサイクル
  • 不動産
  • 建設コンサルタント
  • 設備工事

基本情報

本社
東京都
資本金
153億2,400万円
売上高
連結 4,457億2,000万円(2021年3月期実績) 単独 2,237億3,900万円(2021年3月期実績)
従業員
1,553名(2021年3月31日現在) 男性:1,445人 女性: 108人

【道路舗装業界最大手!】道づくりを通して、社会への貢献を実感できる会社です。

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会社紹介記事

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競輪場をはじめ、サーキット場など、高品質が要求される場所での実績が豊富。多くの人が注目するレース、それを支える道路舗装のチャンスもある。
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美しく整備された道路は走るのも気持ちがいい。85年以上にわたり日本全国で実績を残しているのが、NIPPOだ。

アスファルト舗装のパイオニア。誇りを胸に仕事ができる環境があります。

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自分の足跡がそのまま地図に残っていくことも大きなやりがいだろう。

■確かな技術力で、一般道路からレーシングコースまで
NIPPOはアスファルト舗装工事を中心とする舗装土木工事およびアスファルト合材の製造販売を中核事業とした“舗装のパイオニア企業”です。舗装土木工事の範囲は、一般道路・高速道路はもちろん、空港、市民の憩いの場となる公園、テニスコート、サッカーグラウンドまで多岐にわたります。特に誇れるのが、自動車のサーキット場やテストコースで設計・施工実績が豊富なこと。テストコースでは、高速走行が可能な高速周回路はもちろん、デコボコに傷んだ路面など、あえて危険な模擬路面を用意。どんな状況でも安全に走れる自動車を作る技術を支えているのです。また道路を舗装するために必要なアスファルト合材の供給基地を全国150カ所以上に構え、当社の工事で使用することはもちろん、他の舗装業者にも販売しています。

会社データ

事業内容
道路建設工事/空港舗装工事/工場・流通施設工事/スポーツ・レジャー施設工事/各種舗装工事/一般土木工事/土地造成工事/上・下水道工事/造園・緑化工事/河川・港湾・海岸工事/防水・水利工事/一般建築工事/建築外構工事/建設資材の製造販売/土壌汚染調査、分析および浄化工事/産業廃棄物処理/建設コンサルタント業務/不動産取引業務他

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NIPPOは確かなものづくりを通して豊かな社会の実現に貢献しています。

本社郵便番号 104-8380
本社所在地 東京都中央区京橋1-19-11
本社電話番号 03-3563-6742
設立 1934年2月2日
資本金 153億2,400万円
従業員 1,553名(2021年3月31日現在)
男性:1,445人
女性: 108人
売上高 連結 4,457億2,000万円(2021年3月期実績)
単独 2,237億3,900万円(2021年3月期実績)
業績(連結)       2019/3     2020/3     2021/3
―――――――――――――――――――――――――――――
売上高:    413,236    429,066    445,720
経常利益:  39,022     38,266     46,791
当期利益:  25,514     23,594     31,068

純資産:   343,620    362,273    395,321
総資産:   521,758    540,774    589,950

(単位:百万円)
業績(単独)        2019/3    2020/3    2021/3
――――――――――――――――――――――――――――
売上高:   224,737    213,559    223,739
経常利益:  26,212     20,535     25,310
当期利益:  19,679     14,556     18,984

純資産:   278,243    286,698    304,161
総資産:   397,450    410,901    439,214
 
(単位:百万円)
事業分野別売上高比率 舗装土木事業  48.1%
一般土木事業  17.2%
建築事業    16.8%
製造販売事業  13.1%
開発事業     3.8%
その他      1.0%

(連結)
自己資本比率(単体) 2019/3   2020/3   2021/3
―――――――――――――――――――
70.0%    69.8%    69.3%
事業所 本社:東京
支店:12ヵ所
統括事業所:40ヵ所
出張所:85ヵ所
合材工場:152ヵ所
海外事業所:9ヵ所
建築工事事務所、開発事務所他:31ヵ所 他
親会社 ENEOSホールディングス(株)
子会社・関連会社 大日本土木(株)
長谷川体育施設(株)
日鋪建設(株)
マツレキ(株)
(株)MECX
グリーンサーチ(株)
(株)パサージュ琴海
芦ノ湖スカイライン(株)
平均年齢 42.7歳
男性:43.1歳
女性:37.9歳
平均勤続年数 17.7年
男性:17.9年
女性:15.1年
平均年間給与 1,015万円(賞与および基準外賃金を含む)
※総合職平均
労働組合
企業理念 わたしたちは
確かなものづくりを通して
豊かな社会の実現に貢献します

【行動指針】
・信頼を築く
・技を磨き、伝える
・夢をいだき、挑戦する
社会貢献活動 【災害復旧】
当社では、地震・豪雨・台風・豪雪などの自然災害が発生した場合には、長年培ってきた土木技術と全国に配置された事業所のネットワークを生かし、いち早く現場に駆けつけ復旧支援にあたっております。ライフラインの被災状況の調査、復旧方法の検討を行い、道路の復旧工事等を通じて、一日も早い復興を支援します。

【地域とのコミュニケーション】
全国の各事業所では、祭りや町内会、子ども会等のイベント、地域清掃、交通安全キャンペーン等に積極的に参加・協力しています。

【ボランティア休暇】
社員が自発的・積極的に社会貢献活動に参加できるように、ボランティア休暇制度があります。
舗装技術 【遮熱性舗装】
ヒートアイランド対策として、道路を熱くしない技術として着目されている遮熱性舗装は、当社が開発したものです。舗装の耐久性向上効果も保有しているほか、真夏のマラソンランナーを始めとしたアスリートへ優しい技術です。普通の黒いアスファルト舗装が真夏では60℃を超すほど熱くなりますが、10℃以上の低い舗装を提供します。都内に数多く施工されていますので、ぜひ、触ってみて下さい。

【路床安定処理】
「基礎」が大事なことは勉強や建物だけではなく、舗装も同様です。舗装の「基礎」は「路床」という現地盤に近い部分になります。この「路床」が弱い=雨が降ると泥んこになるような土の場合、舗装はすぐに壊れます。日本は、関東ロームを始め各地に軟弱な土の上に舗装されることが多い国です。その軟弱な土を固くするため、セメントや石灰などを混ぜることがあります。当社は、その混合作業用における様々な課題をクリアした機械を機械メーカーと共同で開発し、現場へ供用しています。
環境技術 【土壌浄化】
当社は「舗装」だけではなく、汚染土壌の浄化技術も保有しています。既にあった工場跡地などにおいて土壌が何らかの物質によって汚染されていた場合に、その物質を除去して、安全な土地として次の所有者へお渡しする役目を担っています。この技術開発には化学系の学部出身の方が研究開発の中心として活躍しています。

【中温化混合物】
アスファルト舗装に使用する「アスファルト混合物」は、通常170℃前後で製造・出荷し、施工されますが、特殊な添加材を加えることで、製造温度を140℃程度に低減することができます。30℃製造温度を下げることでCO2の排出量は14%低減でき(当社試算値)、地球温暖化抑制対策のひとつとして、当社は国内他社に先駆けてこの技術を確立しました。
当社の開発をきっかけに、日本だけではなく世界各地において、中温化混合物の様々な技術が開発され、普及が進んでいます。

【木質系舗装】
「木質系舗装」とは、原木を切り出し材木とする際に不要になったもの(樹皮や木のチップなど)を有効利用して舗装したものです。「木」を使いますので舗装材料を加熱しないことによりCO2の排出量を減らすことができます。
また本来、焼却処分等されていた原木からの不要物を有効活用することにより、その焼却時のCO2の排出量を減らすことができます。「木質系舗装」は、公園の中やグラウンドなどへ使用していますが、木本来が持つ弾力性と素材の優しさの両面から、人や環境に優しい舗装として各地でご採用いただいています。
沿革
  • 1907年
    • 個人企業から「中外アスファルト(株)」に発展し、舗装・防水工事を手がける。
  • 1918年
    • 宝田石油(株)に吸収合併。
  • 1921年
    • 宝田石油(株)と日本石油(株)が合併し、日本石油(株)アスファルト工事部となる。
  • 1934年
    • 日本石油(株)と浅野物産(株)道路部の合同により、「日本鋪道(株)」を設立。
  • 1949年
    • 建設業法施行により、総合建設会社として建設大臣登録。
      東京証券取引所に株式上場。
  • 1953年
    • アスファルト施工機械をアメリカより導入し、舗装の機械化を図る。
  • 1976年
    • 一級建築士事務所開設。
  • 1997年
    • 関東第一支店「ISO9001」認証取得。
  • 2001年
    • 関東第一支店「ISO14001」認証取得。
  • 2002年
    • 大日本土木(株)に資本参加。
  • 2003年
    • 新日石エンジニアリング(株)のプラントエンジニアリング事業を統合。
      商号を「(株)NIPPOコーポレーション」へ変更。
  • 2007年
    • 芦ノ湖スカイライン(株)設立。
  • 2009年
    • 商号を「(株)NIPPO」へ変更。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.7年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.0時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.4日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 45名 48名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 2名 4名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.2%
      (422名中1名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
人事部で主催する新入社員研修、新入社員フォローアップ教育(入社半年)、中堅社員フォローアップ研修(4年目)、新任監督者研修、監督者リーダーシップ研修、新任初級管理職研修、新任課長研修などの課程研修のほか、各部門・各支店で職種別に実施する業務研修、業務に直結した問題解決研修があります。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育制度:会社指定の通信講座を受講し合格修了した場合には、受講料の全額が会社から補助されます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回、希望する仕事や勤務地について申告し、直属上司と面談を行います。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 54 13 67
    2020年 46 7 53
    2019年 50 7 57
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 5
    2019年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 67
    2020年 53
    2019年 57

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、北見工業大学、九州大学、京都大学、京都工芸繊維大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、神戸大学、佐賀大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、福井大学、福岡大学、北海道大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、山口大学、横浜国立大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、小樽商科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国際武道大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、白百合女子大学、信州大学、城西国際大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、高崎経済大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京理科大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋商科大学、南山大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島修道大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、前橋工科大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
阿南工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、秋田工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、岐阜工業高等専門学校、久留米工業高等専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校、群馬工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、香川高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪府立大学工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、長野工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、福岡建設専門学校、中央工学校、徳山工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、豊田工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、木更津工業高等専門学校、和歌山工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数)      2018年  2019年  2020年  2021年  2022年(予定)
――――――――――――――――――――――――――――――――――
技術系   34名   41名   40名   54名    53名
      (3名)  (1名)  (1名)   (8名)   (6名)
事務系   15名   16名   13名   13名    15名
      (2名)        (2名)
計      49名   57名   53名   67名   68名

()内はエリア総合職実績内数 

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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