最終更新日：2023/3/17

(株)明光ネットワークジャパン（明光義塾本部）【東証プライム市場上場】

正社員
上場企業

業種

教育
幼稚園・保育園
商社（教育関連）
人材派遣・人材紹介
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億7,251万円

売上高: 190億3,900万円　2021年8月実績　※連結

従業員: 612 名（男性社員：382 名、女性社員：230 名）

募集人数: 31～35名

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会社データ
働き方データ
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採用実績

「個別学習塾」の枠にとらわれない幅広い事業展開で社会の課題解決に貢献

★採用担当者からメッセージ★ （2023/03/01更新）

『明光義塾』を運営する明光ネットワークジャパンの【2024年度卒】新卒採用が
スタートしました！

教育業界に関心のある方・少しお話を聞いてみたい方・明光義塾を運営する明光ネットワークジャパンってどんな会社なの？と思っている方…是非説明会・選考へ参加いただけると嬉しいです★

まずはお気軽にご参加ください！皆さんのご応募お待ちしております。

西新宿に本社オフィスを構える。ここを拠点に全国47都道府県、1700以上もの教室を展開。台湾・韓国にもネットワークを広げるなど、その輪は年々広がっている。入社した後は教室長という責任ある立場を任されていくことになる。何事にも努力や自己研鑽を続けられる子どもたちを世に送り出すために、教室長は創意工夫を繰り返す。

: 西新宿に本社オフィスを構える。ここを拠点に全国47都道府県、1700以上もの教室を展開。台湾・韓国にもネットワークを広げるなど、その輪は年々広がっている。

: 入社した後は教室長という責任ある立場を任されていくことになる。何事にも努力や自己研鑽を続けられる子どもたちを世に送り出すために、教室長は創意工夫を繰り返す。

「明光義塾」の枠にとらわれない幅広い事業展開で社会の課題解決に貢献

「誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠。」と語る山下社長。	私たちは、「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」「フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する」という経営理念のもと、幅広い事業を展開しています。「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちはそのモデルを活かし、「人づくり」と「FC展開のノウハウ」を強みとして事業領域の拡大に取り組み、社会への貢献を果たしております。例えば、2011年から事業展開している「明光キッズ」です。この事業は学童保育と学習塾を組み合わせており、より早い段階から当社が大切にしている「自立学習」の習得や学習習慣を身に付けていただくことを目的としております。小学校低学年から長時間安心して預けられる機能を併せ持つことで、子育てしながら働く女性が増加する社会的課題の解決に貢献しています。その他、元プロ選手が指導する「明光サッカースクール」、ICTやAIを活用した最先端の教材と人による個別指導を行う「スタディクラブ」、世界で活躍する人材の育成を目的とした「ESL club」などを展開し、学習塾業界の枠を超え、教育という広い領域で様々なブランドを創造、展開し、どの時代になっても必要とされる自立した人材の育成に努めております。

「誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠。」と語る山下社長。

私たちは、「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」「フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する」という経営理念のもと、幅広い事業を展開しています。「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちはそのモデルを活かし、「人づくり」と「FC展開のノウハウ」を強みとして事業領域の拡大に取り組み、社会への貢献を果たしております。

例えば、2011年から事業展開している「明光キッズ」です。この事業は学童保育と学習塾を組み合わせており、より早い段階から当社が大切にしている「自立学習」の習得や学習習慣を身に付けていただくことを目的としております。小学校低学年から長時間安心して預けられる機能を併せ持つことで、子育てしながら働く女性が増加する社会的課題の解決に貢献しています。その他、元プロ選手が指導する「明光サッカースクール」、ICTやAIを活用した最先端の教材と人による個別指導を行う「スタディクラブ」、世界で活躍する人材の育成を目的とした「ESL club」などを展開し、学習塾業界の枠を超え、教育という広い領域で様々なブランドを創造、展開し、どの時代になっても必要とされる自立した人材の育成に努めております。

会社データ

プロフィール	「教育」と聞くと小学校や中学校の教師をまず頭に思い浮かべる方も多いと思います。また、学校の先生が取り組んでいる「公教育」の他に、当社の基幹事業である「明光義塾」のような「私教育」の学習塾を思い浮かべる方も多いと思います。しかし日本の教育は、学校や塾だけではありません。たとえば、現在当社で募集している、個別指導塾の「明光義塾」の教室長。小学生から高校生までの幅広い年齢を対象とし、目の前の「テストの点数UP」や「志望校合格」を大切にすることは塾としてもちろんのこと、「自立学習」を通じて、お子様一人一人が自ら学び考え、創造力豊かで自立心に富んだ人に育てることを大切にしています。また教育者でありながら、一つの教室を運営していくため、経営者視点も身に着けることができることが、この仕事の魅力の一つ。教室責任者として、生徒の合格のその先を保護者様や一緒に働く講師と共に考え、寄り添って走っていく、そんなやりがいにあふれた仕事です。
事業内容	■明光義塾事業明光義塾事業は、当社の中核となる事業です。会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。永年をかけて蓄積してきたノウハウを活かし、全国47都道府県を舞台に展開する教室の数は、1900以上。生徒数11万人超を誇ります。今では、身近で親しみやすい学習塾として認知されており、こうした知名度の高さ、ブランド力が明光義塾の強みとなっています。 ■明光キッズ明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。また、子育てしながら働く女性が増加する社会的背景の中で、小学校1年生から長時間安心して預けられる機能を併せ持っています。 ■明光グローバル【外国人への就職支援や企業への採用支援など、一気通貫の人材サービス】日本の少子高齢化により企業による働き手の争奪戦が一層過激なる中で、外国人雇用や企業への採用支援の重要性は高まっています。「人の可能性をひらく企業グループ」として、新たなフィールドで社会貢献をめざしてまいります。【日本人や外国人へのキャリア支援】終身雇用の時代が終わりを迎え、誰しも「キャリア」について考える時代になりました。カウンセリングに強みを持つ弊社だからこそ、明光義塾で得たノウハウを最大限に生かし、新たな社会貢献に努めております。 ■明光サッカースクール明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFA（国際サッカー連盟）やJFA（日本サッカー協会）公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。子どもたちのチャレンジ心や考える力を伸ばし、自ら行動できる一人の人間としての成長を支援します。 ■ESL　club ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。異なるバックグラウンドや価値観を持った他者に、英語で自分の意見を論理的に伝えられる、「本物の英語力」を実現します。

プロフィール

「教育」と聞くと小学校や中学校の教師をまず頭に思い浮かべる方も多いと思います。また、学校の先生が取り組んでいる「公教育」の他に、当社の基幹事業である「明光義塾」のような「私教育」の学習塾を思い浮かべる方も多いと思います。しかし日本の教育は、学校や塾だけではありません。たとえば、現在当社で募集している、個別指導塾の「明光義塾」の教室長。小学生から高校生までの幅広い年齢を対象とし、目の前の「テストの点数UP」や「志望校合格」を大切にすることは塾としてもちろんのこと、「自立学習」を通じて、お子様一人一人が自ら学び考え、創造力豊かで自立心に富んだ人に育てることを大切にしています。
また教育者でありながら、一つの教室を運営していくため、経営者視点も身に着けることができることが、この仕事の魅力の一つ。
教室責任者として、生徒の合格のその先を保護者様や一緒に働く講師と共に考え、寄り添って走っていく、そんなやりがいにあふれた仕事です。

事業内容

■明光義塾事業
明光義塾事業は、当社の中核となる事業です。
会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。永年をかけて蓄積してきたノウハウを活かし、全国47都道府県を舞台に展開する教室の数は、1900以上。生徒数11万人超を誇ります。今では、身近で親しみやすい学習塾として認知されており、こうした知名度の高さ、ブランド力が明光義塾の強みとなっています。

■明光キッズ
明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。また、子育てしながら働く女性が増加する社会的背景の中で、小学校1年生から長時間安心して預けられる機能を併せ持っています。

■明光グローバル
【外国人への就職支援や企業への採用支援など、一気通貫の人材サービス】
日本の少子高齢化により企業による働き手の争奪戦が一層過激なる中で、外国人雇用や企業への採用支援の重要性は高まっています。「人の可能性をひらく企業グループ」として、新たなフィールドで社会貢献をめざしてまいります。
【日本人や外国人へのキャリア支援】
終身雇用の時代が終わりを迎え、誰しも「キャリア」について考える時代になりました。カウンセリングに強みを持つ弊社だからこそ、明光義塾で得たノウハウを最大限に生かし、新たな社会貢献に努めております。

■明光サッカースクール
明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFA（国際サッカー連盟）やJFA（日本サッカー協会）公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。子どもたちのチャレンジ心や考える力を伸ばし、自ら行動できる一人の人間としての成長を支援します。

■ESL　club
ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。異なるバックグラウンドや価値観を持った他者に、英語で自分の意見を論理的に伝えられる、「本物の英語力」を実現します。

本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿7-20-1　住友不動産西新宿ビル30F
本社電話番号	03-5860-2111(本社代表)
設立	1984年9月
資本金	9億7,251万円
従業員	612 名（男性社員：382 名、女性社員：230 名）
売上高	190億3,900万円　2021年8月実績　※連結
事業所	■本社（東京都新宿区西新宿） ■北海道事務局（北海道札幌市中央区） ■仙台事務局（宮城県仙台市青葉区） ■名古屋事務局（愛知県名古屋市中村区） ■大阪事務局（大阪府大阪市） ■九州事務局（福岡県福岡市） ■明光義塾各教室
経常利益	11億1,300万円　　2021年8月実績
主な取引先	三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行・りそな銀行・三井住友信託銀行
関連会社	(株)MAXISエデュケーション (株)ケイライン (株)TOMONI (株)One link (株)クース・コーポレーション国際人材開発(株) (株)早稲田EDU (株)古藤事務所 Go Good(株) NEXCUBE Corporation, Inc. 明光文教事業股分有限公司
平均年齢	36.9歳
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会
沿革	1984年 9月全学年を対象とした個別指導型学習塾の全国フランチャイズチェーン展開を目的として『サンライト(株) 』を設立。『明光義塾』フランチャイズ及び直営教室による運営を開始 1985年 5月商号を『明光義塾(株) 』に変更 1986年 7月『明光義塾』100教室を達成 1986年12月商号を現在の『(株)明光ネットワークジャパン』に変更 1993年2月『明光義塾』500教室を達成 1997年 4月日本証券業協会（ジャスダック市場）に株式を店頭登録 2002年 2月『明光義塾』1,000教室を達成 2003年08月東京証券取引所市場第二部に上場 2004年 8月東京証券取引所市場第一部に上場 2006年 3月『明光義塾』1,500教室を達成 2009年9月医系大学受験専門予備校の(株)東京医進学院を子会社化 2010年8月 (株)早稲田アカデミーと業務提携契約を締結 2010年12月米国にて幼児から小学生対象のアート教育プログラム等を提供するAbrakadoodle, Inc.とのマスターフランチャイズ権を取得 2011年1月難関校受験専門個別指導塾『早稲田アカデミー個別進学館』開校韓国にて、学習カウンセリングサービス等を提供するEduplex Education, Inc.（現NEXCUBE CORPORATION）を持分法適用関連会社化 2011年 2月小学生対象の長時間預かり型学習塾『明光キッズ』開校 2011年 8月『明光義塾』2,000教室を達成 2012年7月模試及び教材販売、学内予備校を運営する(株)ユーデックを連結子会社化学術専門書出版の(株)晃洋書房を子会社化 2014年9月明光義塾、早稲田アカデミー個別進学館のフランチャイズ運営を行う(株)MAXISエデュケーションを連結子会社化 2014年10月日本語学校及びインターナショナルスクールを運営する(株)早稲田EDUを連結子会社化 2015年11月台湾において個別指導塾事業を展開するための合弁会社明光文教事業股分有限公司を設立 2016年3月 JCLI日本語学校を運営する国際人材開発(株)を連結子会社化大学入試問題の査定及びサンプル問題の作成を行う(株)古藤事務所を連結子会社化 2018年4月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイラインを連結子会社化 2018年12月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイ・エム・ジーコーポレーションを連結子会社化 2019年9月日本初の就労インバウンドトレーニング施設「YOLO BASE」を運営する(株)YOLO JAPANと業務提携契約を締結 2020年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)One linkを連結子会社化（簡易新設分割）

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.9日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	15名	30名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	1名	16名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】新任教室長研修、入社時導入研修、接遇研修、業務研修、OJT研修、入社1年目フォローアップ研修、各種営業研修
自己啓発支援制度	制度あり e-ラーニング、社外セミナー、通信教育受講可能

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞首都大学東京、東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学＜大学＞愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学
採用実績（人数）	2020年　2021年　 2022年 ------------------------------------------------- 大卒　　　34名　　 15名　　 21名短大卒　　ー　　　ー　　　ー

採用実績（学校）

＜大学院＞
首都大学東京、東京女子大学、東京理科大学、名古屋大学、日本大学、北海道教育大学
＜大学＞
愛知大学、愛知学院大学、愛知教育大学、愛知淑徳大学、青森大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、石巻専修大学、茨城大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪商業大学、大妻女子大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、鎌倉女子大学、川村学園女子大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都教育大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、国立音楽大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、郡山女子大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、札幌大学、札幌学院大学、産業能率大学、四天王寺大学、芝浦工業大学、淑徳大学、首都大学東京、白梅学園大学、信州大学、実践女子大学、順天堂大学、城西国際大学、上智大学、女子美術大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、仙台大学、仙台白百合女子大学、大正大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、中部大学、筑波大学、都留文科大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、東海大学、東京医療保健大学、東京音楽大学、東京家政大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子体育大学、東京電機大学、東京福祉大学、東京理科大学、桐朋学園大学、東北学院大学、東北生活文化大学、東北福祉大学、東洋大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋芸術大学、名古屋商科大学、南山大学、二松学舎大学、日本大学、日本文理大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島修道大学、福岡大学、福岡教育大学、富士大学、佛教大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北翔大学、北星学園大学、北海学園大学、北海道大学、宮城大学、宮城学院女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明治薬科大学、名城大学、明星大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、早稲田大学

採用実績（人数）

2020年　2021年　 2022年
-------------------------------------------------
大卒　　　34名　　 15名　　 21名
短大卒　　ー　　　ー　　　ー

過去3年間の新卒採用者数（男女別）