最終更新日:2022/11/8

三信電気(株)【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
148億1,139万696円
売上高
(連結)123,583百万円  ※2022年3月期
従業員
(連結)579名  ※2022年3月31日現在

三信電気は最先端技術と海外ネットワークを駆使し『電子デバイス』・『ITソリューション』の両輪からエレクトロニクス総合商社の新しい可能性を探求していきます!!

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会社紹介記事

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デバイス事業、ソリューション事業の2つ柱で成り立っている当社。力を試しながら、成長できる会社です!
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営業職・技術職がチーム一丸となり、お客様需要への提案・課題解決に努めます。人と関わりながら仕事をする楽しさ・面白さ、難しさすべてを感じられる仕事です。

デバイス事業とソリューション事業を両輪にビジネスモデルを作る。

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「信用・信念・信実という当社のDNAを受け継ぎ、何事にも積極果敢に挑戦できる人を求めています」と、人事部長は話す。

■エレクトロニクス総合商社としての2つの顔
三信電気は単なる商社にはとどまりません。ITを駆使し、SIerとしての顔も持つ、エレクトロニクス総合商社です。当社は「デバイス事業」「ソリューション事業」の二つの事業を、両輪にビジネス展開をしています。

「デバイス事業」では、半導体・エレクトロニクス商社として、最先端商品の設計開発・販売をグローバルに展開しています。当社にとって電子デバイス部品を必要とするエレクトロニクスメーカーは、すべてお客さまです。現在、生産拠点、供給エリアともアジアを中心とした新興国にも広がり、グローバル化の流れがさらに加速しています。
それに伴い当社の海外戦略も現地における新たな販売チャネルを開拓し、より広大なマーケットを切り開いています。

「ソリューション事業」では、インターネットブロードバンドの普及に対応した最新の情報処理・通信ネットワークシステムや映像システムを設計・構築をするのが主な業務です。なかでもお客さまが抱えている課題を、最新の技術と豊富な経験を駆使して、最良の提案を行って解決していく『問題解決型ビジネス』を得意としています。単にシステムを売るのではなく、お客さまに応じた付加価値を付けた上で販売することが大きな特徴です。
取引先は、新聞社・放送局をはじめとした一般企業から官公庁までと広範囲に及んでいます。

■ビジネスモデルを創造していける人財へ
当社は創業以来、「信用」「信念」「信実」を社是としています。どんな時代になろうとも、お客さまが国内でも海外でもそれは変わりません。自分の「志」と「夢」を持ち、お客さまと信頼関係を築いて会社とともに成長していける人。今、目の前にない仕組みに自ら挑戦していける人。そして、三信電気の3つの「信」の心を受け継いでくれる方を当社は求めています。

会社データ

事業内容
【デバイス事業】
半導体・電子部品等のマーケティング・販売(国内・海外)・設計開発

【ソリューション事業】
OA機器、通信機器、映像機器等の販売およびネットワーク等のIT分野での
ソリューション提案・保守・運用・サポート

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三信電気の本社ビルはJR田町駅から徒歩5分、都営三田線三田駅A9出口の目の前という好立地にあります!

本社郵便番号 108-8404
本社所在地 東京都港区芝四丁目4番12号
本社電話番号 03-5484-7220
設立 1951年11月1日
資本金 148億1,139万696円
従業員 (連結)579名  ※2022年3月31日現在
売上高 (連結)123,583百万円  ※2022年3月期
経常利益 (連結)3560百万円  ※ 2022年3月期
株式 東京証券取引所プライム市場上場
代表者 代表取締役 社長執行役員(COO) 鈴木 俊郎
事業所 本社/東京 

拠点/大阪、静岡、名古屋、高松、宇都宮、長野、長岡

物流センター/座間
海外ネットワーク ■アメリカ/デトロイト
■アジア/香港、ソウル、上海、シンセン、クアラルンプール、シンガポール、バンコク、台北
主な仕入先 NEC(株)・NLTテクノロジー(株)・NECトーキン(株)・京セラサーキットソリューションズ(株)・長野日本電気(株)・日本航空電子工業(株)・STマイクロエレクトロニクス(株)・ST-Ericsson ・O2Micro International Ltd.・Frontier Silicon Ltd. など
主な取引先 電機メーカー、新聞社、放送局(テレビ、ラジオ)、官公庁、学校、その他一般企業
関連会社 【国内】
アクシスデバイス・テクノロジー(株)
三信ネットワークサービス(株)
(株)三信メディア・ソリューションズ
(株)TAKUMI

【海外】
SANSHIN ELECTRONICS (HONG KONG) CO., LTD.
SANSHIN ELECTRONICS (SHANGHAI) CO., LTD.
SANSHIN ELECTRONICS (SHENZHEN) CO., LTD.
SANSHIN ELECTRONICS KOREA CO., LTD.
SANSHIN ELECTRONICS SINGAPORE (PTE) LTD.
SANSHIN ELECTRONICS (MALAYSIA) SDN. BHD.
SANSHIN ELECTRONICS (THAILAND) CO., LTD.
TAIWAN SANSHIN ELECTRONICS CO., LTD.
SANSHIN ELECTRONICS (U.S.A.) CORPORATION
平均年齢 43.0歳
沿革
  • 1951年 /
    • 三信電気(株)を設立、同時に日本電気(株)と販売特約店契約を締結
  • 1959年/
    • 大阪営業所(現大阪支店)を設置
  • 1976年/
    • 中華民国台湾省台北市に現地法人を設立
  • 1977年/
    • 香港に現地法人を設立
      シンガポールに現地法人を設立
  • 1980年/
    • 物流センター(現厚木物流センター)を設置
  • 1982年/
    • 技術センター(現デバイステクノロジーセンター)を別館に設置
  • 1985年/
    • 東京証券取引所第二部上場
  • 1988年/
    • 米国カリフォルニア州に現地法人設立
  • 1993年/
    • マレーシア・クアラルンプールに現地法人を設立
  • 1995年/
    • 日本情報機器(株)を吸収合併
  • 1996年/
    • 東京証券取引所第一部上場
  • 2001年/
    • (株)エス・エヌメディアテクノ「現(株)三信メディア・ソリューションズ」を設立
  • 2002年/
    • 中国上海市に現地法人を設立
      三信ネットワークサービス(株)を設立
  • 2009年/
    • 中国・深センに現地法人を設立
      アクシスデバイス・テクノロジー(株)を設立

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 12.3時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
三信電気が第一に考えているのは、社員一人ひとりの個性を活かしながら、それぞれの能力を最大限に引き出すことです。そのために、個人やチームを成長させるさまざまな研修プログラムを用意しています。

■新人研修
ビジネスマナーやビジネスコミュニケーションといった基本的なスキルを、同期入社者とともに学びます。

■階層別研修ビジネススキル研修
職種を問わず、各階層に求める能力要件を段階的に習得するカリキュラムで、三信電気を熟知した外部講師が研修を行います。
〈習得分野〉ロジカルシンキング、プレゼンテーション、マーケティング、 コーチング、リーダーシップなど

■三信ビジネススキル研修
三信社員としてはもちろん、社会人として知っておくべき実務レベルの専門知識を、社内事例を通じて習得する研修です。各分野のスペシャリスト社員が講師を務めます。
〈習得分野〉営業活動における基礎知識、輸出貿易、経理の基礎など
自己啓発支援制度 制度あり
■語学支援制度
毎年、希望者に対して、TOEIC(英語)・ HSK(中国語)試験を実施するとともに、語学研修費用を会社が一部負担し、社員の語学力向上を支援しています。

■資格取得奨励制度
自己の職務能力開発あるいは業務遂行上必要な資格を取得するた社員に対し、講習受講費や試験受験料、また、特定の資格を取得した社員については奨励金を支給し、社員の自己啓発の支援・促進を行っています。
〈資格一覧〉TOEIC、HSK、情報処理技術者、各種ベンダー資格、簿記など

■その他制度
最新の技術知識を習得するための商品知識セミナーや、資格取得を目的とした外部研修などを、職種に応じて行っています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 9 3 12
    2021年 13 2 15
    2020年 10 0 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 12
    2021年 15
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪工業大学、九州工業大学、神戸大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、日本大学、福島大学、明治大学、立命館大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、九州工業大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、島根県立大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東海大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、奈良県立大学、南山大学、日本大学、兵庫県立大学、弘前大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
日本工学院専門学校

Southeast Missouri State University、The University of Sydney、北京対外経済貿易大学ほか

前年度の採用実績(人数) (総合職)  2019年  2020年   2021年
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大卒・院了  14名    10名    15名
専門卒    0名   0名     0名
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合計     14名    10名    15名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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