最終更新日:2023/5/25

(株)宣伝会議

  • 正社員
  • 既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 出版
  • 広告
  • 教育

基本情報

本社
東京都
資本金
5億円
売上高
非公開
従業員
100名

人をつくる会社。―宣伝会議の資産をフルに活かして、自身と社会の未来を拓く。

採用担当者からの伝言板 (2023/05/25更新)

6月23日(金)リアル説明会(東京)を実施します。
説明会参加者には選考をご案内します。

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
東京本社の屋上から
PHOTO
東京本社の執務エリア

人をつくる会社。

PHOTO

メディア、教育、イベント、アワードの大きく4つの事業を展開。

テクノロジーが変わる、経済のシステムが変わる、働き方が変わる。
社会が大きく動く中で生じる「課題」を
マーケティングとクリエイティブで解決する。
その担い手をつくる会社が宣伝会議です。

周りを見渡してみれば、
マーケティングやクリエイティブが息づくシーンは、そこかしこに。
そのすべてに宣伝会議の出番があります。

会社データ

プロフィール

宣伝会議の企業理念は「私たちは、宣伝・広告界の発展に貢献します。」

人をつくる、育てる。その先で私たちが目指すのは、社会・産業の発展に貢献すること。そのためには、宣伝・広告界の発展が不可欠です。
「宣伝・広告界」とは、マーケティング・コミュニケーションに携わるすべての人――広告主、広告会社、制作会社、メディア、そして生活者を指します。

月刊『宣伝会議』が創刊されたのは1954年のこと。今年で創刊69年を数えます。広告・マーケティングの専門誌としては日本初となる創刊号では、製薬会社の宣伝部員による「宣伝会議」などが紹介されました。そこから69年、出版事業を軸に事業を拡大してきました。

事業内容
「メディア」「教育」「イベント」「アワード」の大きく4つの事業を展開しています。それぞれの事業が互いにつながっているのも大きな特徴です。

■メディア事業
月刊誌4誌とWebメディア『AdverTimes.(アドタイ)』、そして広告・マーケティングやクリエイティブの情報を基礎から最先端まで学べる書籍・年鑑など、幅広く展開しています。

月刊『宣伝会議』:
1954年、日本初の広告・マーケティング専門誌として創刊。組織のマーケティングやコミュニケーションに関する最新の理論や事例を紹介。

月刊『販促会議』:
日本で唯一の販売促進の専門誌。「人が集まる、商品・サービスが売れる」ための豊富なアイデアや最新事例を紹介。

月刊『広報会議』:
日本で唯一の広報実務者のための専門誌。主要読者は経営者、広報担当者、PR会社。

月刊『ブレーン』:
1961年創刊の広告・クリエイティブの専門誌。主要読者は広告会社、制作会社、企業の宣伝担当など広告・クリエイティブに関わる人。

Webメディア「AdverTimes.(アドタイ)」:
マーケティング・コミュニケーション分野を取り巻くニュースや情報をいち早く提供している広告界の情報プラットフォーム。
https://www.advertimes.com/

■教育事業
広告・マーケティングを取り巻く専門領域を軸に、日本初のコピーライター養成機関「コピーライター養成講座」「編集ライター養成講座」をはじめ、ビジネスの実務に役立つ300以上の講座を展開しています。受講生は年に3万人以上。日々、企業の担当者の方々に学びの場を提供しています。

■イベント事業
企業のマーケティング・コミュニケーションに従事する方々や有識者、クリエイターなどが登壇するフォーラム・セミナーを多数主催しています。先進企業の戦略や事例から、最新のソリューション、ツールについての情報を得られる場を提供しています。

■アワード事業
広告界の未来を担う人材育成を目的に、プロ・アマチュア問わず誰でも参加できるアワードを主催しています。1962年から続く日本最大の公募広告賞「宣伝会議賞」をはじめとして、「販促会議企画コンペティション」「Brain Online Video Award(BOVA)」などのコンテストを主催するほか、多数のコンテストの事務局運営にも携わっています。

PHOTO

宣伝会議にはさまざまな企業や人、情報に日々出会える他にない環境があります。それらをフル活用することで、働きながら学び専門領域を極めることもできる会社です。

本社郵便番号 107-8550
本社所在地 東京都港区南青山3-11-13
本社電話番号 03-3475-3010
創刊 1954年4月
資本金 5億円
従業員 100名
売上高 非公開
事業所 東京・名古屋・大阪・福岡
東京本社  /東京都港区南青山3-11-13 新青山東急ビル8・9F
中部本部  /愛知県名古屋市東区東桜1-13-3 NHK名古屋放送センタービル6F
関西本部  /大阪府大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル5F
九州本部  /福岡県福岡市博多区博多駅中央街8番1号 JRJP博多ビル4F
関連会社 学校法人先端教育機構
株式会社マスメディアン
株式会社日本ビジネス出版
株式会社イノベーター・ジャパン
取引実績企業の一部 【企業】
アサヒビール、花王、カゴメ、キッコーマン、クレディセゾン、KDDI、コーセー、サントリー、資生堂、トヨタ自動車、日産自動車、日本コカ・コーラ、日本マクドナルド、パナソニック、富士通、明治、メルカリ、森永乳業、ライオン、ほか多数

【広告会社・制作会社】
電通、電通デジタル、博報堂DYグループ、ADKグループ、サイバーエージェント、ジェイアール東日本企画、TBWA\HAKUHODO、アクセンチュア、WPPグループ、ベクトル、プラップジャパン、東北新社、TYO、AOI Pro. ほか多数

【メディア・プラットフォーム】
Google、Amazon、Meta、日本マイクロソフト、Twitter Japan、LINE、楽天グループ、ヤフー、ByteDance、朝日新聞社、日本経済新聞社、読売新聞社、講談社、集英社、小学館、テレビ朝日、フジテレビジョン、日本放送協会 ほか多数

【官公庁・自治体など】
外務省、文部科学省、環境省、経済産業省、東京都、江戸川区、品川区、横浜市、大阪府、大阪市、佐賀県、春日市、宇部市、工学院大学、東洋学園大学、近畿大学、岡山大学、国際協力機構(JICA)、日本政府観光局(JNTO)、 ほか多数
平均年齢 31.9歳
沿革
  • 1954年3月
    • 日本で初めての広告研究の専門誌 月刊『宣伝会議』を創刊
  • 1957年4月
    • 日本で初めてのコピーライター養成所を開校
  • 1962年7月
    • 月刊『宣伝会議』100号を記念して「コピー宣伝会議賞」を制定
  • 1968年8月
    • 第1回海外広告視察セミナー実施(ヨーロッパ)
  • 1975年8月
    • 社名を久保田宣伝研究所から株式会社宣伝会議に変更
  • 1994年12月
    • 大阪市北区に関西本部開設
  • 1997年6月
    • 月刊『トッププロモーションズ販促会議』創刊
  • 1997年6月
    • 福岡市中央区に九州本部開設
  • 1998年3月 
    • 名古屋市中区に中部本部開設
  • 1998年12月
    • 月刊『ブレーン』を新装刊
  • 1998年5月
    • 環境分野の総合誌『環境会議』創刊
  • 2004年6月
    • 広告界の新聞「アドバタイムズ。」創刊
  • 2005年5月
    • 月刊『広報会議』(創刊時 PRIR)創刊
  • 2010年7月
    • 「販促会議企画コンペティション」創設
  • 2010年10月
    • Webメディア「AdverTimes.( アドタイ)」開設
  • 2013年12月
    • 「Brain Online Video Award(BOVA)」創設
  • 2017年10月
    • 全国シティプロモーションサミット 2017(品川区主催)の事務局運営
  • 2019年6月
    • 「SDGs未来会議」を立ち上げ、大阪でイベントを開催
  • 2020年
    • 教育講座のオンデマンド化、配信を開始
  • 2022年9月
    • 第60回「宣伝会議賞」開催
  • 2024年3月
    • 月刊『宣伝会議』創刊70周年

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 9.5年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 22時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 8日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 1名 0名 1名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 37.5%
      (16名中6名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、部門別研修、OJTなど
メンター制度 制度あり
年次の近い先輩社員が、上司とは別に部署を越えて入社1~3年目程度の若手社員をフォローする「ブラザー・シスター制度」があります。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
名古屋大学、同志社大学、京都工芸繊維大学
<大学>
愛知淑徳大学、青山学院大学、大阪大学、小樽商科大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、京都大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、熊本県立大学、慶應義塾大学、神戸大学、国士舘大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、千葉大学、中央大学、中京大学、筑波大学、東京大学、東京女子大学、東京都市大学、東洋大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋市立大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、福岡大学、佛教大学、法政大学、北星学園大学、三重大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

採用実績(人数) 9名(2022年度実績)
0名(2021年度実績)
10名(2020年度実績)
7名(2019年度実績)
9名(2018年度実績)
9名(2017年度実績)
11名(2016年度実績)
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 4 5 9
    2021年 0 0 0
    2020年 6 4 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 9
    2021年 0
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

QRコード

QRコード

https://job.mynavi.jp/24/pc/search/corp60057/outline.html
外出先やちょっとした空き時間に、スマートフォンでマイナビを見てみよう!
※QRコードの商標はデンソーウェーブの登録商標です。

(株)宣伝会議と業種や本社が同じ企業を探す。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)宣伝会議の会社概要