最終更新日:2023/2/7

(株)ビックカメラ

  • 上場企業

業種

  • 専門店(複合)
  • 専門店(家電・OA機器)
  • 専門店(スポーツ関連)

基本情報

本社
東京都
資本金
259億2,900万円
売上高
連結7923億68百万円 単体4,056億8百万円(2022年8月期)
社員数
連結9,699名 単体4,552名(2022年8月31日現在)

お客様の生活をより豊かにするためのお手伝いがしたい。バーチャル×リアルとの共存。だからこそ提案できる事が沢山あります。進化し続ける専門店の集合体。

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会社紹介記事

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人と人とが触れ合うことで生まれる価値を大切にしているビックカメラ。社員同士も、互いに認め合い、刺激し合う風土が築かれている。
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時代の変化にいち早く対応し、新たなことに挑戦しつづけている同社。社員それぞれの特性が生かされるチャンスが開かれているのも大きな特徴だ。

挑戦できるからこそ見えてくる「自分らしさ」を生かすフィールドがあります!

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若手社員も責任ある仕事を任され、周囲がそれをサポート。長期的なキャリア形成を視野に入れた制度が充実している。

学生時代からカメラで写真を撮影することが趣味で、大学で学んだ語学力も生かしながらさまざまな人に自分の「好き」を提案できる仕事を探し、ビックカメラに出会いました。採用担当者と会話をするなかで風通しの良い社風を感じたことが入社の決め手となりました。

入社後に配属されたのは、有楽町店のカメラコーナーです。当社では、お客さまのご要望を細かくお伺いし、満足していただける商品を提案することが求められます。そのために必要なのが、対話力と豊富な商品知識。入社当初、多様な商品についての知識については自信がありませんでしたが、先輩の指導やメーカーが開催する勉強会などもあり、少しずつ知識を増やしていくことができました。意欲の源泉は、私の顔と名前を覚えてくださるお客さまの存在ですね。コンサートで使う双眼鏡を探していたお客さまに商品をご提案したところ、後日、再来店され「双眼鏡のおかげでコンサートがすごく楽しめた」というお言葉をいただき、とても感激しました。同時に「単にモノを売るのではなく、購入した後、どうお使いになるのかも視野に入れた提案をする」という当社の姿勢の意義や、そうした企業で働くことのやりがいも実感しました。

当社の魅力は、若いうちから責任ある仕事を任せてもらえること。私も、入社1年目に売り場のレイアウトを任されました。提案したのは、女性やママさんたちにも興味をもっていただける売り場づくり。上司からも「やってみて!」と言われ、先輩の助けを借りながら奮闘しました。2年目には、私が手掛けた「ママカメラ」のコーナーが全社の「売り場コンテスト」の店舗代表に選ばれ、大きな充実感を味わいました。

当社では、2022年より「くらし応援マイスター制度」という新たなキャリアパスが導入されました。店長や責任者などを目指す従来のキャリアパスとは別に、接客や売り場づくりのスペシャリストとして活躍しつづけたい人向けの制度です。売り場づくりなどにも挑戦したからこそ見えてきた自分らしさを生かすためこれに応募し合格。専門知識を深めるため、資格取得にも挑戦したいと思っています。当社には、出産や育児といったライフイベントを経て働きつづけられる制度も充実しているので、長く腰を据えてプライベートとも両立させながら自分らしいキャリアを刻んでいきたいです。

(酒井 結衣/ビックカメラ有楽町店 カメラコーナー/2020年入社)

会社データ

正式社名
(株)ビックカメラ【東証プライム上場】
正式社名フリガナ
ビックカメラ
事業内容
ビックカメラが創業以来一貫している理念とは、“より豊かな生活を提案する【お客様喜ばせ業】”ということです。カメラ、パソコンなどの家電製品を中心に、ゲーム、メガネ、酒類、玩具など、人々の生活に密着した商品を取り扱うビックカメラは、お客様の多用なニーズに応えながら、より豊かな生活を提案する専門店の集合体として、専門性の高い体感型の売場を実現しています。

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家電製品を中心に、メガネ、酒類、玩具など人々の生活に密着した商品を取り扱い、より豊かな生活を提案する専門店の集合体として、体感型の売場を実現しています。

本社郵便番号 171-0022
本社所在地 東京都豊島区南池袋2-49-7 池袋パークビル5階
本社 人事部 03-3986-3836
担当メールアドレス 24saiyou@biccamera.com
採用担当電話 080-9361-0834(受付時間:平日10時~17時)
創業 1978年5月
設立 1980年11月
資本金 259億2,900万円
社員数 連結9,699名 単体4,552名(2022年8月31日現在)
売上高 連結7923億68百万円 単体4,056億8百万円(2022年8月期)
事業所 ビックカメラ直営店 44店
池袋本店、池袋カメラ・パソコン館、池袋西口店、有楽町店、赤坂見附駅店、
AKIBA、日本橋三越、新宿西口店、新宿東口店、新宿東口駅前店、
渋谷ハチ公口店、渋谷東口店(本館・別館)、立川店、京王調布店、
聖蹟桜ヶ丘駅店、JR八王子駅店、横浜西口店、新横浜店、藤沢店、
ラゾーナ川崎店、相模大野駅店、イトーヨーカドーたまプラーザ店、
柏店、船橋駅FACE店、千葉駅前店、大宮西口そごう店、所沢駅店、
高崎東口店、水戸駅店、名古屋駅西店、名古屋JRゲートタワー店、浜松店、
新潟店、なんば店、あべのキューズモール店、アリオ八尾店、高槻阪急店、
JR京都駅店、岡山駅前店、広島駅前店、天神1号館、天神2号館、鹿児島中央駅店、札幌店、アミュプラザくまもと店
グループ会社、関連会社 (株)コジマ、(株)ソフマップ、日本BS放送(株)、(株)ビックアウトレット、
(株)生毛工房、(株)ビック酒販、(株)ラネット、(株)ジェービーエス、
(株)東京計画、 (株)東京サービスステーション他
平均年齢 36.5歳(2022年度実績)
主要取引銀行 みずほ銀行、三井住友銀行、三菱東京UFJ銀行、りそな銀行、北陸銀行
関連会社 株式会社コジマ、株式会社ソフマップ、日本BS放送株式会社、
株式会社生毛工房、株式会社ビック酒販、株式会社ラネット、
株式会社じゃんぱら、株式会社ビックロジサービス、株式会社東京計画 他
沿革
  • 1978年
    • 5月 池袋駅北口に、カメラ及び関連商品の販売会社として創業
  • 1980年
    • 11月 (株)ビックカメラを設立
  • 1992年
    • 8月 (株)東京羽毛工房(現 株式会社生毛工房)を設立
  • 1993年
    • 3月 (株)東京サービスステーションを設立
  • 1999年
    • 8月 日本ビーエス放送企画(株)【現 日本BS放送(株)】を設立
  • 2001年
    • 11月 (株)ビック酒販を設立
  • 2003年
    • 10月 インターネットショッピングサイト「ビックカメラ.com」を開設
  • 2005年
    • 1月 (株)ソフマップと資本業務提携
  • 2006年
    • 2月  (株)ソフマップを子会社化
      8月  ジャスダック証券取引所に株式を上場
      10月 東松山物流センターを開設
  • 2007年
    • 11月 日本BS放送(株)にて、BSデジタルハイビジョン放送
      「BS11(ビーエスイレブン)」を開始
  • 2008年
    • 4月 環境省の「エコ・ファースト制度」第1号に認定される
      6月 東京証券取引所第一部に株式を上場
  • 2010年
    • 1月 (株)ソフマップを完全子会社化
  • 2011年
    • 8月 ドラッグ事業を有楽町店で開始
  • 2012年
    • 5月 (株)コジマと資本業務提携
      6月 (株)コジマを子会社化
  • 2015年 1月
    • 1月  ビックカメラ女子ソフトボール高崎創部
      12月 日本空港ビルデング(株)と合弁会社設立に関する基本合意
  • 2017年
    • 6月 子育て支援のための都市型立地保育園「BIC KIDS」を開設(東京都)
      7月  船橋商品センターを開設(千葉県)
  • 2018年
    • 4月 楽天とのコラボECサイト楽天ビックを開設
      8月 「プラチナくるみん」認定
  • 2019年 2月
    • 健康経営優良法人2019(ホワイト500)に認定
  • 2021年 2月
    • 2月 健康経営優良法人2021(ホワイト500)に認定(3年連続)
      4月 パーパスを制定
      6月 コーポレートベンチャーキャピタル「ビックイノベーションキャピタル」を創設
  • 2022年
    • 4月 (株)東京サービスステーションを吸収合併
         東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.2年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.5時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.9日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 44名 76名 120名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 44名 33名 77名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 6.6%
      (271名中18名)
    • 2022年度

    【役員】14.3% 【管理職】6.6% (2022年8月時点)

社内制度

研修制度 制度あり
各種階層別研修
 ・内定者フォローアップ勉強会
 ・新入社員社会人導入研修
 ・商品勉強会
                  等
自己啓発支援制度 制度あり
各種資格取得補佐勉強会
 ・フォトマスター資格補佐
  →取得希望者には過去問を含め、勉強会を実施。

その他資格に於いても資格取得した段階で、会社補助金が受けられます。
社内検定制度 制度あり
ポストチャレンジ制度
 →希望者のみ他部署、他コーナー、新規プロジェクトに
  異動チャレンジする事が出来る制度です。
社内専門職認定制度《くらし応援マイスター》
 →売場実務経験2年以上かつ商品知識・必要公的資格など条件を満たす方が、
  自ら手を挙げ、チャレンジできる社内資格制度です。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 72 69 141
    2021年 89 88 177
    2020年 124 216 340
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 177
    2020年 340
    2019年 280
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 18
    2020年 37
    2019年 32

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知淑徳大学、愛知文教大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石川県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、大谷大学、大手前大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山商科大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、川村学園女子大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都女子大学、金城大学、岐阜大学、国立音楽大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸女子大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉学園大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、佐賀大学、相模女子大学、作新学院大学、札幌大学、札幌学院大学、札幌市立大学、産業能率大学、志學館大学、至学館大学、芝浦工業大学、島根大学、就実大学、淑徳大学、首都大学東京、松蔭大学、湘南工科大学、尚美学園大学、昭和女子大学、実践女子大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、聖路加国際大学、大正大学、高崎経済大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、帝京大学、帝京科学大学(東京)、デジタルハリウッド大学、田園調布学園大学、電気通信大学、東亜大学、東京家政大学、東京基督教大学、東京国際大学、東京情報大学、東京都立大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋音楽大学、名古屋女子大学、奈良大学、南山大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟青陵大学、日本大学、日本女子大学、日本体育大学
<大学>
愛知大学、愛知医科大学、愛知学院大学、愛知県立大学、愛知工科大学、愛知工業大学、愛知産業大学、愛知淑徳大学、愛知文教大学、青森大学、青森公立大学、青山学院大学、秋田大学、跡見学園女子大学、石川県立大学、茨城大学、茨城キリスト教大学、いわき明星大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山大学、岡山学院大学、岡山県立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、開智国際大学、神奈川大学、金沢大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、九州大学、京都女子大学、共立女子大学、近畿大学、金城大学、岐阜大学、岐阜女子大学、釧路公立大学、国立音楽大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、甲南女子大学、神戸大学、神戸女学院大学、神戸女子大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、駒沢女子大学、埼玉大学、埼玉県立大学、埼玉工業大学、相模女子大学、作新学院大学、札幌大学、札幌市立大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和音楽大学、昭和女子大学、白梅学園大学、白百合女子大学、信州大学、実践女子大学、十文字学園女子大学、純真学園大学、順天堂大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、多摩美術大学、大東文化大学、大同大学、筑紫女学園大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東京大学、東京家政大学、東京家政学院大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京純心大学、東京女子大学、東京女子体育大学、東京通信大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京未来大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋音楽大学、名古屋学院大学、名古屋芸術大学、名古屋女子大学、奈良大学、奈良女子大学、南山大学、新潟大学、新潟青陵大学、二松学舎大学、日本大学、日本女子大学、日本女子体育大学、日本体育大学、浜松医科大学、浜松学院大学、梅花女子大学、一橋大学、広島文教女子大学、福井県立大学、福井工業大学、福岡大学、福岡教育大学、福岡県立大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、藤女子大学、文教大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、北海道文教大学、明治大学、明治学院大学、安田女子大学、山形大学、山梨県立大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、早稲田大学、和洋女子大学

前年度の採用実績(人数) 2017年 297名
2018年 326名
2019年 286名
2020年 342名
2021年 177名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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