最終更新日：2022/7/12

(株)明光ネットワークジャパン（明光義塾本部）【東証プライム市場上場】

上場企業

業種

教育
幼稚園・保育園
商社（教育関連）
人材派遣・人材紹介
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都

資本金: 9億7,251万円

売上高: 190億3,900万円　2021年8月実績　※連結

従業員: 612 名（男性社員：382 名、女性社員：230 名）

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

「個別学習塾」の枠にとらわれない幅広い事業展開で社会の課題解決に貢献

会社紹介記事

Purpose経営を実践。「やればできる」の記憶をつくる「教育で社会をより良くしていく「仲間」を探しております！」と話す採用担当のお二人。

: Purpose経営を実践。「やればできる」の記憶をつくる

: 「教育で社会をより良くしていく「仲間」を探しております！」と話す採用担当のお二人。

「明光義塾」の枠にとらわれない幅広い事業展開で社会の課題解決に貢献

「誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠。」と語る山下社長。	私たちは、「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」「フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する」という経営理念のもと、幅広い事業を展開しています。「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちはそのモデルを活かし、「人づくり」と「FC展開のノウハウ」を強みとして事業領域の拡大に取り組み、社会への貢献を果たしております。例えば、2011年から事業展開している「明光キッズ」です。この事業は学童保育と学習塾を組み合わせており、より早い段階から当社が大切にしている「自立学習」の習得や学習習慣を身に付けていただくことを目的としております。小学校低学年から長時間安心して預けられる機能を併せ持つことで、子育てしながら働く女性が増加する社会的課題の解決に貢献しています。その他、元プロ選手が指導する「明光サッカースクール」、ICTやAIを活用した最先端の教材と人による個別指導を行う「スタディクラブ」、世界で活躍する人材の育成を目的とした「ESL club」などを展開し、学習塾業界の枠を超え、教育という広い領域で様々なブランドを創造、展開し、どの時代になっても必要とされる自立した人材の育成に努めております。

「誰も経験したことがない不確定要素が多い社会だからこそ、固定観念にとらわれない柔軟な発想力が不可欠。」と語る山下社長。

私たちは、「教育・文化事業への貢献を通じて人づくりを目指す」「フランチャイズノウハウの開発普及を通じて自己実現を支援する」という経営理念のもと、幅広い事業を展開しています。「明光ネットワークジャパン＝明光義塾」というイメージをお持ちの方が多いかもしれませんが、現在の当社は明光義塾だけではありません。確かに明光義塾は当グループの基幹事業であり当社の成長モデルではございますが、私たちはそのモデルを活かし、「人づくり」と「FC展開のノウハウ」を強みとして事業領域の拡大に取り組み、社会への貢献を果たしております。

例えば、2011年から事業展開している「明光キッズ」です。この事業は学童保育と学習塾を組み合わせており、より早い段階から当社が大切にしている「自立学習」の習得や学習習慣を身に付けていただくことを目的としております。小学校低学年から長時間安心して預けられる機能を併せ持つことで、子育てしながら働く女性が増加する社会的課題の解決に貢献しています。その他、元プロ選手が指導する「明光サッカースクール」、ICTやAIを活用した最先端の教材と人による個別指導を行う「スタディクラブ」、世界で活躍する人材の育成を目的とした「ESL club」などを展開し、学習塾業界の枠を超え、教育という広い領域で様々なブランドを創造、展開し、どの時代になっても必要とされる自立した人材の育成に努めております。

会社データ

事業内容	■明光義塾事業明光義塾事業は、当社の中核となる事業です。会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。永年をかけて蓄積してきたノウハウを活かし、全国47都道府県を舞台に展開する教室の数は、1900以上。生徒数11万人超を誇ります。今では、身近で親しみやすい学習塾として認知されており、こうした知名度の高さ、ブランド力が明光義塾の強みとなっています。 ■明光キッズ明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。また、子育てしながら働く女性が増加する社会的背景の中で、小学校1年生から長時間安心して預けられる機能を併せ持っています。 ■明光グローバル【外国人への就職支援や企業への採用支援など、一気通貫の人材サービス】日本の少子高齢化により企業による働き手の争奪戦が一層過激なる中で、外国人雇用や企業への採用支援の重要性は高まっています。「人の可能性をひらく企業グループ」として、新たなフィールドで社会貢献をめざしてまいります。【日本人や外国人へのキャリア支援】終身雇用の時代が終わりを迎え、誰しも「キャリア」について考える時代になりました。カウンセリングに強みを持つ弊社だからこそ、明光義塾で得たノウハウを最大限に生かし、新たな社会貢献に努めております。 ■明光サッカースクール明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFA（国際サッカー連盟）やJFA（日本サッカー協会）公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。子どもたちのチャレンジ心や考える力を伸ばし、自ら行動できる一人の人間としての成長を支援します。 ■ESL　club ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。異なるバックグラウンドや価値観を持った他者に、英語で自分の意見を論理的に伝えられる、「本物の英語力」を実現します。

事業内容

■明光義塾事業
明光義塾事業は、当社の中核となる事業です。
会社設立以来、当社は個別指導塾のパイオニアとして市場を牽引してきました。永年をかけて蓄積してきたノウハウを活かし、全国47都道府県を舞台に展開する教室の数は、1900以上。生徒数11万人超を誇ります。今では、身近で親しみやすい学習塾として認知されており、こうした知名度の高さ、ブランド力が明光義塾の強みとなっています。

■明光キッズ
明光キッズでは、「明光義塾」の教育理念である「自立学習」や学習習慣をより早い段階である小学校低学年から身につける教育サービスを提供します。また、子育てしながら働く女性が増加する社会的背景の中で、小学校1年生から長時間安心して預けられる機能を併せ持っています。

■明光グローバル
【外国人への就職支援や企業への採用支援など、一気通貫の人材サービス】
日本の少子高齢化により企業による働き手の争奪戦が一層過激なる中で、外国人雇用や企業への採用支援の重要性は高まっています。「人の可能性をひらく企業グループ」として、新たなフィールドで社会貢献をめざしてまいります。
【日本人や外国人へのキャリア支援】
終身雇用の時代が終わりを迎え、誰しも「キャリア」について考える時代になりました。カウンセリングに強みを持つ弊社だからこそ、明光義塾で得たノウハウを最大限に生かし、新たな社会貢献に努めております。

■明光サッカースクール
明光サッカースクールのコーチは元プロサッカー選手をはじめFIFA（国際サッカー連盟）やJFA（日本サッカー協会）公認の指導ライセンスをもつ高い技術と豊富な経験を持つプロコーチです。子どもたちのチャレンジ心や考える力を伸ばし、自ら行動できる一人の人間としての成長を支援します。

■ESL　club
ESL clubでは、海外大学への進学、国際連合やNPO、NGOへの参加など、国内外に関わらず活躍の場を提供できる人材の育成を目指しています。異なるバックグラウンドや価値観を持った他者に、英語で自分の意見を論理的に伝えられる、「本物の英語力」を実現します。

本社郵便番号	160-0023
本社所在地	東京都新宿区西新宿7-20-1　住友不動産西新宿ビル30F
本社電話番号	03-5860-2111(本社代表)
設立	1984年9月
資本金	9億7,251万円
従業員	612 名（男性社員：382 名、女性社員：230 名）
売上高	190億3,900万円　2021年8月実績　※連結
事業所	■本社（東京都新宿区西新宿） ■北海道事務局（北海道札幌市中央区） ■仙台事務局（宮城県仙台市青葉区） ■名古屋事務局（愛知県名古屋市中村区） ■大阪事務局（大阪府大阪市） ■九州事務局（福岡県福岡市） ■明光義塾各教室
経常利益	11億1,300万円　　2021年8月実績
主な取引先	三菱東京UFJ銀行・三井住友銀行・みずほ銀行・りそな銀行・三井住友信託銀行
関連会社	(株)MAXISエデュケーション (株)ケイライン (株)TOMONI (株)One link (株)クース・コーポレーション国際人材開発(株) (株)早稲田EDU (株)古藤事務所 Go Good(株) NEXCUBE Corporation, Inc. 明光文教事業股分有限公司
平均年齢	36.9歳
加盟団体	一般社団法人日本経済団体連合会一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会
沿革	1984年 9月全学年を対象とした個別指導型学習塾の全国フランチャイズチェーン展開を目的として『サンライト(株) 』を設立。『明光義塾』フランチャイズ及び直営教室による運営を開始 1985年 5月商号を『明光義塾(株) 』に変更 1986年 7月『明光義塾』100教室を達成 1986年12月商号を現在の『(株)明光ネットワークジャパン』に変更 1993年2月『明光義塾』500教室を達成 1997年 4月日本証券業協会（ジャスダック市場）に株式を店頭登録 2002年 2月『明光義塾』1,000教室を達成 2003年08月東京証券取引所市場第二部に上場 2004年 8月東京証券取引所市場第一部に上場 2006年 3月『明光義塾』1,500教室を達成 2009年9月医系大学受験専門予備校の(株)東京医進学院を子会社化 2010年8月 (株)早稲田アカデミーと業務提携契約を締結 2010年12月米国にて幼児から小学生対象のアート教育プログラム等を提供するAbrakadoodle, Inc.とのマスターフランチャイズ権を取得 2011年1月難関校受験専門個別指導塾『早稲田アカデミー個別進学館』開校韓国にて、学習カウンセリングサービス等を提供するEduplex Education, Inc.（現NEXCUBE CORPORATION）を持分法適用関連会社化 2011年 2月小学生対象の長時間預かり型学習塾『明光キッズ』開校 2011年 8月『明光義塾』2,000教室を達成 2012年7月模試及び教材販売、学内予備校を運営する(株)ユーデックを連結子会社化学術専門書出版の(株)晃洋書房を子会社化 2014年9月明光義塾、早稲田アカデミー個別進学館のフランチャイズ運営を行う(株)MAXISエデュケーションを連結子会社化 2014年10月日本語学校及びインターナショナルスクールを運営する(株)早稲田EDUを連結子会社化 2015年11月台湾において個別指導塾事業を展開するための合弁会社明光文教事業股分有限公司を設立 2016年3月 JCLI日本語学校を運営する国際人材開発(株)を連結子会社化大学入試問題の査定及びサンプル問題の作成を行う(株)古藤事務所を連結子会社化 2018年4月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイラインを連結子会社化 2018年12月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)ケイ・エム・ジーコーポレーションを連結子会社化 2019年9月日本初の就労インバウンドトレーニング施設「YOLO BASE」を運営する(株)YOLO JAPANと業務提携契約を締結 2020年9月明光義塾のフランチャイズ運営を行う(株)One linkを連結子会社化（簡易新設分割）

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 13.3時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.9日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	15名	30名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	1名	16名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり【新入社員研修】新任教室長研修、入社時導入研修、接遇研修、業務研修、OJT研修、入社1年目フォローアップ研修、各種営業研修
自己啓発支援制度	制度あり e-ラーニング、社外セミナー、通信教育受講可能