最終更新日:2023/3/1

(株)電響社

  • 正社員

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(文具・OA関連・日用品)
  • 商社(その他製品)
  • 家電・AV機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
3億4,000万円
売上高
216億5,800万円(2022年3月期)
従業員
167名(2022年3月末)
募集人数
1~5名

「生活関連商社」として独自のスタンスを保ちながら、新たな飛躍に向けて邁進中!

  • My Career Box利用中

くらしにもっとバリューを響かせます (2023/02/22更新)

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当社の選考スタートは6月以降を予定しておりますので、よろしくお願いいたします。

会社紹介記事

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近年では、ヘアドライヤーや体組成計、アロマディフューザーなど、健康美容器具の取扱が増加。身近な商品も多く、商品知識の勉強も比較的スムーズに進められます。
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専門商社でありながら、メーカーの顔も持つ当社。それだけに、仕事の幅も広く、少数精鋭のメンバーでさまざまなことに挑戦し続けています。

オリジナル商品の開発など、独自の戦略で事業を展開する老舗商社

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電響社は、長い歴史と実績の中で培った強固な経営基盤とM&Aによる総合力をもったデンキョーグループホールディングスの中核企業として日々前進しています。

生活家電から健康美容器具、冷暖房機器などの季節家電、音響通信機器まで、さまざまな商品を全国の家電量販店、ホームセンター、ネット通販などに供給する「電響社」。暮らしに関わる身近な商品に特化していることから、私たちは自社のことを生活関連商社と位置づけています。

炊飯器や扇風機など、一般的な生活家電を扱っていますが、いわゆる総合家電メーカーのものではなく、専業メーカーのものが中心です。世間での知名度はそれほど高くなくてもその分野では高い評価を得ているという国内メーカーや海外メーカーが世の中には数多く存在しており、当社はそうしたメーカーの100社以上と直接取引をしています。また、消費者のニーズや市場の動向をよく知る商社の強みを生かして、季節家電や家事家電などを中心とするオリジナルブランド(ZEPEAL/ゼピール、macaful/マカフル)の企画・開発も行っています。

創業70年を超える長い歴史を持つ「電響社」は、M&Aの推進、オリジナル商品の拡大、顧客ニーズにマッチした効率的物流の構築、新しい販売ルートの開拓、新規メーカーの発掘など、さまざまな取り組みを通して常に新しいチャレンジをしてきました。また、ネット通販やテレビショッピングへの販売も推進するなど、時流に合わせた取り組みを展開してきました。
そして「電響社」は、2022年10月に(株)デンキョーグループホールディングスに社名変更し、持株会社体制に移行。当社はこれまでの「電響社」の事業を承継し、新たな(株)電響社((株)電響社分割準備会社から社名変更)としてスタートしました。大きな転機を経て、今後とも持続的な成長をめざしていきたいと考えています。

現在、電響社はデンキョーグループホールディングスの中核企業として、グループ企業と合同展示会や合同研修会を実施しており、グループ間での連携を強め、シナジー効果を最大限に発揮することを目指しています。(総務部 藤崎)

会社データ

プロフィール

「家電専門商社から"生活関連商社"へ」
常に消費者の視点で事業を推進し、人々の暮らしの質を高めていきます。

1948年、当社は大阪で産声をあげました。以来70年を超える歴史の中で着々と業容を拡大し、家電専門商社としての地位を確立しました。さらに現在では、家電だけでなく家庭用日用雑貨などの取り扱いも加わり、生活関連商社として邁進しております。これまで築いてきた『商社として直取引してきた、メーカーとの信頼に基づく強力なコーディネート機能』、加えて『高いコストパフォーマンスを支える独自のマーケティング戦略』『確かな財務基盤』を活かし、さらなる飛躍をめざします。

事業内容
家庭用の電気機器、健康美容器具、冷暖房機器、音響通信機器などの専門商社

<電気機器>
IH炊飯ジャー、電動ポット、オーブンレンジ、フードプロセッサー、ホームベーカリー、ジュースミキサー、スロージューサー、エスプレッソメーカー、アイロン、クリーナー、冷蔵庫、換気扇、バスポンプ 等

<健康美容器具>
シェーバー、ヘアードライヤー、ヘアーアイロン、ハンディーマッサージャー、電子血圧計、ヘルスメーター、浄水器、電子体温計、電動歯ブラシ、歩数計、活動量計、体組成計、アロマディフューザー、美肌用品 等

<冷暖房機器>
扇風機、タワーファン、エアコン、サーキュレーター、セラミックファンヒーター、電気ストーブ、パネルヒーター、石油ストーブ、オイルヒーター、ガスファンヒーター、加湿器 等

<音響通信機器>
ブルーレイディスク、DVDディスク、オーディオテープ、DVDラジカセ、ミニコンポ、ヘッドフォン、USBメモリー、メモリーカード、スマートフォンアクセサリ、防犯カメラ、ドライブレコーダー、インターホン 等

<その他>
配線器具、照明器具、乾電池、センサーライト、LEDライト、防犯用補助錠、消火器、防災用品、耐震マット、シャワートイレ、水道用品、ガステーブル、ガス湯沸器、金庫、生ごみ処理機 等

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人々のニーズを満たす多種多様な製品で「くらしにもっとバリューを響かせます」。

本社郵便番号 556-0011
本社所在地 大阪府大阪市浪速区難波中2丁目10番70号
パークスタワー17階
本社電話番号 06-6644-6711
創業 1948年5月
資本金 3億4,000万円
従業員 167名(2022年3月末)
売上高 216億5,800万円(2022年3月期)
業績  決算期   売上高  経常利益(百万円)
────────────────────
2022年3月  21,658   739
2021年3月  22,780   774
2020年3月  20,289   401
2019年3月  21,094   635
事業所 本社/大阪
営業拠点/札幌、仙台、東京、名古屋、大阪、広島、福岡
取引銀行 三菱UFJ銀行、北陸銀行、りそな銀行、三菱UFJ信託銀行
平均年齢 43.3歳
沿革
  • 1948年 5月
    • 故 岩谷邦三氏が大阪市南区日本橋筋1丁目16番地(現、中央区)において、電気・音響関連商品の卸売を目的に個人営業で電響社を創業
  • 1971年11月
    • 子会社 (株)システム機器センターを設立、電気関連システム化事業に進出
  • 1972年 6月
    • 本社事務所を大阪市浪速区日本橋東に移転
  • 1973年 5月 
    • 子会社 (株)響和を設立、不動産管理業務を移管
  • 1984年 3月
    • 大阪証券取引所 市場第二部(特別指定銘柄)に上場
  • 1990年 9月
    • 大阪証券取引所 市場第二部銘柄に指定(特別指定銘柄の指定解除)
  • 2006年 4月
    • 大和無線電器(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2009年 4月
    • 梶原産業(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2013年 4月
    • リード(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2013年 7月
    • 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所 市場第二部に上場
  • 2014年 7月
    • (株)アピックスインターナショナルの全株式を取得し完全子会社化
  • 2019年 4月
    • サンノート(株)の全株式を取得し完全子会社化
  • 2021年10月
    • 本社事務所を大阪市浪速区難波中に移転
  • 2022年 4月
    • 持株会社体制へ移行の為、(株)電響社分割準備会社(現、(株)電響社)を設立
      東京証券取引所の市場区分再編により、東京証券取引所 スタンダード市場に上場
  • 2022年10月
    • (株)電響社を(株)デンキョーグループホールディングスに社名変更し、持株会社体制に移行。同時に事業を(株)電響社((株)電響社分割準備会社より社名変更)に承継

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.1年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 0名 4名 4名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 0名 1名 1名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、OJT、営業研修、メーカー研修、階層別研修 、eラーニング 等
自己啓発支援制度 制度あり
検定試験等支援…会社が指定または推奨する検定試験等の合格時、教材・受験料の会社補助あり
通信教育支援…会社が認めた通信教育(推奨する公的資格等)の修了時、受講料の会社補助あり
資格取得支援…職務により推奨する公的資格等の合格時、受験料の会社補助あり
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、金沢大学、北九州市立大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、滋賀大学、四天王寺大学、拓殖大学、中央大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京農業大学、東洋大学、同志社大学、獨協大学、日本大学、阪南大学、佛教大学、法政大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、桃山学院教育大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学

(50音順)

採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年 2023年(予)
---------------------------------------------------------------------
大卒   6名   7名   7名   3名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 4 7
    2021年 3 4 7
    2020年 3 3 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 7
    2021年 7
    2020年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

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