最終更新日:2023/10/26

(株)日本経済社【日経グループ】

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 広告
  • 専門コンサルティング
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • Web制作

基本情報

本社
東京都
資本金
1億9,796万5,000円
取扱高
347億4,539万円(2022年度実績)
社員数
416名

信頼される伴走者となり、ビジネスに新たな可能性を拓く。

  • My Career Box利用中

★エントリー締切<10/8(日)>コンサルティング営業職コース 募集開始!★ (2023/09/19更新)

PHOTO




こんにちは。
日本経済社 採用担当です。

弊社にご関心をお寄せいただきありがとうございます。

この度、事業拡大のため
コンサルティング営業職の採用を実施いたします。

詳細は確定次第、エントリーいただいた方に
マイナビメッセージにてご案内いたします。

ぜひ、エントリーいただけますと幸いです。

▼アーカイブ配信中!<コンサルティング営業職コース>情報事業局JOB紹介セミナー
現在、秋採用<コンサルティング営業職コース>の説明会をアーカイブ配信しております。
ぜひ、説明会・セミナー画面よりお申込みください。


▼リクルートサイト 新コンテンツ<Special Movie>
「説明会を見逃してしまった…」「更に日経社について深く知りたい!」という方は
ぜひご覧ください。

日本経済社と広告業界についてより深く知ってほしい!という思いで
2本のムービーを制作しました。
ディスカッションでは、若手社員だからこその等身大の話と会社の雰囲気が感じられます。

動画内容
・広告業界/日経社について
・若手パネルディスカッション

______________
★RECRUITSITE2024<ここは、0G。無重力。>★

新入社員の座談会や、先輩×新入社員のトーク、各シゴト紹介などなど、
盛りだくさんの内容です!

https://www.nks.co.jp/recruitsite/index.html
______________


よろしくお願いいたします。


会社紹介記事

PHOTO
本社受付

ビジネスに社会課題に、コミュニケーションの力で新たな未来を拓きます。

PHOTO

社名の「n」と積集合を表す数学の記号「キャップ=∩」のイメージ。当社が∩となり、ひととモノと企業をつなげ、新たなものを創造していくシンボル「ブルーキャップ」です

■当社の強み
 経済を基盤に企業、生活、世界、未来を読み解き発信する、日本を代表するメディア企業集団、日経グループ。その中核企業として、広告を中心としたコミュニケーション分野を担っているのが日本経済社(日経社)です。
 コミュニケーションの手法や技術が進化するなか、当社は日経グループが持つ情報力、分析力、メディア、ネットワーク、発信力といった信頼性の高いリソースを活かすポジションにあり、その安定した経営基盤は、大胆なデジタルシフトや新規プロジェクトへの積極的な投資や取り組みなども可能にしています。
 企業やブランドが社会といかに交わり、未来を豊かにしていくかを常に考え、ビジネスパーソンはじめとする幅広いステークホルダーの行動を多面的に捉える研究を行う一方、データドリブンを活用した次世代マーケティングの開発に取り組むなど、新たな領域でのチャレンジを行っています。
 歴史ある総合広告会社として、プランニング、クリエイティブ、デジタルマーケティング、PR・IR、イベント・屋外広告などの機能を備え、コミュニケーションを通じた課題解決に努める一方、日経テレコンなど日本経済新聞社のデジタルサービス販売をサポートするなど、クライアントの課題をコミュニケーションと業務効率化という二つの面で解決に導くことは当社を特長づける独自のソリューション・サービスと言えます。

■求める人物像と成長支援
 当社は、社員一人ひとりの存在感が大きい少数精鋭の企業。若手の成長を促しチームの力を高めていこうという文化と風土が根付いています。「学び、成長したい」「成果を実感し、共有したい」という人にとって、当社は絶好のフィールドといえます。
 入社後には一人ひとりの成長をサポートする多様な研修プログラムが設けられており、その後は個々のナレッジや経験を全社で共有する取り組みのもと、成長を実感できるはずです。常に社会との関りを意識する広い視野と、ユニークで柔軟な思考、自ら考え行動する自律性・主体性を持った方にとって当社は、自らの成長が企業の成長や豊かで健全な社会へと繋がっている、そんな実感が得られるはずです。

会社データ

プロフィール


■日経グループの中核広告会社として
 1942年の創業以来80年以上にわたり、日経グループの中核企業として多くの実績をあげてきた歴史ある総合広告会社です。そのグループ力と質の高い提案力で業種や業態を問わず多くのクライアントからは高い評価と信頼を得ており、情報セキュリティの強化やコンプライアンス遵守、より良いワークライフバランスを目指す働き方の改革にも積極的に取り組んでいます。

■幅広い事業領域
 総合広告会社としてマス広告はもとより、デジタル広告、イベントや屋外広告、クリエイティブ、PR・IRなど、その領域はすべての分野に及びます。当社ではそれらを統合・連携することによりクライアントの課題解決に努める一方、独自の展開として経済ドキュメンタリー番組の提供プロモートや、高校生向け教育イベントの実施、日経テレコンをはじめとする各種デジタルサービスの提供、通販事業、オリジナル調査の企画・実施とその公開などを行っています。

■さまざまな取り組み
 企業価値向上のためのコーポレートコミュケーション活動支援に関する取り組みは最も力を入れている分野です。日経グループの持つ信頼性の高い情報力を生かしブランディングやパーパス策定といった、企業バリューを正しく伝え高めるためのサポートに取り組んでいます。また「リゾートビジネス研究会」やスタートアップ企業支援コミュニティ「 NIKKEISHA STARTUP TABLE 」、政府方針である「みどりの食料システム戦略」に沿ったビジネスの開発と成長を支援する研究会「ビジネスコンソーシアム」、住まいの情報サイト「総合住宅展示場」の運営などにも取り組んでいます。



事業内容
事業内容
●新聞、テレビ、ラジオ、雑誌、インターネット、セールスプロモーション、屋外・交通広告他すべての広告、PR・IR業務の取り扱い
●インターネット広告、SNS活用、Webサイトの企画・制作・運営、データドリブンを活用したMAツールなどの開発
●デジタルサイネージ、その他の屋外広告物(OOH)の企画、設計、施工及び管理
●展示会、スポーツ、文化等の各種イベント、セミナー、講演会等の企画及び実施運営
●あらゆる広告表現やコンテンツに関する企画・制作
●広告及び市場に関する調査、情報収集、分析、研究開発及びコンサルティング
●日経テレコンをはじめとするビジネスデータベースの取り扱い
●総合住宅展示場運営事業と、住まいの情報サイトの運営
●通信販売に関するショッピングモール運営事業    他
        
本社郵便番号 107-0051
本社所在地 東京都港区元赤坂1-2-7赤坂Kタワー 11F
本社電話番号 070-1470-1377 (採用窓口)
創立 1942年11月
資本金 1億9,796万5,000円
社員数 416名
取扱高 347億4,539万円(2022年度実績)
事業所 東京本社、大阪、札幌、旭川、函館、新潟、長野、金沢、名古屋、京都、広島、福岡
関連会社 (株)日経社ハビタ21
(株)日経アドエージェンシー
(株)パブリックアイデンティティ
沿革
  • 1942年11月
    • 中外商業新報(1876年創刊、現日本経済新聞社)が、戦時統制によって十数紙を統合、日本産業経済新聞を発行。このとき平山雅庸(元日本経済社社長)他数名が同新聞の専属広告代理店、工業社を創立。日本産業経済新聞は1946年2月に日本経済新聞と改題。
  • 1948年9月
    • 工業社を(株)日本経済社と改称。
  • 1961年9月
    • 日経最初の注目率調査として各方面で注目された日本経済新聞のリーダーシップ・サーベイを実施・発表。
  • 1971年2月
    • 日本経済新聞社、朝日新聞社その他4社と共に財団法人新聞広告審査協会を設立。
  • 1978年6月
    • 住宅展示場の企画・運営団体として全額出資の子会社(株)日経社サービスを設立。
  • 1983年7月
    • 広告制作関連会社(株)ネオプランニング、業務開始。
  • 1984年9月
    • 日本経済新聞社との間に日経テレコン販売代理店契約を結ぶ。
  • 1998年3月
    • (株)日経社サービスの商号を(株)日経社ハビタ21と改称。
  • 2006年4月
    • (株)ネオプランニングの商号を(株)日本経済社クリエイティブセンターと改称。
  • 2007年6月
    • 財団法人日本情報処理開発協会(JIPDEC)より、プライバシーマーク認定(JISQ15001:2006)を取得。
  • 2014年1月
    • (株)日経広告、(株)東日本日経社と経営統合。
  • 2017年4月
    • (株)日本経済社クリエイティブセンターを吸収合併。
  • 2018年7月
    • デジタルマーケティング会社である(株)パブリックアイデンティティを買収し、子会社化。
  • 2020年4月
    • 住まいの情報サイト「総合住宅展示場」運営開始。
      「リゾートビジネス研究会」発足。
  • 2022年8月
    • 本社を赤坂に移転。
  • 2022年11月
    • 創立80周年を迎える。

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.1日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人研修(導入研修・OJT研修・フォローアップ研修)、階層別研修、各種専門研修、管理職研修、各種ワークショップ 等

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西学院大学、神戸大学、東京芸術大学、東洋大学、武蔵野美術大学、立命館大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、大阪大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、鹿児島大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都芸術大学、京都市立芸術大学、京都精華大学、岐阜大学、甲南大学、神戸大学、神戸女学院大学、國學院大學、国際基督教大学、埼玉大学、首都大学東京、実践女子大学、女子美術大学、成蹊大学、専修大学、多摩美術大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東京大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東京都市大学、東京理科大学、東北芸術工科大学、同志社大学、日本大学、日本女子大学、兵庫県立大学、広島大学、法政大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学

採用実績(人数) ●2018年4月 10名
●2019年4月 9名
●2020年4月 10名
●2021年4月 12名
●2022年4月 12名
採用実績(学部・学科) 文学部・文化構想学部・経済学部・経営学部・法学部・
現代教養学部・メディア情報学部・人間科学部・工学部・
グラフィックデザイン科・造形研究科・映像研究科 他
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 8 12
    2021年 3 9 12
    2020年 3 7 10

QRコード

QRコード

https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp56467/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

(株)日本経済社【日経グループ】と業種や本社が同じ企業を探す。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)日本経済社【日経グループ】の会社概要