最終更新日:2023/1/24

大丸興業(株)【J.フロント リテイリンググループ】

業種

  • 商社(食品・農林・水産)
  • 商社(鉄鋼・金属)
  • 商社(化学・石油・ガス・電気)
  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
18億円(J.フロント リテイリング100%出資)
売上高
456億円(2021年2月期)
従業員
236名(2021年3月1日)

J.フロント リテイリング(大丸松坂屋)グループの商社。電子デバイス、自動車関連、産業資材、リテールビジネス、海外事業など多様な事業を展開しています。

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会社紹介記事

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営業パーソンとして活躍する若手社員が集合。フラットで開かれた社風のもと、互いに切磋琢磨しながら成長を競い合う姿がある。
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ビジネスフィールドは“世界”です。総合商社で働く醍醐味を実感できます。

グループの一翼としてビジネスを動かす大きなやりがい──挑戦心溢れる人財に期待!

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「社員一人ひとりの成長が業績に直結するだけに、今後も働きやすい環境を整備することはもちろん、人財育成制度を充実させたい」と語る長野社長。

■日本・ASEAN・中国の3極市場を中心にビジネスを展開
私たち大丸興業は、85年以上の長い歴史を持ち、大丸、松坂屋、パルコ等と共にJ.フロント リテイリンググループの一翼を担う総合商社です。電子デバイス事業・自動車関連事業・産業資材事業、食品事業を中心に、大きな経済発展を遂げているASEAN地区・中国に多くの海外拠点を設け、日本を含めた3極市場を中心にグローバルな事業を展開しています。

■経営の原点は「先義後利」の姿勢
当社がここまで安定経営を継続できた要点は、お客様と真摯に向き合い、どんな困難な要望にも迅速かつ的確に応えてきたからです。“「NO!」を言わない総合商社”と表現すればいいのでしょうか。基本理念であるこの「先義後利」の姿勢が変わることは未来永劫ありません。今後テクノロジーの進化に伴い、あらゆる分野においてニーズの細分化が進むと予想されています。それだけに、モノづくりの風上から風下までをトータルにカバーする商社には多くのビジネスチャンスがあり、当社の確かな仕事振りがグループ全体のビジネスを動かすことになると言っても過言ではありません。当グループのビジョンは、「くらしの『あたらしい幸せ』を発明する」こと。それだけに、今後も社員全員が一丸となって新しい試みに挑戦することで、お客様や社会から必要とされる企業であり続けたいと考えています。

■社員の成長を後押しするチャレンジを推奨する文化
当社が求めているのは、好奇心が旺盛で何事にも前向きに取り組める人財です。当社の社名は、読んで字のごとく“新しい事業を興すこと”に由来しています。それだけにチャレンジを推奨する文化が根付いており、意欲さえあればいくらでも成長することが可能。加えて、既存の事業ドメイン以外に新たな事業領域も検討しており、海外を含めて多様なフィールドで活躍するチャンスもあります。商社営業の魅力は、メーカーとサプライヤーの橋渡し役となり、双方のビジネスを成功に導くこと。スケールの大きな案件に携わることができるので、力を試してみたい方にとっては申し分のない環境だと自負しています。これからご入社いただく方と一緒になって、自己実現できる職場づくりに取り組んでいきたいと考えています。

【代表取締役社長・長野常一郎】

会社データ

事業内容
■主要取扱商品

●電子部品
プリント基板・半導体デバイス・接続部品・ケーブル・LCD・有機ELパネル

●自動車及び自動車関連部品
パワートレイン部品・外装内装部品・シャーシ部品・電装系部品

●化学品
樹脂原料・合成樹脂原料・樹脂板・PETボトル・成型用シート・機能性ファイルム・化学工業薬品・土木資材・農業資材

●金属製品
銅管・鋼管・アルミ板・押出品

●食品(製品) 
輸入ワイン・輸入食品(缶詰、ジャム、紅茶、調味料、菓子、飲料)・食品ギフト

●食品(原料)
輸入畜産品・水産品・農産品

●包装
食品菓子メーカー向け紙袋・包装紙・ポリ袋・箱・金属缶・樹脂フィルム・食品衛生用品・製薬資材・工場業務用資材

●ファッション・雑貨






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東京本社 受付

大阪本社郵便番号 541-0051
大阪本社所在地 大阪府大阪市中央区備後町3-4-9 輸出繊維会館3F・4F
大阪本社電話番号 06-6205-1000
東京本社郵便番号 135-0042
東京本社所在地 東京都江東区木場2-18-11 コアビル
東京本社電話番号 03-3820-7133
創立 1933年3月
設立 1948年8月
資本金 18億円(J.フロント リテイリング100%出資)
従業員 236名(2021年3月1日)
売上高 456億円(2021年2月期)
事業所 国内=大阪本社、東京本社、名古屋、長野(千曲)、品管センター(大田区)
業績 【2020年度】
売上高 =456億円
営業利益= 10億円
経常利益= 10億円 ※2021年2月期

【2019年度】
売上高 =431億円
営業利益= 9億円
経常利益= 9億円

【2018年度】
売上高 =475億円
営業利益= 12億円
経常利益= 12億円
代表者 長野 常一郎
株主構成 J.フロント リテイリング100%
関連会社 大丸興業国際貿易(上海)有限公司
大丸興業(タイランド)(株)
台湾大丸興業股分有限公司
P.T. 大丸興業インドネシア
平均年齢 44.9歳(2021年10月現在)
沿革
  • 1933年 3月
    • 大丸興業(株)を創立(資本金500万円)
  • 1948年 8月
    • 大丸興業(株)設立(本社所在地:大阪、資本金100万円)
  • 1951年 1月
    • 化学品原料・工業薬品の取扱いを開始
  • 1951年 9月
    • 東京支店(現 東京本社)を開設
  • 1961年 3月
    • 名古屋出張所(現 名古屋事業所)を開設
  • 1988年 8月
    • 台北支店(現 台北事務所)を開設
  • 1991年 3月
    • 「品質管理センター」を東京都大田区に設置
  • 1994年 3月
    • 香港支店を開設
  • 1997年 10月
    • 上海大丸興業国際貿易公司(現 大丸興業国際貿易(上海)有限公司)を設立(資本金US$200,000、100%出資)
  • 1999年 3月
    • (株)大丸商務事業部の営業を譲受、これに伴いミャンマー支店(現 ヤンゴン事務所)を開設
  • 2003年 11月
    • 南沙(広東省広州市)事務所を開設
  • 2007年 2月
    • バンコク事務所(現 大丸興業(タイランド)(株))を開設
  • 2008年 3月
    • 大丸100%出資会社から大丸と松坂屋HD経営統合により発足した共同持株会社J.フロント リテイリング(株)の100%出資会社へと変更
  • 2009年 1月
    • ジャカルタ(インドネシア)事務所を開設
  • 2010年 3月
    • 大丸松坂屋百貨店の酒売場運営を受託し、輸入・卸・小売を統合した酒類事業を開始
  • 2012年 1月
    • 大丸興業(タイランド)(株)を設立(資本金THB102,000,000 100%出資)
  • 2015年 1月
    • 台湾大丸興業服分有限公司を設立(資本金NT$60,000,000  100%出資)
  • 2017年 4月
    • ワインオンラインショッピングサイト”グランセルクル”開設
  • 2017年 8月
    • 大日本技研工業、帝人と共同開発の難燃塗料「ランデックスコート難燃クリア」をプレスリリース
  • 2018年 6月
    • PT. 大丸興業インドネシア(資本金USD2,100,000)を設立
      大丸興業(株)99%、大丸興業(タイランド)(株)1%出資
  • 2020年 10月
    • ハノイ事務所を開設

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 5.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 0名 2名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.6%
      (35名中3名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■入社前教育(内定者教育)
■入社時教育(新入社員教育)
■OJT教育研修
■集合研修          他
自己啓発支援制度 制度あり
■通信教育制度
会社指定または会社承認の通信講座を受講し、合格終了した受講料の会社補助(80~100%)が受けられます
メンター制度 制度あり
OJT制度(1年6カ月の間、配属先で育成担当者の下OJT教育を受けていただきます)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
関西大学、神戸大学、専修大学
<大学>
愛知大学、愛知学院大学、青山学院大学、亜細亜大学、宇都宮大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、京都外国語大学、京都産業大学、近畿大学、群馬大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、神戸市外国語大学、神戸女子大学、國學院大學、駒澤大学、滋賀県立大学、芝浦工業大学、淑徳大学、上智大学、駿河台大学、摂南大学、専修大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、帝京大学、帝塚山大学、天理大学、東海大学、東京情報大学、東邦大学、東洋大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、名古屋経済大学、日本大学、梅花女子大学、兵庫県立大学、福岡大学、福山大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、目白大学、桃山学院大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数)
          2020年  2021年  2022年(予)
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大卒         4名    3名    3名
短大・専門学校卒   1名    1名    ―
採用実績(学部・学科) 商学部、経済学部、経営学部、外国語学部、文学部、法学部、工学部、理工学部、デザイン工学部、農学部等々…幅広い学部・学科を卒業した方が活躍中です!
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 3 1 4
    2020年 1 4 5
    2019年 1 5 6
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 4
    2020年 5
    2019年 6
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 1

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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