最終更新日:2023/2/8

三英電業(株)

業種

  • 設備工事
  • 建設

基本情報

本社
東京都
資本金
9,600万円
売上高
177億(2021年1月実績)
従業員
356名(2022年4月)

「電気の花道!!」 無電柱化・電線類地中化

会社紹介記事

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【工事前】 弊社のメイン事業である地中送配電工事は電柱を撤去し電線を地下に通して電気を送り届けています。左右の工事前・工事後の写真を見比べてみてください。
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【工事後】 (1)街の景観がよくなった (2)電柱が倒れてくる心配なし! (3)電柱がなくなり道が通り易い メリットが多く社会貢献性の高い事業です。

あなたの子どもに「電線って何?」と言わせたい

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《施工管理》◆地中配電線工事部門◆屋内電気設備工事部門◆通信線工事部門

想像してみてください 電気・ネットのない生活を
この画面も見ることができませんよね?

弊社は電気・通信を繋ぐことで、人々の生活を支えています。
メイン事業である地中送配電線工事は電柱を無くし、電線を地下に通すことで、
安全性・信頼性の高い電気の供給を実現しています。

高い技能・専門知識が求められる業務ですが、入社後2カ月半の新入社員研修で
実際に現場で活躍している先輩方指導の下、
基礎から応用まで身に付けていただくことができるので
学部学科問わず活躍しています。
新入社員研修は共同作業が多いので同期間の仲が深まり、
切磋琢磨し合う良き仲間となります!

満7年間自己負担2万円で入寮することができるので
通勤が困難な遠方の方も安心して働いていただいています。

会社データ

事業内容
≪総合電気設備業≫
地中配電線・送電線工事
発電所・変電所内電気設備工事
屋内電気設備工事
通信線工事
各種土木工事
本社郵便番号 141-8611
本社所在地 東京都品川区大崎1丁目19番20号
本社電話番号 03-3495-8111
創業 1944年1月
設立 1960年2月
資本金 9,600万円
従業員 356名(2022年4月)
売上高 177億(2021年1月実績)
事業所 ・本社(品川区)
・東京支店(品川区)
・南部支社(品川区)
・西部支社(足立区)
・東部支社(江戸川区)
・南関東支店(神奈川県横浜市)
・横浜支社(神奈川県横浜市)
・大和営業所(神奈川県大和市)
・御殿場営業所(静岡県御殿場市)
・多摩支社(東京都国立市)
・山梨営業所(山梨県甲府市)
・北関東支店(埼玉県戸田市)
・埼玉支社(埼玉県戸田市)
・栃木営業所(栃木県小山市)
・群馬営業所(群馬県伊勢崎市)
・千葉支社(千葉県千葉市)
・茨城営業所(茨城県小美玉市)
・資材センター(埼玉県八潮市)
主な取引先 東京電力パワーグリッド(株)
KDDI(株)
富士電機(株)
鹿島建設(株)
品川区等 官公庁   他
関連会社 (株)三英社製作所
三英建設(株)
三英興産(株)
(株)東配工
平均年齢 44.0歳(定年後再雇用者含む)
沿革
  • 1944年1月
    • (株)三英社製作所工事部として電灯、動力工事請負を開始
  • 1960年2月
    • (株)三英社製作所工事部を発展的に解消、資本金250万円をもって三英電業(株)(代表取締役 大場庄之助)を設立、本社を渋谷区中通2-26八木ビル内に置く
  • 1977年2月
    • 本社を品川区平塚2-3-4に移転
  • 1991年2月
    • 代表取締役社長に大場健司就任
  • 1993年11月
    • 本社を品川区大崎1-19-20(現住所)に移転
  • 1999年3月
    • 全社オンラインによる「社内事務手続き」運用開始
  • 1999年7月
    • 「創業40周年記念行事」を開催
  • 2000年6月
    • 国土交通大臣より土木、電気、とび・土工、舗装工事業の許可を受ける 
      特12-4387号(5年更新)
      国土交通大臣より電気通信工事業の許可を受ける
      般12-4387号(5年更新)
  • 2002年4月
    • 組織改編(支店支社制度導入)を実施
  • 2003年2月
    • 電気事業本部「IS9001」認証取得
  • 2005年7月
    • エコアクション21認証取得
  • 2010年12月
    • 「創立50周年記念誌」を発行
  • 2011年2月
    • 代表取締役社長に土橋匡男就任
  • 2014年4月
    • 代表取締役社長に大場雄介就任
  • 2015年4月
    • 大崎事業所を東京都品川区西品川3-6-22に新設
  • 2019年4月
    • 資材センターを新設
      大崎事業所を大崎営業所へ改称

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 22年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 20時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 0.0%
      (89名中0名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり

・新入社員研修(4月~6月中旬)
・OJT研修(約5年間)
・フォローアップ研修
・各種認定講習
・更新講習(5年毎)
その他各職位別研修など

入社時にじっくり研修を行なうため、
学部学科問わずキャリアアップできます!
自己啓発支援制度 制度あり
○国家資格から技能講習まで幅広い資格の受験料を2回まで全額支給
○受験準備講習費用(通信教育含む)を半額支給

合格者には…
○難易度に応じた褒賞一時金(1万円~30万円)支給
○自己負担した受験料・受験準備講習費用を全額支給
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度あり
配電工事技術認定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 15 1 16
    2021年 15 1 16
    2020年 14 0 14
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 10
    2021年 16
    2020年 14
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 3
    2020年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、青山学院大学、足利工業大学、芦屋大学、亜細亜大学、いわき明星大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、慶應義塾大学、高知大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、芝浦工業大学、順天堂大学、専修大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、福岡大学、文教大学、法政大学、明海大学、明治大学、明星大学、山梨大学、横浜市立大学、立正大学、早稲田大学、駿河台大学、湘南工科大学、新潟大学、千葉商科大学、多摩大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京国際大学、東京理科大学、同志社大学、富山県立大学、立教大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
大原簿記学校、帝京短期大学、帝京学園短期大学、東京工業高等専門学校、東京電子専門学校、日本工学院専門学校、専門学校日本鉄道&スポーツビジネスカレッジ、日本大学短期大学部(千葉)、日本電子専門学校、吉祥寺二葉栄養調理専門職学校

前年度の採用実績(人数)    
     2019年 2020年 2021年
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大卒    0名    5名     6名
専門卒   1名    ―     1名
高卒    5名    9名     9名
前年度の採用実績(学部・学科) 工学部/理工学部・土木工学科
工学部/理工学部・電気工学科
工学部/理工学部・電子工学科
工学部/理工学部・電気電子工学科
工学部・通信工学科
工学部・都市環境工学科
工学部・システム工学科
工学部・情報システム科
工学部・建築学科
工学部・情報工学科
体育学部・体育学科
法学部・法律学科
法学部・政治経済学科
文学部・文学科
文学部・哲学科
経済学部・経済学科 ほか

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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