最終更新日:2022/6/1

富士ソフト(株)【東証プライム上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連

基本情報

本社
神奈川県
資本金
262億28万円
従業員数
単体:8,400名 (2022年3月末現在) 連結:15,159名 (2022年3月末現在)
売上高
単体:1,756億80百万円 (2021年12月期) 連結:2,578億91百万円 (2021年12月期)

“独立系ITソリューションベンダーとして、ソフト開発、システム開発・導入・保守・運用、コンサルティングなど幅広く提供。国内に留まらず、海外市場へも業務展開”

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会社紹介記事

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システムづくりは決して一人ではできない。エンジニアが日々切磋琢磨しながら技術力を高めつつ、情報を共有してチームワーク良く進めることが必要だ。
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オフィスで行われていた、「ちょっとした相談」「雑談」「声掛け」や、一緒に働いているという「一体感」をバーチャル上で再現した仮想オフィス空間「FAMoffice」。

「技術力+提案力」を強みに領域拡大。テレワーク、フレックス制度も早くから導入

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向上心があれば文系・理系を問わず活躍し、大きく成長していけます。働きやすい環境のなかで共に未来を切り拓きましょう(人財開発部新卒採用推進室長 山口絵梨佳さん)

現在はあらゆる分野で、ICTの活用がビジネス発展のキーとなっています。1970年の創業から半世紀近く、私たち富士ソフトは業務系ソフトウェア開発、組込系ソフトウェア開発、ネットソリューションまで幅広い実績を積み上げて、通信インフラや社会インフラの発展に貢献してきました。近年は「AIS‐CRM」(通称アイスクリーム)を重点分野に掲げて、新たな技術分野の拡大に積極的に取り組んでいます。「技術力+提案力」を強みに、常にお客様に付加価値を提供し、信頼を勝ち得る存在をめざしています。

当社は単なる受託開発の会社ではなく、自社発信型のプロダクト・サービス分野があるのも大きな特徴です。そのプロダクトのひとつとして「moreNOTE」(モアノート)があげられます。「moreNOTE」は、資料をどこでも安全に閲覧・共有できるペーパーレスシステムです。フォルダー形式やカレンダー形式で過去の会議資料も素早くチェックできるため、会議準備や振り返りにかける時間やコストを大幅に削減。当社でもこの「moreNOTE」を導入しており、自社製品を用いた働き方改革の事例を、クライアントに展開していることも当社の特徴です。

その他様々な働き方改革を行っています。30分単位での有給休暇(フレキシブル休暇)の取得や、業務中のリフレッシュを10分単位で認める(リフレッシュタイム)など、従来のコアタイムを設けない「スーパーフレックス」を超える「ウルトラフレックス制度」も導入。毎週水曜日のノー残業デー、月1回のプレミアムフライデーも推奨しています。
また、2013年1月に全社員を対象としたテレワーク制度を本格導入。スマートフォンやタブレットと「moreNOTE」を活用することで、自宅からの会議参加や会議資料のリアルタイムな共有を可能としました。さらに、クラウドPBXの導入によって、会社支給のスマートフォンで自宅にいながら内線電話を使用できる環境も構築しています。こうした取り組みによって、2020年4月の新型コロナウイルス感染症対策に基づく緊急事態宣言下では、社員の8割にあたる約6,500名が在宅勤務を行いました。

教育研修が整っていることも当社の大きな特徴です。新入社員研修後も継続的にレベルアップでき、理系・文系問わず充分に成長できる環境があります。何よりもコミュニケーション意欲に富み、能動的に仕事に取り組める方との出会いを楽しみにしています。

会社データ

事業内容
<グローバル競争の時代を勝ち抜く、ビジネスを支える業務系システム開発> 
流通業、金融業、サービス業、製造業、ネットビジネス、社会インフラ、教育、文教、医療、公共機関など、あらゆるニーズに「お客様にとってのベストは何か」を徹底的に追及。
これらを組み合わせることで競争力のある高付加価値サービスを創造し、お客様の価値と競争力向上に貢献。 

<モノづくりを支える組み込み/制御系システム開発> 
自動車制御、モバイル、社会インフラ、ファクトリーオートメーション、OA機器、デジタルリビング、組込プラットフォーム開発、医療機器など皆様のお手元に必ずと言ってよいほどある情報家電製品の多くに、富士ソフトの最先端技術が活かされている。
幅広い領域で豊富な開発実績を持つ高い技術で新たな価値あるモノづくりに貢献。

<FUJISOFTの技術と蓄積されたノウハウから生れたプロダクト・サービス> 
富士ソフトがもつ、組み込み/制御系・業務系ノウハウが、今までにない付加価値を生み出すことで、新しいビジネスチャンスを創造。ネットワーク時代に不可欠な、先進ソフトウェア・ハードウェアの提供をはじめ、スマートフォン・タブレット・最新ロボットテクノロジー、スマートハウス、デジタル家電など、付加価値の高いプロダクトを提供。

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AIS-CRM(AI、IoT、Security、Cloud、Robot、Mobile & AutoMotiveの略)は、システム構築力+先進技術ノウハウ+プロダクト提供力を持つ同社ならではの戦略構想だ。

本社郵便番号 231-8008
本社所在地 神奈川県横浜市中区桜木町1-1
電話番号 0120-009-969(フリーダイヤル)
設立 1970年5月15日
株式 東証プライム上場
資本金 262億28万円
売上高 単体:1,756億80百万円 (2021年12月期)
連結:2,578億91百万円 (2021年12月期)
従業員数 単体:8,400名 (2022年3月末現在)
連結:15,159名 (2022年3月末現在)
代表者 代表取締役社長 執行役員 坂下 智保
事業所 本社/神奈川県横浜市
国内事業所/東京、神奈川、埼玉、茨城、群馬、北海道、静岡、愛知、大阪、兵庫、広島、福岡、熊本、沖縄
海外事業所/台湾、韓国、アメリカ
関連子会社 サイバネットシステム(株)、(株)ヴィンクス、サイバーコム(株)、富士ソフトサービスビューロ(株)、(株)東証コンピュータシステム、(株)オーエー研究所、イデア・コンサルティング(株)、富士ソフト・ティッシュエンジニアリング(株)、富士軟件科技(山東)有限公司、FUJISOFT America, Inc.、富士ソフト企画(株)、(株)日本ビジネスソフト
主要取引先 以下の各業界を代表するメーカー及びユーザー約10,000社と取引実績があります。
製造、通信、銀行、証券、生損保、流通、医療、商社、電力、サービス、官庁、地方自治体、各種団体など。
沿革
  • 1970年
    • (株)富士ソフトウエア研究所設立
  • 1984年
    • 富士ソフトウエア(株)に社名変更
  • 1987年
    • 株式店頭公開
  • 1992年
    • 東証二部上場
  • 1995年
    • ISO9001認証取得
  • 1996年
    • (株)ABCと合併し、富士ソフトABC(株)に社名変更
  • 1998年
    • 東証一部上場
  • 2002年
    • プライバシーマーク取得
  • 2004年
    • 横浜市に新本社ビル落成
  • 2006年
    • ISMS CMMI(Level 3)認証取得
      富士ソフト(株)に社名変更
  • 2007年
    • 新オフィス「秋葉原ビル」落成
  • 2010年
    • 台北支店開設(台湾 台北市)
      自社プロダクト ヒューマノイド「パルロ」販売開始
  • 2012年
    • ソウルオフィス開設(韓国 ソウル)
      自社プロダクト「moreNOTE」販売開始
  • 2013年
    • 在宅勤務制度施行

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.3時間
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
内定者学習(e-Learning形式)、新入社員研修、OJT、各種技術研修、ステップアップ研修、 役職別研修 他
自己啓発支援制度 制度あり
プラスワン資格制度・自己啓発奨励一時金
メンター制度 制度あり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 477 200 677
    2020年 487 154 641
    2019年 674 174 848

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知工科大学、愛知工業大学、会津大学、秋田県立大学、足利工業大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、お茶の水女子大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、職業能力開発総合大学校、順天堂大学、城西大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、玉川大学、大東文化大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京基督教大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野大学、明治大学、明星大学、明海大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知工科大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、江戸川大学、愛媛大学、桜美林大学、大分大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、沖縄大学、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東職業能力開発大学校(応用課程)、学習院大学、北九州市立大学、北里大学、九州大学、九州工業大学、九州職業能力開発大学校(応用課程)、京都大学、京都外国語大学、近畿大学、岐阜大学、国立音楽大学、熊本大学、熊本学園大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、神戸大学、神戸市外国語大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際教養大学、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、四国職業能力開発大学校(応用課程)、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、職業能力開発総合大学校、城西大学、上智大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、西南学院大学、西南女学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、大正大学、高崎経済大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、千歳科学技術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中国職業能力開発大学校(応用課程)、中部大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、デジタルハリウッド大学、電気通信大学、東海大学、東海職業能力開発大学校(応用課程)、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京基督教大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校(応用課程)、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長崎大学、長崎県立大学、長崎総合科学大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、新潟大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、広島工業大学、広島国際大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、福岡工業大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、北陸職業能力開発大学校(応用課程)、北海道大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武庫川女子大学、武蔵大学、武蔵野大学、武蔵野美術大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、ものつくり大学、山形大学、山口大学、山口県立大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
アーツカレッジヨコハマ、秋田工業高等専門学校、麻生情報ビジネス専門学校、麻生情報ビジネス専門学校北九州校、阿南工業高等専門学校、有明工業高等専門学校、アルスコンピュータ専門学校、ECCコンピュータ専門学校、石川工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、いわきコンピュータ・カレッジ、宇部工業高等専門学校、大分工業高等専門学校、大阪工業技術専門学校、大原簿記情報専門学校札幌校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス医療専門学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記ビジネス専門学校福岡校、大原簿記専門学校大阪校、大原簿記専門学校神戸校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、京都コンピュータ学院鴨川校、京都コンピュータ学院京都駅前校、京都コンピュータ学院洛北校、近畿大学短期大学部、近畿大学工業高等専門学校、近畿職業能力開発大学校(専門課程)、岐阜工業高等専門学校、釧路工業高等専門学校、熊本工業専門学校、久留米工業高等専門学校、群馬工業高等専門学校、KCS鹿児島情報専門学校、KCS北九州情報専門学校、KCS福岡情報専門学校、佐賀工業専門学校、佐世保工業高等専門学校、城西放射線技術専門学校、情報科学専門学校、中国職業能力開発大学校(専門課程)、筑波研究学園専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校仙台校、東京ITプログラミング&会計専門学校名古屋校、東京IT会計公務員専門学校千葉校、東京IT会計公務員専門学校大宮校、横浜公務員&IT会計専門学校、東京ITプログラミング&会計専門学校杉並校、東京工学院専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、長岡工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、函館工業高等専門学校、HAL大阪、HAL東京、HAL名古屋、広島商船高等専門学校、広島情報専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、都城工業高等専門学校、ユービック情報専門学校、米子工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2019年  2020年   2021年
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848名  641名  677名

取材情報

総合力と先端技術を注ぎ込み、より便利で快適な社会づくりに挑む!
開発・営業・管理の業務を幅広く知る取締役が語る「今と未来」
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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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