最終更新日:2022/7/19

東亜石油(株)【出光興産グループ】

  • 上場企業

業種

  • 石油
  • ガス・エネルギー
  • 電力
  • 化学

基本情報

本社
神奈川県
資本金
84億1,502万円
売上高
連結:285億600万円(2021年3月期実績)
従業員
428名(単体)(2021年3月末日現在) 500名(連結)(同上)

首都圏・東日本全域のエネルギー安定供給を担い、日本の未来を支え続ける 「永遠の挑戦者」。

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会社紹介記事

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60年以上にわたり培った技術力を礎に、時代に求められるエネルギーを生み出し続ける東亜石油。その意思を受け継ぐ若い社員たちの力が、次なる挑戦の源泉となっている。
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最先端技術や設備に恵まれた施設内は、知的好奇心を刺激する最高の環境。専門知識を向上させたり、高度な技能を磨いたりと、技術者として成長できるフィールドがある。

技術力と人間力で、新たな時代へと挑む

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「身に付けた専門知識を生かしたい方、プラントに興味のある方には、最高の環境があります。社会を支えるエネルギーを、一緒に生み出しませんか?」と白木副社長。

■卓越した技術力で首都圏のエネルギー供給を担う
日本の経済産業の中心地であり、多くの人が住む首都圏と東日本のエネルギーを支えることが、石油精製会社である私たち東亜石油のミッションです。
出光興産グループのエネルギ安定供給の一翼を担う石油精製会社として長年蓄積された技術と高度な設備により、安全・安定操業に努めるとともに高効率な操業で石油製品を供給。
当社のプラントは、シェルやエクソンモービルのプロセスを主体とした装置構成となっており、国内屈指の収益を誇ります。
そして、時代の流れとともに変化する石油製品の需要構造に対応すべく、新たな装置の導入や既存設備の更新・改造・増強を重ねるなど、出光興産グループという安定したバックボーンを活かしながら、果敢に挑戦を続けています。
■技術だけでなく、ヒトならではの付加価値を
今後私たちが目指すのは、需要地に近い立地を生かしてのエネルギーの生産・供給を通じて、社会に価値を提供し続けること。「永遠の挑戦者」として、日本のエネルギーを支えていきます。
近年、IoTなどの先端技術も取り入れながら、石油精製プラントも進化を遂げています。
しかし、技術が進化しても、人間にしかできないことがあります。石油精製に関する技術者はもちろん、環境技術の専門家やプラントが正常に動作するよう厳しい目で保守・点検を行う者、生産や設備の計画を立てる者など、
石油精製プラントにはさまざまな分野のエキスパートが不可欠です。
そのため、東亜石油では、長い時間をかけてじっくりと社員を育てます。2017年に「TOA Academy(東亜アカデミー)」を開校したのもその一環。
段階的に構成されたカリキュラムにより、5年間かけて技術面とマインド面の両軸からプロフェッショナルを育て上げる取り組みなど、人材育成には余念がありません。
■新しい時代を切り拓くために
皆さんに求めるのは、「日本のエネルギーを技術で支えたい」「人々の生活を守ることに貢献したい」という想いや情熱。そして、変化の大きい環境でも「挑戦したい」という強いマインド。
バイオマスや太陽光発電など次世代エネルギーの開発も進み、エネルギー業界は大きな変化のときを迎えています。
新しい時代を切り拓くにあたり、皆さんの持つ無限の可能性に期待しています。

会社データ

事業内容
■石油事業
原油を精製し石油製品や石油化学製品を供給。京浜製油所は、蒸留装置、分解装置、改質装置および脱硫装置を組み合わせ、サルファーフリー(超低硫黄で環境にやさしい)のガソリンや中間留分の生産比率を高めることが可能な装置構成となっており、重質油熱分解装置(FLG・フレキシコーカー)は、世界初、日本で唯一の設備です。

■電気事業
石油精製の過程で発生する副生ガス・残渣油を有効活用した電力の発電・蒸気等を供給しているなど、一体運営を行っております。
1995年に行われた電力自由化の一環として民間企業電力事業に参入できるようになったため、当社は電源開発(株)と共同で(株)ジェネックスを設立し、発電を行っておりましたが、2018年6月に吸収合併し完全子会社といたしました。
発電した電力は出光興産に供給され、同社を通じてお客様に供給されます。

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京浜工業地帯の中心に位置する当社の京浜製油所は、「工場夜景」のスポットとしても有名。

本社郵便番号 210-0866
本社所在地 神奈川県川崎市川崎区水江町3-1
本社電話番号 044-276-3455
設立 1924(大正13)年2月6日
資本金 84億1,502万円
従業員 428名(単体)(2021年3月末日現在)
500名(連結)(同上)
売上高 連結:285億600万円(2021年3月期実績)
事業所 本社・京浜製油所/神奈川県川崎市川崎区
経常利益 連結:26億9,900万円(2021年3月期実績)
主な取引先 出光興産、東京電力エナジーパートナー
関連会社 東亜テックス(株)
平均年齢 42.5歳
平均給与 約46万円
※ボーナス6月分、12月分は除く
沿革
  • 1924年2月
    • 「日本重油株式会社」として設立(重油の輸入販売)
  • 1942年4月
    • 「日米礦油株式会社」の一部営業財産を譲り受け、社名を「東亜石油株式会社」と改称
  • 1950年5月
    • 東京証券取引所に株式上場
  • 1952年7月
    • 高級潤滑油「オーストリッチ」販売
  • 1953年1月
    • 石油製品元売業者の指定を受ける
  • 1955年8月
    • 神奈川県川崎市に原油処理能力6,000バーレル/日の製油所を建設し、石油精製に進出
  • 1957年2月
    • 家庭用灯油「かもめ」を販売
  • 1965年8月
    • 日本鉱業、アジア石油と共に「共同石油株式会社」の設立に参画し、当社の販売・運輸部門を「共同石油株式会社」に移管
  • 1968年1月
    • 「扇島石油基地株式会社」を設立
  • 1973年
    • 6月:「東亜共石株式会社」を設立
      11月:名古屋製油所を建設
      12月:名古屋製油所を東亜共石株式会社に譲渡
  • 1976年
    • 4月:昭和石油株式会社・シェル興産株式会社(現.昭和シェル石油株式会社)から受託精製を開始
      8月:「株式会社東亜サービス」(現.東亜テックス株式会社)を設立
  • 1977年
    • 2月:新潟石油共同備蓄株式会社の設立に資本参加
      10月:世界初となる重質油熱分解装置(フレキシコーカー)を建設
  • 1978年8月
    • 「東扇島オイルターミナル株式会社」を設立
  • 1979年12月
    • 「東亜共石株式会社」を「日本鉱業株式会社」に譲渡 昭和石油株式会社(現.昭和シェル石油株式会社)による資本参加、昭和石油グループとなる
  • 1987年6月
    • 流動接触分解装置(FCC)を建設
  • 2000年
    • 2月:本店所在地を東京都千代田区から神奈川県川崎市川崎区に変更
      10月:昭和シェル石油株式会社川崎製油所との一体運営を開始 <当社川崎製油所を併せて京浜製油所と改称>
  • 2001年9月
    • 「株式会社ジェネックス」(IPP事業会社)を設立
  • 2002年12月
    • 東燃ゼネラル石油株式会社川崎工場(現.ENEOS株式会社川崎製油所)との接続配管を敷設し、原料油の融通を開始
  • 2003年
    • 4月:IPP(電力卸供給事業)を株式会社ジェネックスに営業譲渡
      6月:株式会社ジェネックス水江発電所の営業運転開始 東京電力株式会社(現.東京電力エナジーパートナー株式会社)への電力卸供給開始
  • 2005年10月
    • 昭和シェル石油株式会社を割当先とする第三者割当増資を実施し、同社が当社の親会社となる
  • 2008年3月
    • 「東扇島オイルターミナル株式会社」を吸収合併
  • 2011年9月
    • 京浜製油所扇町工場(現.出光興産株式会社川崎事業所)の操業を終了する
  • 2017年10月
    • 出光興産株式会社との協業開始
  • 2018年6月
    • 「株式会社ジェネックス」を吸収合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 16.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 20.4日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 7名 8名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 3名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
・新人研修(TOA academy)、昇格者研修、メンター研修、リーダーシップ研修、管理職研修
自己啓発支援制度 制度あり
WEB研修、資格取得の支援、関係外部団体への講習および研修、グループ会社合同研修
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年に1回CDP(キャリア・ディベロップメント・プラン)を実施
※自身の強み・弱みを把握して将来像をたて、成長を促すことが目的

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 0 4
    2021年 9 1 10
    2020年 2 6 8
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 4
    2021年 10
    2020年 8

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、宇都宮大学、岡山大学、群馬大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、千葉大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京農工大学、東京理科大学、名古屋工業大学、日本大学、弘前大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、岩手大学、宇都宮大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、九州大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根大学、信州大学、上智大学、専修大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、広島大学、法政大学、北海道大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、旭川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、香川高等専門学校、木更津工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、久留米工業高等専門学校、呉工業高等専門学校、高知工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、苫小牧工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、米子工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2018年  2019年  2020年
----------------
 5名    5名    8名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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