最終更新日：2023/3/20

兼松(株)

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現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 商社（複合）

基本情報

本社
東京都
資本金
277億8,100万円
収益（国際会計基準）
7,679億6300万円(2022年3月)
従業員
連結： 7,446名 単体： 788名 （2022年3月31日現在）

6部門を主軸にビジネスを広げている総合商社になります。2022年11月の新本社移転に伴い、多様な働き方を実現しております。

プレエントリー受付中！！　兼松(株)／採用担当 （2023/02/13更新）

こんにちは、兼松採用チームです！

この度は兼松に興味を持っていただき、誠にありがとうございます。
マイページにご登録された方には選考やセミナー情報について随時ご連絡いたします！
また沢山の動画/ブログを掲載しております。
是非ご登録してみてください！

皆様の元気な笑顔にお会いできるのをとても楽しみにしています！

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　兼松(株)採用チーム

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会社紹介記事

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1967年の江商(株)との合併以来、兼松のロゴマークとなったKGマーク。社章に江商のイニシャルを残すことで合併の歴史を留めることも大切にしている。
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兼松の社員は、自分の商売を語れるほどに強いこだわりと自負を持っています。選考では、皆さんが本気で取り組んだこと、そして人生を語ってください。

ワールドワイド＆ニッチなビジネスで世界を創れ！

兼松は「電子・デバイス」、「食品」、「畜産」、「食糧」、「鉄鋼・素材・プラント」、「車両・航空」の主要6部門を軸に、世界と日本を繋げるワールドワイドなビジネスを展開する総合商社です。活躍するフィールドは人々の生活に近い食料品から、宇宙ビジネスまで様々です。それぞれのフィールドで、顧客の抱える問題を提案により解決する“革新的ビジネス”や、世の中のニーズを発見・開拓する“新規ビジネス創造”により世の中に新しい価値を提供し続けています。
私たちが新しい仲間に求めているのは、「何かをやってみたい！」という熱い思いです。どんなに語学が堪能で良いアイデアがあったとしても、「これをやり通すんだ」という強い気持ちとチャレンジ精神がなければ、一人の商売人として成功を収めることはできないでしょう。兼松は若手社員であっても、しっかりしたプランと熱意があれば、裁量権の大きな仕事もどんどん任せていきます。専門的な知識は後から補えばいいこと。それが自分にとって必要なものであれば、自分で学んでいくはずだという自立心にも期待しています。もちろん、先輩社員も勉強会などを通じて、あなたの熱意をバックアップしていきます。
「兼松だから」取引をするのではなく、「兼松にあなたがいる」からこそ取引したいと思ってもらえることが大切だと考えます。私たちは兼松の看板を大いに利用して、世界を舞台に貪欲に羽ばたいていける強い人材を待っています。
［人事部 人材開発課］

会社データ

プロフィール

総合商社兼松の創業は1889年（明治22年）。当時、貿易は外国商館に独占されていました。創業者である兼松房治郎は、「日本の繁栄のためには、貿易こそ日本人がやるべきだ」という意思のもと、豪州との羊毛取引に目をつけ単身シドニーに乗り込み商売を始めました。
「これだ」と思ったら困難をものともせず道を切り開いていくフロンティア精神は現在も脈々と受け継がれています。
しっかりとした裏づけがあれば、若手の提案であっても採用されますし、世界中のマーケット相手に自由に戦っていけるのも、その精神の表れと言えるでしょう。このように創業当時からのDNAを受け継いだ「現代の房治郎たち」が世界中で活躍している会社です。
フロンティアスピリッツを活かし、今兼松が目指す方向は、『事業創造集団』。
顧客が感じている問題を提案により解決する“お役立ちビジネス”、また世の中のニーズを発見・開拓し、新しい価値を創出する“新規ビジネス創造”を推進しています。
もっと便利で楽しい暮らしを支えるビジネス、ライバルに先行する事業計画。私たち兼松とグループ各社は顧客の有力パートナーとして、各々の分野で蓄積されたノウハウとグローバルネットワーク、持ち前のフロンティアスピリッツでお応えし続けます。
事業内容
兼松は「電子・デバイス」、「食品」、「畜産」、「食糧」、「鉄鋼・素材・プラント」、「車両・航空」の主要6部門を軸に、ワールドワイドにビジネスを展開する総合商社です。活躍するフィールドは人々の生活に近い食から、宇宙ビジネスまで様々です。
顧客の抱える問題を提案により解決する“革新的なビジネス”や、世の中のニーズを発見・開拓する“新規ビジネス創造”により世の中に新しい価値を提供し続けています。
本社郵便番号 100-7017
本社所在地 東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー
本社電話番号 03-5440-8111
創業 1889（明治22）年8月15日
設立 1918年3月18日
資本金 277億8,100万円
従業員 連結： 7,446名
単体： 788名
（2022年3月31日現在）
収益（国際会計基準） 7,679億6300万円(2022年3月)
事業拠点 国内／東京、大阪、名古屋、札幌、福岡等　5カ所
海外：35
関連会社 (株)データテック、兼松エレクトロニクス(株)、兼松コミュニケーションズ(株)、兼松グランクス(株)、兼松サステック(株)、兼松フューチャーテックソリューションズ(株)、兼松PWS(株)、兼松アドバンスド・マテリアルズ(株)、(株)ジー・プリンテック、兼興電子(上海)有限公司、兼松新東亜食品(株)、兼松ソイテック(株)、兼松アグリテック(株)、(株)ノースペット、KAI Enterprices, Inc、KG Agri Products, Inc、PT.Kanemory Food Service、兼松トレーディング(株)、協和スチール(株)、永和金属(株)、兼松ペトロ(株)、兼松油槽(株)、兼松ケミカル(株)、兼松ウェルネス(株)、(株)ケージーケイ、兼松エアロスペース(株)、KG Aircraft Rotables Co.,Ltd、Aries Motor Ltd、Aries Power Equipment Ltd、兼松ウェルネス、兼松KGK、カネヨウ(株)、新東亜交易(株)、兼松ロジスティクス　アンド　インシュアランス(株)、ホクシン等
部門別収益構成比 電子・デバイス：33.3%
食品/食糧/畜産：37.1％
鉄鋼・素材・プラント：19.3％
車両・航空：8.6％
（2022年3月現在）
創業主意 わが国の福利を増進するの分子を播種栽培す。
事業創造型集団 商社の原点に立ち返り、価値ある仕事に徹する“兼松モデル”を推進しています。
当社は、資源投資型・規模追求型ではなく、兼松だからこそというような、お客様に何らかの「お役立ち」が果たせる実業に裏づけされた取引に一層注力します。また、高い専門性や多様な事業ノウハウ・複合機能などの強みを活かして新規事業の創造を推進しています。
平均給与 931万円
沿革
  • 1889年
    • 豪州貿易兼松房治郎商店創業
  • 1890年
    • シドニー支店を開設、日豪直貿易を開始
  • 1918年
    • 「(株)兼松商店」に改組
  • 1943年
    • 兼松(株)に社名変更
  • 1951年
    • 同業他社に先がけニューヨーク支店開設
  • 1967年
    • 江商(株)（明治24年創業）と合併し兼松江商(株)となる
  • 1990年
    • 社名変更し兼松(株)となる
  • 1991年
    • 本社を東京芝浦のシーバンスビルN館に移転
  • 1999年
    • 構造改革計画により、高収益型の機能複合商社へ
  • 2003年
    • 兼松デバイス(株)と経営統合
  • 2017年
    • 創業130周年までの5カ年を対象とした中期ビジョン
      「VISION-130」に向けて着実に諸施策を推進。
  • 2018年
    • 「VISION-130」を1年前倒しで達成。
      2024年までの6カ年を対象とした中期ビジョン「future 135」を掲げ、強みを有する事業分野の持続的成長と、事業投資による規模拡大に向け取り組みを開始。
  • 2019年
    • 創業130年を迎える。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間（前年度実績）
    月平均所定外労働時間（前年度実績）
    • 19.3時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    平均有給休暇取得日数（前年度実績）
    • 11.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）
    前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得対象者数（男女別）(合計)
    対象者
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数（男女別）
    前年度の育児休業取得者数（男女別）(女性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(男性) 前年度の育児休業取得者数（男女別）(合計)
    取得者 31名 6名 37名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
各種語学研修、英文ビジネスライティング研修、実務研修、階層別研修、ビジネスプラン策定研修、経営者育成研修、兼松ユニバーシティ、新人導入研修、海外トレーニー制度
自己啓発支援制度 制度あり
TOEIC受験...希望者に対して全額会社負担。
語学研修...希望者に対して語学研修を実施し費用は一部会社負担。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり
キャリアディベロプメント制度有り

採用実績

採用実績（学校）

＜大学院＞
大阪大学、帯広畜産大学、九州大学、京都大学、慶應義塾大学、千葉大学、筑波大学、東京大学、東京工業大学、東北大学、名古屋大学、広島大学、北海道大学、早稲田大学
＜大学＞
青山学院大学、秋田大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、小樽商科大学、鹿児島大学、金沢大学、関西学院大学、九州大学、慶應義塾大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、国際基督教大学、昭和女子大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、東京外国語大学、東京女子大学、東京理科大学、東北大学、同志社大学、長崎大学、名古屋工業大学、南山大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、法政大学、北海道大学、三重大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、早稲田大学
採用実績（人数） 　　　　 2019年　 2020年　2021年　2022年
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大学卒　 　36名　　40名　 29名 　　33名
大学院了 　5名　　　9名 　　 4名　　　8名
  • 過去3年間の新卒採用者数（男女別）
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 23名 18名 41名
    2021年 12名 21名 33名
    2020年 24名 25名 49名
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 41名
    2021年 33名
    2020年 49名
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0名
    2021年 1名
    2020年 2名

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