最終更新日:2022/6/1

ENEOSグローブ(株)

業種

  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • ガス・エネルギー

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
約3,020億円(2022年3月期)
従業員
単体 約300人 連結 約2,000人(2022年3月現在)

未来のあなたに、LPガスができること

会社紹介記事

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国内トップクラスの販売実績を誇る、LPガスの輸入元売会社。多様な職種の連携プレーで、人々の生活や日本の産業を支えている。その最前線では多くの若手が活躍中だ。
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確固たる事業基盤のもと、安定した収益を上げている同社。福利厚生も充実し、働きやすい環境の中、平均勤続年数約20年と高い社員定着率を実現している。

地球に優しいLPガスの安定供給を支える会社!若手のうちから多彩なフィールドで活躍

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「これまでの経験全てが、営業の仕事に生きている」と鷺谷さん(左)。一方、笹栗さん(右)は「幅広い仕事にチャレンジできるのが楽しい」と語ってくれた。

最初の1年はLPガスを法人客に届けるタンクローリーの手配を担当。輸入したLPガスが市場に出て行くまでの一連の流れを学べました。2年目で全支店の実績をもとに販売予測を立て、調達部門とも連携してLPガスの販売戦略を検討する部署へ異動。事業戦略に直結するダイナミックな仕事でとても刺激的でした。5年目からは営業に携わっています。営業の仕事はLPガスを販売する特約店と取引数量や価格の交渉を行うものですが、市場動向の情報や営業ノウハウの提供などを通して、特約店の利益アップにも貢献できる仕事です。地球環境に優しいLPガスのメリットを伝えることで取引拡大につながったときは、大きな達成感を味わえました。

個人目標はあるものの、当社はチーム一丸となって数字を追う営業スタイル。職場に一体感があり、情報共有を密に行うなど仲間意識が強いのが特徴です。大手グループだからこその働きやすい環境も自慢。特に時間を自由に使えるフレックスタイム制はありがたいです。ポイントに応じて好きなサービスを利用できるカフェテリアプランがあるのも魅力。社員向けの研修も充実しており、常に上を目指してスキルを磨いていける環境です。
〈東京支店 鷺谷隼太/2013年入社〉

入社後は、経理グループに配属されました。国内の業務に加えて、シンガポールの拠点の決算も担当。外国の会計基準について知識を吸収できるなど、大きな学びを得られました。4年目に現在の部署へ異動。今はガスで電気とお湯を同時につくれる「エネファーム」の普及を推進する仕事に携わっています。具体的には、「エネファーム」のプロとして特約店への営業に同行するほか、営業キャンペーンの実施、販促物の制作、特約店向けの情報誌の編集を担当。多岐にわたる業務を通して、新しいことを次々に吸収していけるのがやりがいですね。

当社は、若手の声にも耳を傾けてくれる社風。新たに動画の販促ツールを制作することになった際、私の意見を取り入れてもらうことができました。若手の成長を後押しする教育制度も充実。経理グループ時代、会社のお金でスクールに通わせてもらい、簿記の資格を取得できました。また有休が利用しやすく、借り上げ社宅制度もあるなど、福利厚生も抜群。オンオフのメリハリがつけやすいので、趣味の楽器を練習する時間もたっぷりとれて大満足です。
〈リテール企画部リテールサポートグループ 笹栗麻優子/2017年入社〉

会社データ

事業内容
■全世帯の約半分が利用するエネルギー
 日本の全世帯の約半分(2,500万世帯)は、LPガスを給湯や料理等の熱源・燃料として使用しています。LPガスには「環境にやさしい」「持ち運びに優れる」「災害に強い」という大きな特徴があります。LPガスは他の化石燃料に比べ、温暖化の原因となる二酸化炭素の含有量が少なく、酸性雨の原因となる硫黄酸化物(SOx)はほとんど含まれていません。また、気体から簡単に液化でき、液化すると体積が250分の1となるため、持ち運びが便利です。そのため、離島や山間部等の貴重なエネルギー源として利用されています。さらに、分散型のエネルギーという特徴を生かし、東日本大震災等の災害時には、避難所や仮設住宅のエネルギー源として大いに活躍しました。

■一般国内販売トップクラス LPガス事業の商流すべてを手掛ける
 ENEOSグローブはLPガスの一般国内販売でトップクラスのシェアを誇っています。LPガス事業の商流を川の流れに例えれば、事業の上流(輸入・調達)から、中流(基地操業・物流)、下流(販売・配送)まで、グループ会社で一貫して行っています。また、日本最多の10カ所の輸入基地(提携基地含む)を所有しており、日本全国どこへでもLPガスを供給できる体制を整えています。
本社郵便番号 100-6115
本社所在地 東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー15F
本社電話番号 03-5253-9150
創業 1960年
設立 2011年3月1日
資本金 1億円
従業員 単体 約300人
連結 約2,000人(2022年3月現在)
売上高 約3,020億円(2022年3月期)
企業理念 「未来のあなたに、LPガスができること」
 
 私たちはLPガスを通じて、地球環境に貢献します。
 私たちはLPガスを通じて、お客様の快適生活を支え続けます。
 私たちはグループの皆様とともに歩みます。
事業内容 ・液化石油ガス(LPガス)の輸入・販売
・新エネルギー関連機器の販売
事業所 ■本社
  東京都千代田区永田町2-11-1 山王パークタワー

■支店
【北海道支店】
  北海道札幌市中央区北五条西5丁目2-12 住友生命札幌ビル
【東北支店】
  宮城県仙台市青葉区中央1丁目6-35 東京建物仙台ビル
【関東支店】
  東京都千代田区永田町2丁目11-1 山王パークタワー
【東京支店】
  東京都千代田区永田町2丁目11-1 山王パークタワー
【中部支店】
  愛知県名古屋市中村区名駅4丁目26-25 メイフィス名駅ビル
【北陸支店】
  石川県金沢市本町2丁目15-1 ポルテ金沢
【関西支店】
  大阪府大阪市北区梅田2丁目1-22 野村不動産西梅田ビル
【中国支店】
  広島市南区的場町1丁目2-16 グリーンタワー
【九州支店】
  福岡県福岡市博多区上川端町13-15 安田第7ビル

■海外事業所
【アブダビ事業所】
  Al Wahda Commercial Tower (1), 21st Floor, Suite No.2102 Hazza bin Zayed Street, Abu Dhabi, U.A.E. P.O. Box: 46862

【シンガポール事務所】
  4 Shenton Way #11-03 SGX Centre 2 , Singapore 068807
沿革 1955年2月
 (JX)日本石油瓦斯(株)設立

1960年 6月
  (MLG)ブリヂストン液化ガス(株)設立

1962年 5月
  (MLG)世界初の低温式大型LPガスタンカー「ブリヂストン丸」
   竣工

1962年 5月
  (JX)「日石丸」にてサウジアラビアよりLPガス初輸入

1966年 8月
  (MLG)三井物産(株)と資本提携

1981年 3月
  (MLG)三井液化ガス(株)に社名変更

1991年 4月
  (MLG)三井石油(株)と合併

1998年12月
  (MLG)LPガス国家備蓄事業に参画

2001年10月
  (JX)興亜ガス(株)と合併、日本石油ガス(株)に社名変更

2002年 6月
  (JX)日本石油ガス(株)から新日本石油ガス(株)に社名変更

2004年12月
  (MLG)三井石油(株)からLPガス事業を分割し、
   三井液化ガス(株)設立

2005年 7月
  (JX)新日本石油(株)と合併

2008年 4月
  (MLG)丸紅ガスエナジー(株)と合併、
   三井丸紅液化ガス(株)設立

2010年 4月
  (JX)新日本石油(株)と新日鉱ホールディングス経営統合

2010年 7月
  (JX)JX日鉱日石エネルギー(株)に社名変更

2011年 3月
  JX日鉱日石エネルギー(株)(現:JXTGエネルギー)のLPガス事業
  と三井丸紅液化ガス(株)とが統合し、ENEOSグローブ(株)
  設立

※(JX)日本石油瓦斯の沿革、(MLG)三井液化ガスの沿革
株主構成 ENEOS(株)
三井物産(株)
丸紅(株)
関連会社 【販売子会社】
 ENEOSグローブエナジー(株)

【基地運営会社】
 ENEOSグローブガスターミナル(株)
 九州液化瓦斯福島基地(株)
平均残業時間 13.1時間(2021年度)
入社3年後定着率 100%(2019年度入社:7/7)
平均年齢 45.1歳(2022年3月現在)
育休取得率 女性100%(2021年度:2/2)
男性50%(2021年度:3/6)
次世代育成支援対策 ■第5回行動計画(2020年4月1日~2023年3月31日)

目標1.安心して育児・介護に取り組める勤務制度および運用の整備    
  社員が安心して育児・介護に取り組み、両立できる勤務制度および
  運用を整備し、必要に応じて見直す。

【対策】・産前産後休暇・育児休業取得者(予定者も含む)、介護休業取得者(予定者も含む)とその上司に対し、状況に応じたきめ細かなフォローの実施
    ・育児休業者に対する職場復帰支援プログラムの活用
    ・男性の育児休業取得の促進

目標2.ワークライフバランスのさらなる促進
  社員が仕事と生活の調和を図りながら、効率的に働くことが出来る勤務制度の促進
  計画期間を通じて、年次有給休暇取得率が73.4%(2019年度実績)を超過すること
  計画期間を通じて、超過労働が11.10時間(2019年度実績)を下回ること

【対策】・既存の長期休暇の奨励に加え、自身の誕生日や記念日等の「アニバーサリー休暇」の取得促進
    ・各部署での業務効率化と時間外労働時間の削減によるワークライフバランスの推進
    ・テレワーク勤務制度を導入し、個々人の事情に配慮した働き方の推進
女性活躍推進行動計画 1.計画期間
2019年4月1日~2024年3月31日(5年間)

2.目標
・計画期間中の新卒採用者数に占める女性割合を平均30%以上とする     
・社員全員が仕事と家庭の両立ができるよう制度整備及び職場風土づくりを行う  
・女性管理職の育成・登用のために教育体制を整える

3.取組内容と実施時期
採用活動時に当社の女性活躍推進の取組みを周知し、女性応募者の増加を図る
・採用ホームページにて、女性活躍推進行動計画及び、制度の利用状況に関する情報を公開し、女性求職者に対してアピールする(2019年度~2023年度)
・共通の基準による採用選考を継続して実施する(2019年度~2023年度)

仕事と家庭を両立できる環境を整備し、社員のキャリア継続を支援する
・全社員が自己のキャリアを継続していくための諸制度を整える(2019年度~2023年度)
・男性社員の育児関連制度利用推進のため、制度説明資料を継続して掲示し、周知する(2019年度~2023年度)

全社員がライフイベントに影響されずに自身の能力を最大限に発揮できる環境を整備し、人材を育成する
・全社に女性活躍推進の意識づけを行い、全社員が活躍できる職場風土づくりを行う(2019年度~2023年度)
・産前休暇前面談、復帰前面談を実施することで、女性社員のキャリア継続を支援する(2019年度~2023年度)
・女性事務職に対しては総合職転換へ挑戦できる環境を整え、女性総合職に対してはキャリア教育を通して管理職への登用につなげる(2019年度~2023年度)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 20年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.4時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.2日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 4名 7名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 2名 5名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新入社員研修、新入社員フォローアップ研修
・階層別研修
・通信教育
・自己啓発研修
・英会話教育

など
自己啓発支援制度 制度あり
・通信教育
・資格取得
・英会話研修
・TOEIC

など
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2020年 12 3 15
    2019年 4 5 9
    2018年 7 2 9
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2020年 0
    2019年 0
    2018年 0
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2020年 15
    2019年 9
    2018年 9

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知学院大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、九州大学、京都大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸学院大学、公立鳥取環境大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、芝浦工業大学、島根大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、高崎経済大学、大東文化大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、長崎大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島修道大学、フェリス女学院大学、福岡大学、法政大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)     2019年  2020年  2021年
---------------------------------------------------------------------------
大卒   9名    14名    10名
院卒    -     1名     -
前年度の採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、商船系、衛生医療・介護系、その他理系

取材情報

重要な社会インフラであるLPガス。その安定供給を支える使命感とやりがい
エネルギー供給の舞台裏で活躍する、社員たちの熱い想い
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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