最終更新日:2022/5/27

東海旅客鉄道(株)【JR東海】

  • 上場企業

業種

  • 鉄道

基本情報

本社
東京都、愛知県
資本金
1,120億円
売上高
8,235億円[連結・2021年3月期] 5,417億円[単体・2021年3月期]
従業員
30,153名[連結・2021年3月期] 18,499名[単体・2021年3月期]

DEAR JAPAN ~次なる日本の創造~

会社紹介記事

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日本経済の活性化に貢献するリニア中央新幹線
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駅ビル開発をはじめとしたグループ事業

Dear Japan ~次なる日本の創造~

JR東海は、「日本経済の大動脈である東京~名古屋~大阪間の旅客輸送と社会基盤の発展に貢献すること」を「使命」とし、また同時に自らの「誇り」としています。

1964年の開業以来、約66億人ものお客さまにご利用いただいてきた東海道新幹線は、日本経済の飛躍的な発展を支え、まさに「日本」を形づくる一端を担ってきたといってもよいでしょう。JR東海は同時に、東海地域の在来線輸送を担うとともに、鉄道事業との相乗効果が期待できる分野を中心に関連事業を展開してきました。

JR東海の果たしていくべきこの「使命」は、新型コロナウイルス感染症の発生により変化した社会環境においても決して変わるものではありません。

一方で、現状にとどまることなく、長期的で広い視野に立って物事を考え、つねにさまざまな「挑戦」を続けることも必要です。「超電導リニアによる中央新幹線計画」という次の「日本」を創る大きなプロジェクトもそのひとつです。

取組みは多岐にわたっており、活躍のフィールドは大きく広がっています。「これからのJR東海、ひいてはこれからの日本を自分たちの手で守り、創っていく。世界の高速鉄道の最先端を切り拓いていく」というような気概を持っている方には是非、エントリーをしていただければ幸いです。

会社データ

事業内容
東海道新幹線の運営を軸とした鉄道事業、グループ事業(流通業、不動産業、ホテル業、旅行業などの事業企画・戦略立案)
東京本社郵便番号 108-8204
東京本社所在地 東京都港区港南2-1-85 JR東海品川ビルA棟
本社電話番号 03-6711-9616
名古屋本社郵便番号 450-6101
名古屋本社所在地 愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ
設立 1987年4月1日
資本金 1,120億円
従業員 30,153名[連結・2021年3月期]
18,499名[単体・2021年3月期]
売上高 8,235億円[連結・2021年3月期]
5,417億円[単体・2021年3月期]
事業所 ○本社(名古屋、東京)
○東海鉄道事業本部(名古屋)
○静岡支社
○新幹線鉄道事業本部(東京)
○関西支社
○ワシントン事務所
○ロンドン事務所
○シドニー事務所 など
代表者 代表取締役社長  金子 慎
グループ会社 ジェイアール東海高島屋、ジェイアール東海ホテルズ、日本車輌製造 など
沿革
  • 1987年
    • 04月 東海旅客鉄道株式会社設立
  • 1988年
    • 03月 東海道新幹線に3駅(新富士、掛川、三河安城)開業
  • 1989年
    • 03月 高山本線特急「ひだ」に新型気動車を投入
  • 1990年
    • 02月 運輸大臣より中央新幹線の地形、地質等に関する調査の指示を受け調査開始
  • 1991年
    • 10月 東海道新幹線鉄道施設を譲受け
  • 1992年
    • 03月 東海道新幹線「のぞみ」営業運転開始
  • 1997年
    • 04月 山梨リニア実験線における走行試験開始
      10月 株式上場
  • 1999年
    • 03月 東海道新幹線に700系車両を投入
      12月 JRセントラルタワーズ竣工
  • 2000年
    • 03月 ジェイアール名古屋タカシマヤ開業
      05月 名古屋マリオットアソシアホテル開業
  • 2001年
    • 09月 「エクスプレス予約」サービス開始
      12月 JR会社法の適用対象から除外
  • 2002年
    • 07月 愛知県小牧市に研究施設を開設
  • 2003年
    • 10月 東海道新幹線に品川駅開業、全列車270km/h運転
  • 2006年
    • 11月 在来線用ICカード「TOICA」サービス開始
  • 2007年
    • 07月  東海道新幹線「のぞみ」にN700系車両を投入
  • 2008年
    • 10月 中央新幹線の地形、地質等に関する調査報告書を国土交通大臣に提出
      12月 国土交通大臣より中央新幹線に係る全国新幹線鉄道整備法(以下「全幹法」という)第5条の残り4項目に関する調査の指示を受け調査開始
  • 2009年
    • 07月 国土交通省「超電導磁気浮上式鉄道実用技術評価委員会」において、超電導リニアの「営業線に必要となる技術が網羅的、体系的に整備され、今後詳細な営業線仕様や技術基準等の策定を具体的に進めることが可能になった」との評価
  • 2011年
    • 05月 国土交通大臣が当社を中央新幹線(東京都・大阪市間)の営業主体及び建設主体に指名
         国土交通大臣が中央新幹線の建設に関する整備計画を決定し、当社に建設を指示
  • 2013年
    • 02月  東海道新幹線「のぞみ」にN700A車両を投入
      03月  交通系ICカードの全国相互利用サービス開始 
  • 2014年
    • 10月 国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その1)を許可
      12月 品川駅・名古屋駅において、中央新幹線の工事安全祈願式を実施
  • 2015年
    • 03月 武豊線電化開業
         東海道新幹線で最高速度285km/hの営業運転開始
      04月 超電導リニア走行試験で世界最高速度603km/hを記録
  • 2016年
    • 05月 米国テキサス州に子会社(HTeC)を設立
  • 2017年
    • 02月 JRゲートタワー竣工
      04月 会社発足30周年
      09月 「スマートEX」サービス開始
  • 2018年
    • 03月 国土交通大臣が中央新幹線品川・名古屋間の工事実施計画(その2)を認可
  • 2020年
    • 3月 東海道新幹線の全列車の最高速度285km/h運転、「のぞみ12本ダイヤ」を柱としたダイヤ改正実施
      7月 東海道新幹線「のぞみ」に新型車両N700Sを投入

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.3年
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 16.7日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
JR東海は「人」こそが最大の財産と考え、長期的な視野で人材育成を行っています。

たとえば「新入社員研修」は、静岡県三島市の総合研修センターで行われ、集団生活を通してチームワークの重要性を体感し、同期の親睦を深めていきます。
その他にも「管理職研修」や「各職能研修」など、さまざまな研修制度があります。
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得奨励金、海外留学制度や海外の企業・団体の調査派遣などを実施し、社員の向上心を支援しています。
メンター制度 制度あり
各職場における日常の仕事を通じて、業務知識や必要な技術を上司や先輩から教わる「職場内教育訓練(OJT)」を社員教育の基本としています。
社内検定制度 制度あり
社内での通信研修があります。

過去3年間の新卒採用者情報

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

全国の国公私立大学、高等専門学校など

前年度の採用実績(人数)           2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
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大卒・大学院卒  410名   448名  536名 562名  519名
高専卒       83名  92名  86名  66名 88名
短大・専門・高卒 209名  213名  242名  260名 258名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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