最終更新日：2022/12/28

いすゞ自動車(株)

上場企業

業種

自動車・自動車部品
輸送用機器

基本情報

本社: 神奈川県

資本金: 406億4,400万円（2022年3月末現在）

売上高: 連結：2兆5142億9100万円単独：1兆1118億9100万円（2021年4月～2022年3月）

従業員: 連結：44,299人単独：8,056人（2022年3月末現在）

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会社概要
前年の採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ

150カ国以上の「運ぶ」を支える商用車メーカー。信頼されるトラック・バス・ディーゼルエンジン、最先端技術でISUZUは世界の「運ぶ」を支えます。

会社紹介記事

二大事業の1つであるディーゼルエンジンの分野において、燃費向上技術だけでなく、EVやクリーンエネルギーへの対応技術にも取り組む。【海外】150カ国以上で製品を展開。世界中の市場ごとで異なる顧客ニーズに応える技術力が評価されている。

: 二大事業の1つであるディーゼルエンジンの分野において、燃費向上技術だけでなく、EVやクリーンエネルギーへの対応技術にも取り組む。

: 【海外】150カ国以上で製品を展開。世界中の市場ごとで異なる顧客ニーズに応える技術力が評価されている。

活躍のフィールドは無限大。いすゞ自動車には、チャレンジする風土があります！

横浜の本社を拠点とし、日本の国内関連会社はもちろん、海外でも25カ国55拠点を展開。	いすゞ自動車は、『「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして豊かな暮らし創りに貢献します。』という企業理念の下、商用車（トラック・バス）とディーゼルエンジン事業において世界に挑戦している企業です。世界150カ国以上の国々でビジネスを展開しており、45ヵ国でトップシェアを獲得。-30度を下回る寒冷地や50度を上回る熱帯地域、高地等、世界中の様々なフィールドでいすゞ製品が活躍しています。また、商用車・ディーゼルエンジンなどのハードのビジネスに留まらず、近年ではサービスやサポート等のソフトビジネスにも積極的に推進。IoT技術による運行診断システムや車両予防整備のシステムも手掛けます。さらに、先進安全技術や自動運転の開発にも取り組む等、新次代の商用車メーカーの道を切り開いています。これからも歴史や伝統に縛られることなく、常に革新的な技術を積極的に取り入れ、挑戦し続けます。世界を舞台に商用車とディーゼルエンジンの二大事業を展開し、最先端の技術に挑戦し続けるいすゞ自動車の特徴を一言で表すと、“少数精鋭”。入社間もない新入社員からキャリア豊富なベテラン社員まで、誰もがやりがいをもって仕事に取り組んでいます。

横浜の本社を拠点とし、日本の国内関連会社はもちろん、海外でも25カ国55拠点を展開。

いすゞ自動車は、『「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして豊かな暮らし創りに貢献します。』という企業理念の下、商用車（トラック・バス）とディーゼルエンジン事業において世界に挑戦している企業です。

世界150カ国以上の国々でビジネスを展開しており、45ヵ国でトップシェアを獲得。-30度を下回る寒冷地や50度を上回る熱帯地域、高地等、世界中の様々なフィールドでいすゞ製品が活躍しています。

また、商用車・ディーゼルエンジンなどのハードのビジネスに留まらず、近年ではサービスやサポート等のソフトビジネスにも積極的に推進。IoT技術による運行診断システムや車両予防整備のシステムも手掛けます。さらに、先進安全技術や自動運転の開発にも取り組む等、新次代の商用車メーカーの道を切り開いています。これからも歴史や伝統に縛られることなく、常に革新的な技術を積極的に取り入れ、挑戦し続けます。

世界を舞台に商用車とディーゼルエンジンの二大事業を展開し、最先端の技術に挑戦し続けるいすゞ自動車の特徴を一言で表すと、“少数精鋭”。入社間もない新入社員からキャリア豊富なベテラン社員まで、誰もがやりがいをもって仕事に取り組んでいます。

会社データ

事業内容	自動車、輸送用機械機具、原動機等の製品、およびその部品、ならびに関連する資材・用品の製造・販売世界中で走るトラックを開発・製造する。さらに、未来の物流を支える次世代燃料車両やコネクテッドトラックの開発にも積極的に取り組む。

本社郵便番号	220-8720
本社所在地	神奈川県横浜市西区高島1-2-5　横濱ゲートタワー
本社電話番号	045-299-9111
設立	1937年4月
創立	1916年
資本金	406億4,400万円（2022年3月末現在）
従業員	連結：44,299人単独：8,056人（2022年3月末現在）
売上高	連結：2兆5142億9100万円単独：1兆1118億9100万円（2021年4月～2022年3月）
代表者	代表取締役社長　片山　正則
事業所	本社：神奈川県（横浜市）工場：神奈川県（藤沢市）、栃木県（栃木市）
関連会社	(株)いすゞ中央研究所、いすゞエンジン製造北海道(株)、(株)いすゞ北海道試験場、いすゞ車体(株)、(株)アイメタルテクノロジー、(株)アイシーエル、いすゞライネックス(株)、いすゞエステート(株)、(株)湘南ユニテック
売上高推移	【単独】決算期　　　　売上高　　　 ―――――――――――― 2018年3月期　1兆813億円 2019年3月期　1兆1,308億円 2020年3月期　1兆749億円 2021年3月期　9226億円 2022年3月期　1兆1118億9100万円【連結】決算期　　　　売上高 ―――――――――――― 2018年3月期　2兆703億円 2019年3月期　2兆1,492億円 2020年3月期　2兆799億円 2021年3月期　1兆9082億円 2022年3月期　2兆5142億9100万円
企業理念	■「運ぶ」を支え、信頼されるパートナーとして、　　　　　　　　　　　　　豊かな暮らし創りに貢献します。私たち「いすゞ自動車」は、CVとディーゼルエンジン事業のプロフェッショナルとして、ハード・ソフト両ビジネスを主軸に、社会・環境との調和を求め、お客様から信頼していただける良きパートナーとして共に発展することを目指します。
環境負荷低減への取り組み	いすゞ自動車では、原材料の調達からリサイクル、廃棄にいたるクルマの一生（ライフサイクル）の環境負荷を把握し、環境負荷の大きいところから優先してその低減を進めています。クルマから発生する環境負荷のほとんどは使用時のもので、環境負荷の中心は排出ガス（PM、NOx）とCO2です。このため、いすゞ自動車では排出ガスの低減、燃費向上（CO2の低減）に全力をあげて、ハード及びソフトの両面から改善しています。
主要商品	【商用車】　　トラック：エルフ（小型）、フォワード（中型）、ギガ（大型）　　バス：ガーラ（観光）、エルガ（路線）【コンポーネント（エンジン）】　　産業用エンジン、建設機械用エンジン、乗用車用エンジン【ピックアップトラック（海外生産・販売）】　　D-MAX（タイ）、MU-X（タイ）　　PANTHER（インドネシア）
沿革	1937年東京自動車工業(株)[※いすゞ自動車(株)の前身]設立 1949年商号を現在の「いすゞ自動車(株)」に変更 1959年 ◇小型トラック『エルフ』発表 1961年藤沢製造所（現藤沢工場）開所 1970年 ◇中型トラック『フォワード』発表 1972年栃木製造所（現栃木工場）開所 1979年北海道試験場（現ワーカム北海道）第1期工事完成 1984年北海道工場（現いすゞエンジン製造北海道）開所 1990年いすゞ中央研究所設立 1994年 ◇大型トラックを『ギガ』シリーズとして発表 1998年北米にディーゼルエンジン生産会社「DMAX」を設立 2000年『エルフ』が国内2～3tクラスのキャブオーバー型トラック市場において、30年連続シェアNo.1を達成 ※200年4月　業界シェアランキング　いすゞ自動車(株)調べ 2001年ディーゼルエンジン生産累計1,500万基を達成 2003年小型トラック『エルフ』の一部車型に次世代トランスミッション「スムーサーE」を追加設定大型トラック『ギガ』に“省燃費シフトマシーン” 「スムーサーG」を搭載し発売『エルフCNG車』累計登録台数5,000台突破 2004年商用車用テレマティクス「みまもりくんオンラインサービス」の発売 2005年いすゞエルフディーゼルハイブリッド車を発売 2006年小型トラック『エルフ』をフルモデルチェンジ 2007年中型トラック『フォワード』をフルモデルチェンジ 2008年ロシアにおける新工場の開所北海道洞爺湖サミットにCNGバスを提供 2009年エルフ重量車燃費基準達成車型を拡大　　- いすゞecoシリーズを展開 (いすゞecoシリーズ：2009年度(平成21年度)税制改正　重量税、取得税特例措置に対応した重量車　燃費基準達成車及び次世代自動車) 2011年タイでピックアップトラック（世界戦略車）をフルモデルチェンジ同国で各賞を受賞 2012年大型路線バス「エルガハイブリッド」を発表インドにLCV生産販売会社を設立タイでピックアップトラック新工場開所 2014年シンガポールにアフターセールスセンターを設立タイに新興国向けトラック開発統括会社を設立 2015年大型路線バス「エルガ」をフルモデルチェンジ大型トラック「ギガ」をフルモデルチェンジ 2017 東京モーターショーにて小型電気トラック「ELF　EV」を初披露

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 21.4時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 15.6日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	33名	20名	53名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、部門別研修、OJT研修、海外赴任者研修、階層別研修、自己啓発型研修　など
自己啓発支援制度	制度あり通信講座　など
メンター制度	制度あり配属後、部署内の先輩によるマンツーマンのサポート体制
キャリアコンサルティング制度	制度あり上長とのキャリア面談

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	139名	17名	156名
2021年	139名	17名	156名
2020年	147名	18名	165名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2022年	156名
2021年	156名
2020年	165名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	全国の四年制大学・大学院
前年度の採用実績(人数)	2020年度：165名 2019年度：155名 2018年度：142名 2017年度：209名