最終更新日:2022/10/30

(株)電通国際情報サービス(ISID)

  • 上場企業

業種

  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
81億8,050万円
売上高
1,120億8,500万円(2021年12月期連結)
従業員
3,240名(2021年12月末現在)

HUMANOLOGY for the future 人とテクノロジーで、その先をつくる。  

会社紹介記事

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JR「品川駅」周辺に建ち並ぶインテリジェントビル群の一角にオフィスを構えるISID。
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すぐ隣にITのプロが、その隣には広告のプロがいる…個性あふれるクリエイティブ集団、それがISID。

社会が、企業が、直面している未知なる課題に、高度IT技術でアプローチ

《金融、ものづくり、企業経営… 業務を知りつくしたITのプロ集団》
・高速化、複雑化が進む金融取引市場に対応したアルゴリズムトレード・システムや、金融機関の融資・リスク管理を支えるシステム
・グローバル市場で戦う製造業のものづくりを支え、革新する製品開発ソリューション
・あらゆる企業の経営の要である、財務データや人材データの活用を支えるソフトウエアやコンサルティングサービス
・顧客体験を起点とするサービスデザインやデジタルマーケティングによる新しいサービス構築のアプローチ

こうした専門性の高いサービスを提供し、顧客課題を解決するためには、顧客以上に業務を知るプロフェッショナルの視点が欠かせません。
それぞれの領域に、業務を深く理解し、顧客と対等に向き合えるプロがいる。それがISIDの強みです。

《時代の先を見据え、次のビジネスを切り拓く》
常に時代の一歩先を見据え、企業や社会の課題を解決する新たな価値を生み出すために、FinTech、デジタルマーケティング、スマートエンタープライズ、ものづくり革新などISIDが強みを持つ領域で、テクノロジー、業界、企業、地域などの枠を超えたX Innovationを推進しています。

《ISIDのカルチャーと若き人材への期待》
当社では社員が既存の方法論に安易に寄りかかるのではなく、自ら考え、自ら行動する「主体的な挑戦」を歓迎する風土が根付いています。
また若い人材にも積極的に責任ある仕事を任せていますので、成長のスピードも速いでしょう。こうしたカルチャー・体制のもとで成長するということは、常に自分の可能性に挑戦するということであり、それだからこそ壁にもぶつかると思います。しかし当社では“新たな自分への挑戦”が、お客様の新たな可能性の開拓、ひいては社会の変革に直結しているのです。

「新しい挑戦にワクワクする」、そんな方にとっては仕事人として、プロフェッショナルとしての醍醐味を味わえるフィールドだと思います。
ワクワクできるITを。

会社データ

事業内容
■コンサルティングサービス
■受託システム開発
■ソフトウェア製品(自社開発ソフトウェア)の販売/サポート
■ソフトウェア商品(国内外ベンダーのソフトウェア)の販売/サポート
■アウトソーシング・サービス・運用保守サービス
■情報機器販売・その他
本社郵便番号 108-0075
本社所在地 東京都港区港南2-17-1
本社電話番号 0120-337-335
設立 1975(昭和50)年12月11日
資本金 81億8,050万円
従業員 3,240名(2021年12月末現在)
売上高 1,120億8,500万円(2021年12月期連結)
事業所 品川本社、関西支社、中部支社、豊田支社、広島支社
主要株主 (株)電通グループ
グループ会社 (株)アイティアイディ
(株)ISIDインターテクノロジー
(株)エステック
(株)ISID-AO
(株)アイエスアイディ・フェアネス
(株)ISIDビジネスコンサルティング
(株)ISIDエンジニアリング
(株)ISIDアシスト
ISI-Dentsu of Europe, Ltd.
ISI-Dentsu of America, Inc.
ISI-Dentsu of Hong Kong, Ltd.
上海電通信息服務有限公司
ISI-Dentsu South East Asia Pte. Ltd.
ISID South East Asia (Thailand) Co., Ltd.
PT. ISID Indonesia
PT. Ebiz Cipta Solusi
関連会社 クウジット(株)
Two Pillars GmbH
(株)マイデータ・インテリジェンス
(株)FAプロダクツ
スマートホールディングス(株)
(株)FINOLAB
(株)ACSiON
平均年齢 41.0歳(2021年12月末現在)
沿革
  • 1971年
    • (株)電通の東京本社内にTSS局を創設。
      General Electric Company(GE)と技術提携し、
      日本初のタイムシェアリング・サービスMARK1サービスを開始。
  • 1975年
    • (株)電通とGEとの合弁により、(株)電通国際情報サービス(ISID)を設立。GEの大型コンピュータセンターを通信衛星と海底ケーブルで結び、機能拡張を経たMARK3サービスの上で、さまざまな企業向けのシステムを構築。
  • 1976年
    • MARK3サービス上で、機械設計における構造解析ソフトウェアの提供を開始。その後のCAE事業分野進出の足がかりとなる。
  • 1982年
    • ・日本初の国際電子メールサービス「QUIKCOMM」の提供を開始。当時主流のテレックスより高速で安価のため国際進出企業に多数導入

      ・CAEテクノロジーセンターを開設し、Structural Dynamics Research社(現Siemens PLMSoftware社)との業務提携契約に基づき、同社のCAEソフトウェア販売に進出
  • 1984年
    • MARK3サービス上で、連結会計システムの提供を開始。
  • 1990年代
    • Unix、Windows、RDBを採用した資金為替ディーリング、リスク管理の大型システムを大手金融機関向けに多数構築。特定のベンダーに属さずに、さまざまな優れた製品と新技術を組み合わせ、業務に詳しい提案型システムインテグレーターのスタイルがこの頃に確立。
  • 1991年
    • CAD/CAM/CAE/PDMの各分野における世界トップクラスの評価と稼働実績を誇るソフトウェアを提供するとともに、最先端のプロセス改革手法をいち早く採り入れ、日本初の総合的な製品設計・生産プロセスのコンサルティング・サービスを開始。
  • 1995年
    • インターネットの商用利用にともない、Netscape Communications社の日本初のパートナー企業となる。
  • 1997年
    • 日本初のSSL128bit(当時の最も強力な暗号通信技術)を採用したWebとブラウザを利用した金融アプリケーションを、VeriSign社、Microsoft社と連携し、大手銀行向けに構築。
  • 1999年
    • 日本初のJavaアプリケーションサーバーを採用した大規模インターネットバンキング・システムを大手銀行向けに構築。
  • 2000年
    • 東京証券取引所市場第一部に株式上場。
  • 2001年
    • ・日本初の5,000台規模の全社IPv6ネットワークを構築。

      ・日本初のWindowsを採用した大規模インターネットバンキング・システムを大手ネット銀行向けに構築。
  • 2004年
    • 本社所在地を品川に移転。本社およびグループ会社を集結し、ISIDグループとしてのシナジー強化を図る。
  • 2005年
    • Javaの新技術を先取りして実装したオープンソース開発フレームワーク「Seasar2」の商用サポートを日本で初めて開始。
  • 2006年
    • IntraLinks社と提携し、金融市場で急拡大しているシンジケートローン市場向けの文書管理サービスの独占提供を開始。
  • 2008年
    • 大手製造業の大規模ITシステム統合を支援。CADデータを統合的に管理し、設計から生産までをシームレスにつなぐために、最新テクノロジーを搭載したPLMソフトウェア「Teamcenter」を提供。
  • 2010年
    • ・クラウドサービス「CLOUDiS」を提供開始。コンサルティングからクラウド上でのシステム構築・運用まで、トータルサービスをワンストップで提供。

      ・電通との連携により家電・住宅エコポイント事業「ポイント交換システム」を構築。クラウド基盤を利用し短期間・低コストでの稼働を実現。
  • 2011年
    • ・先端技術活用による新規ビジネスを開発する組織、オープンイノベーション研究所(現オープンイノベーションラボ)を新設。

      ・製品開発における構想設計業務の支援システム「iQUAVIS」の提供を開始。業界で初めて、ハードとソフトを横断した設計手順の最適化を実現。
  • 2012年
    • ・マーケティング・プラットフォームサービス「iPLAss」を提供開始。

      ・金融イノベーションに特化した日本初のイベント「FIBC」を開催。金融ベンチャー企業や金融機関が集結、イノベーション創造の場を提供。
  • 2013年・2014年
    • ・世界初のソーシャルシティ・プラットフォーム「+fooop!」の稼動開始。
      ・クラウドとSNSを活用したアダプティブラーニング(適応学習)の実践プロジェクトをスタート。全国で初めて学校現場に導入、産学協同で新たな学びのスタイルを創造。
  • 2016年・2017年
    • ・FinTechスタートアップ企業の成長を支援する産業拠点「FINOLAB」を大手町エリアに開設。
      ・(株)電通デジタルと「電通デジタルマーケティングテクノロジーセンター」を立ち上げ。
  • 2018年・2019年
    • 2018
      ・Two Pillars GmbHを設立、関連会社化。
      ・経費精算システム「Ci*X Expense」を提供開始。
      2019
      ・三菱地所(株)と(株)FINOLABを設立、関連会社化。
      ・(株)セブン銀行と(株)ACSiONを設立、関連会社化。
  • 2020年
    • ・(株)ISIDブライトを設立
      ・企業のAI活用を推進する「AI トランスフォーメーションセンター」を設置
      ・企業のDXを支援する3種類のAI製品「TexAIntelligence」「DiCA」「OpTApf」を自社開発し提供開始
      ・企業のxR活用を推進する「エンタープライズxRセンター」を設置
  • 2021年
    • ・女性活躍推進法に基づく「えるぼし」認定で最高位となる3つ星を取得。
      ・従業員のエンゲージメントを高めるMicrosoft Teamsアプリケーション 「ENGAGE TAG」β版を提供開始
      ・「スマートソサエティセンター」を新設
  • 2022年
    • 中期経営計画「ISID X Innovation 2024」スタート

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.3日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
組織の中でプロフェッショナルとして成長していくためには、担当業務での専門能力やスキルを伸ばすとともに、ビジネス基礎能力やマネジメント能力等もバランスよく習得していくことが重要と考え、この考えに基づいた教育プログラムを準備しています。

・新入社員研修
・ビジネススキルアップセミナー
・若手社員向け研修
・自己啓発プログラム
・キャリアプラス制度
・グローバル人財育成プログラム
メンター制度 制度あり

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 74 21 95
    2022年 52 17 69
    2021年 40 16 56

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
青山学院大学、岩手大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、香川大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、京都大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、専修大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京学芸大学、東京工科大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、奈良先端科学技術大学院大学、南山大学、日本大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学
<大学>
愛知学院大学、会津大学、青山学院大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山県立大学、お茶の水女子大学、神奈川大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、共立女子大学、岐阜大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲南大学、神戸大学、国際基督教大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、順天堂大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、多摩大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医科歯科大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京芸術大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋英和女学院大学、徳島大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良女子大学、南山大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、広島市立大学、福井大学、福岡大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山口大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数) 2022年度入社   69名
2021年度入社   56名
2020年度入社   60名





前年度の採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、医療・保健系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系

機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、薬学系(4年制)、薬学系(6年制)、商船系、医学・歯学系、獣医系、衛生医療・介護系、その他理系

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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