最終更新日：2023/1/18

サンテレホン(株)（日東工業グループ）

業種

商社（通信）
精密機器
通信・インフラ
コンピュータ・通信機器
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 4億9,000万円

売上高: 401億2,000万円（2022年3月期）

従業員: 346名（男性232名、女性114名）※2022年3月31日現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

ネットワーク社会に欠かせない、情報通信機器の専門商社です！

会社紹介記事

常に未来を見据えたソリューション提案・お客様の課題解決への貢献開放的なオフィスで働きやすさ抜群

: 常に未来を見据えたソリューション提案・お客様の課題解決への貢献

: 開放的なオフィスで働きやすさ抜群

”Next Solution, Creative Mind”　世界にもっと彩を

	当社は1948年の創業から70年以上にわたり情報通信機器の専門商社として、情報通信業界ではリーディングカンパニーとして商品・サービスを通じて社会の発展に貢献してまいりました。身近では皆さんがお持ちのスマートフォン・パソコンなどの機器から企業のオフィス、工場、公共施設、病院、学校にLANケーブルやWiFiのモデム、防犯カメラ、最近ではサーマルカメラなど活用に必要な設置工事部材を取り扱っております。また移動体通信においても当社の長年のノウハウを活用し無線通信インフラ（基地局建設）の拡大に貢献しています。働き方が変わる現在、ヒトやモノ、サービスなど社会は大きく変化していく中で、改めて当社の事業は社会へ貢献し発展していく事が必要となります。サンテレホンはこれまで培ってきた多くの経験や確かなノウハウを基に、お客様の課題解決だけでなく、新たな価値を生み出す提案を行うことで、人々の快適な暮らしとビジネスを支えあらゆる変化に対応し成長・拡大を目指します。

当社は1948年の創業から70年以上にわたり情報通信機器の専門商社として、情報通信業界ではリーディングカンパニーとして商品・サービスを通じて社会の発展に貢献してまいりました。
身近では皆さんがお持ちのスマートフォン・パソコンなどの機器から企業のオフィス、工場、公共施設、病院、学校にLANケーブルやWiFiのモデム、防犯カメラ、最近ではサーマルカメラなど活用に必要な設置工事部材を取り扱っております。また移動体通信においても当社の長年のノウハウを活用し無線通信インフラ（基地局建設）の拡大に貢献しています。
働き方が変わる現在、ヒトやモノ、サービスなど社会は大きく変化していく中で、改めて当社の事業は社会へ貢献し発展していく事が必要となります。
サンテレホンはこれまで培ってきた多くの経験や確かなノウハウを基に、お客様の課題解決だけでなく、新たな価値を生み出す提案を行うことで、人々の快適な暮らしとビジネスを支えあらゆる変化に対応し成長・拡大を目指します。

会社データ

事業内容	情報通信機器・部品・工事材料の卸販売、輸出入およびloTネットワーク商材の提供やソリューション提案・技術サポートを行っております。 ◆情報通信事業建物やスペースへICT環境の構築に必要となる商品をお客様のニーズに合わせてご提案、当社は長年培ったノウハウの活用、ソリューション提供により最適な環境作りから事業拡大、暮らしの役立ちに貢献します。 ◆新規事業再生可能エネルギの使用により工場自動化向けのIotネットワーク構築商材提供によりコストパフォーマンスの削減や事業展開を新規事業の開拓するフィールドを検討し事業戦略から設計を行います。 ◆海外事業プラントや工場向けの電気・計装、情報通信部材から太陽光発電部材まで、お客様のニーズに合わせた様々な商材をグローバルにお届けします。海外拠点を活用した商材調達力を活かし、ODAなどの新興国向けを含めて調達からデリバリーまで一括したサプライヤーとして活躍しています。

事業内容

情報通信機器・部品・工事材料の卸販売、輸出入およびloTネットワーク商材の提供やソリューション提案・技術サポートを行っております。

◆情報通信事業
建物やスペースへICT環境の構築に必要となる商品をお客様のニーズに
合わせてご提案、当社は長年培ったノウハウの活用、ソリューション提供により最適な環境作りから事業拡大、暮らしの役立ちに貢献します。

◆新規事業
再生可能エネルギの使用により工場自動化向けのIotネットワーク構築商材提供
によりコストパフォーマンスの削減や事業展開を新規事業の開拓する
フィールドを検討し事業戦略から設計を行います。

◆海外事業
プラントや工場向けの電気・計装、情報通信部材から太陽光発電部材まで、お客様のニーズに合わせた様々な商材をグローバルにお届けします。
海外拠点を活用した商材調達力を活かし、ODAなどの新興国向けを含めて調達からデリバリーまで一括したサプライヤーとして活躍しています。

本社郵便番号	103-8515
本社所在地	東京都中央区日本橋箱崎町36番2号　Daiwaリバーゲート17階
本社電話番号	03-5651-3200
代表者	代表取締役社長　鈴木　健一
設立	1948年12月
資本金	4億9,000万円
従業員	346名（男性232名、女性114名）※2022年3月31日現在
売上高	401億2,000万円（2022年3月期）
事業所	本社営業部東京都中央区日本橋箱崎町36番2号 Daiwa リバーゲート17階関西営業部大阪府大阪市中央区農人橋1丁目4-34信金中央金庫ビル8階札幌営業所北海道札幌市中央区北7条西16丁目インテリアヤマトビル仙台営業所宮城県仙台市若林区大和町2丁目9番地の4 名古屋営業所愛知県名古屋市中区大須4丁目5番21号金沢営業所石川県金沢市駅西本町1丁目12番30号広島営業所広島県広島市南区京橋町1-23 大樹生命広島駅前ビル2階高松営業所香川県高松市朝日新町29番16号福岡営業所福岡県福岡市博多区東比恵2丁目9番33号那覇営業所沖縄県那覇市安謝2丁目6－16 シャトラポーゼ1階本社物流センター東京都江東区辰巳2-3-5 富士物流株式会社新東京物流センター内西日本物流センター大阪府大阪市東淀川区西淡路6丁目4-111（延原倉庫内41）富士物流(株)新大阪物流センター内
取引銀行	三菱UFJ銀行
主な取引先	当社HP参照　http://www.suntel.co.jp/product_support/manufacturers/
グループ関連会社	日東工業(株)
平均年齢	37.6歳
沿革	1948年12月 (株)山西設立（サンテレホンの前身として大阪市において通信機材卸販売） 1963年3月株式公開（大阪証券業協会に店頭登録） 1971年5月サンテレホン(株)へ社名を変更 1982年9月電話機専門ショップ店「世界の電話機・テレホンハウス」の全国チェーン化を開始 1988年5月本社機能を東京に統合移転 2010年12月構造改革推進本部事業開発部を新設し「ASEAN地区」の海外展開を開始する 2011年9月配送部門を都内葛飾区へ移転し「本社物流センター」として更なる物流の充実を図る 2011年10月西日本の物流拠点である「西日本物流センター」を開設 2013年1月日東工業(株)の子会社となる 2016年11月建設業許可　一般　電気工事業を取得 2017年 4月　海外事業　タイ拠点「SUNTEL(THAILAND)CO.,Ltd」子会社設立 9月　ISMSの認証を取得 2019年12月海外事業の拡大ベトナム拠点としてSOECOを子会社化 SAO NAM AN TRADING SERVICE Corp.

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 8.5年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 19時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 10日
2020年度

社内制度

研修制度	制度あり ●新入社員研修　ビジネスマナー研修・入社時の基礎研修・営業実務研修・OJT研修　当社経営理念・セキュリティ・コンプライアンス研修・新入社員フォロー研修 ●階層別研修 ●スキルアップ研修　商品研修・技術研修
自己啓発支援制度	制度あり資格支援制度:会社指定の資格に合格した場合、受検費用等を会社が負担します。　　　　　　　例　簿記検定、MOS検定（Excel）、TOEIC　等

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	7名	3名	10名
2021年	5名	7名	12名
2020年	5名	4名	9名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	10名
2021年	12名
2020年	9名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2022年	0名
2021年	4名
2020年	1名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞駒澤大学、城西大学、明治学院大学＜大学＞桜美林大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大妻女子大学、神奈川大学、関東学院大学、学習院女子大学、共立女子大学、慶應義塾大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京女子体育大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
前年度の採用実績(人数)	2020年　2021年　2022年 ------------------------------------------------- 大卒　　　 9名　　12名　　 10名

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
駒澤大学、城西大学、明治学院大学
＜大学＞
桜美林大学、大阪学院大学、大阪市立大学、大妻女子大学、神奈川大学、関東学院大学、学習院女子大学、共立女子大学、慶應義塾大学、甲南女子大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、中央大学、津田塾大学、東海大学、東京女子体育大学、東北学院大学、東洋大学、同志社大学、南山大学、日本大学、日本体育大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)

　　　　 2020年　2021年　2022年
-------------------------------------------------
大卒　　　 9名　　12名　　 10名