最終更新日:2022/12/1

ロイヤルホームセンター(株)【大和ハウスグループ】

業種

  • ホームセンター

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億円【大和ハウス工業(株)100%出資】
取扱高
975億円(2022年3月実績)
従業員
4,216名(社員数:729名)※2022年4月現在

ホームソリューションセンターを全国に展開しています!インターンシップでは、店舗見学会やWEBメニューも充実しています。

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会社紹介記事

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約5,000坪の大型店舗千葉北店をはじめ、全国で59店舗を展開。創立50周年である2030年に売上高2,000億円の達成に向け、より地域に密着したサービスを展開していきます。
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「階層別研修」や「部門別・職種別研修」など徹底した社員教育とサポート体制でお客様に選ばれる店づくりを目指しています。

「Challenge for next 10years」─次の10年に向けての挑戦!

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「この業界で必要なのは、商品・価格・雰囲気・サービス。後者はまさに社員一人ひとりの力で生み出されるもの。多くの人から愛される店舗を創っていきたいですね」

■大和ハウスグループのノウハウを活かし、サービス力を強化

現在、ホームセンターの市場は4兆円規模だといわれています。その売上の約7割はペット、園芸、日用雑貨、カー・レジャー用品など暮らしに関わる商品です。しかし、今後はホームセンターがもともと持っていた“住まいの改善(ホームソリューション)”の分野を強化していくことが必要だと考えています。当社ではすでに、お客様に代わって取付・交換するサービス「ロイサポート」を展開。さらに大和ハウスとの連携によってリフォームの施工も行っています。これは住まいづくりの経験とノウハウを持った、大和ハウス工業100%出資のホームセンターである当社ならではの強みでしょう。

■「お客様の喜ぶ顔が自分自身の幸せ」

このように商品だけではなく、新たなサービスを付加価値として提供していくためには、ホスピタリティマインド(おもてなしの心)を持った人材が必要不可欠です。私たちの役目は、例えばお客様から「手すり売場はどこ?」と聞かれたときに、売場に案内するだけでなく「どこに手すりをお付けになるのですか?それならこの商品がいいですよ」という提案まですることです。

■社員の成長が会社の成長につながる活気ある会社へ

当社は人材の教育に力を入れており、入社後に用意されている教育研修でどんどん成長していくことができます。DIYアドバイザーや各種資格の資格取得バックアップはもちろん、社員の階層ごとに設計している研修も用意しています。社員の成長と会社の成長は正比例すると考えていますので、若いうちから自己啓発のチャンスを増やしていきたいと思います。

(代表取締役社長/中山 正明)

会社データ

事業内容
小売業(ホームセンター)
大和ハウス工業(株)のグループ会社として工具・金物・塗料・資材・リフォーム・インテリア・ガーデニング・ペットを主体とし、全国にホームセンターを展開しています。

特に以下の項目を重点に事業展開を行います。
(1)高品質・高付加価値商品の販売
(2)お客様の声を基にした品揃え・サービスの強化
(3)業務ニーズに対応した商品・サービスの強化

取扱い商品(日用品、キャンプ用品、ペット用品、化粧品、文房具、DIY用品、建築建材等)の幅が広く、地域特性を活かしたサービスで多くのお客様のご要望にお応え致します。

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圧倒的な「品揃え」と「サービス」で上質な居心地のよい住空間を提供しています。

本社郵便番号 550-0011
本社所在地 大阪市西区阿波座1丁目5-16 大和ビル5階
本社電話番号 06-4391-8830
設立 1993年7月14日
資本金 1億円【大和ハウス工業(株)100%出資】
従業員 4,216名(社員数:729名)※2022年4月現在
取扱高 975億円(2022年3月実績)
事業所 本社/大阪市西区阿波座
関東本部/千葉市稲毛区六方町
店舗/ 茨城県   1店舗
    栃木県   1店舗
    埼玉県   3店舗
    千葉県   11店舗
    神奈川県  11店舗
    東京都   2店舗
    愛知県   5店舗
    滋賀県   1店舗
    京都府   4店舗
    大阪府   6店舗
    兵庫県   10店舗
    奈良県   2店舗
    岡山県   1店舗
    広島県   1店舗
         計59店舗
取扱高推移 決算期 / 取扱高
   99年3月 / 361億円
   00年3月 / 393億円
   01年3月 / 419億円
   02年3月 / 454億円
   03年3月 / 521億円
   04年3月 / 572億円
   05年3月 / 582億円
   06年3月 / 617億円
   07年3月 / 622億円
   08年3月 / 626億円
   09年3月 / 635億円
   10年3月 / 612億円
   11年3月 / 623億円
   12年3月 / 644億円 
   13年3月 / 679億円
   14年3月 / 735億円
   15年3月 / 731億円
   16年3月 / 785億円
   17年3月 / 842億円
   18年3月 / 866億円
   19年3月 / 897億円
   20年3月 / 952億円
   21年3月/1,064億円   
   22年3月 / 975億円
関連会社 ・大和ハウス工業(株)
・(株)ファイン  ※2016年11月30日付 完全子会社化
・(株)ワールドツール ※2019年10月4日付 完全子会社化
平均年齢 41.8歳(2022年4月時点)
年収例 450万円/月給22.5万円+残業手当+賞与(年2回)/4年目/部門長
530万円/月給26.5万円+残業手当+賞与(年2回)/6年目/副店長
640万円/月給32万円+残業手当+賞与(年2回)/10年目/店長
沿革
  • 1980年
    • 大和ハウス工業(株)の一事業部としてホームセンター事業部を発足
      1号店として奈良店を出店
  • 1982年
    • 「大和ハウスホームセンター」へ店名を変更
  • 1988年
    • 業界初のPOSシステムを導入
      日本たばこ産業との共同出資でユア・ファクトリー(株)設立(ホームセンター事業展開)
  • 1991年
    • 売上高100億円達成
  • 1993年
    • 運営会社として大和ハウス工業(株)より独立
  • 2002年
    • 千葉市稲毛区に当社最大の売り場面積(4,500坪)となる
      千葉北店を出店
  • 2004年4月
    • 大和ハウス工業(株)からホームセンター事業を継承する
      完全分社化
  • 2006年
    • 売上高600億円突破
      第1期 海外研修スタート(アメリカホームデポ/ローズ)
  • 2007年
    • 本社を大阪市西区に移転(大和ビル内)
  • 2008年
    • ダイヤ通商(株)よりホームセンターの経営権を譲受し、
      5店舗オープン
  • 2009年
    • 新業態のロイヤル金物松戸みのり台店、北本店オープン
  • 2010年
    • 創業30周年
  • 2012年
    • 大阪市内に初の都市型店舗である森ノ宮店オープン
  • 2014年
    • 埼玉県にロイヤルプロ川越店オープン
  • 2015年
    • 創業35周年
      長久手店(愛知)大規模増床リニューアルオープン
      戸塚深谷店(神奈川)、豊中店(大阪)オープン
  • 2016年
    • 津島店(愛知)、宝塚店(兵庫)、清須店(愛知)、松戸店(千葉)オープン
      東京都初出店となる南千住店オープン
      (株)ファインを子会社化
  • 2017年
    • 習志野店(千葉)を増床リニューアルオープン
      ロイヤルプロワーキング花見川店(千葉)、ロイヤルプロ横浜旭店(神奈川)、西宮中央店(兵庫)オープン
  • 2018年
    • 東京都内2店舗目となる足立鹿浜店をオープン
  • 2019年
    • 兵庫県にキセラ川西店をオープン
      (株)ワールドツールを子会社化
  • 2020年
    • 埼玉県に戸田公園店をオープン
      神奈川県に藤沢並木台店をオープン
  • 2021年
    • 売上高1,000億円突破
  • 2022年
    • 神奈川県にロイヤルプロ横浜港北インター店をオープン
      京都府にロイヤルプロ京都向日店をオープン

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 13.5年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 21.9時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 9.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 10名 37名 47名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 10名 0名 10名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 2.6%
      (190名中5名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
「会社は人財を育て、人財は会社を育てる」
人財の成長が会社の成長に繋がると考え
職種や階層などに合わせた教育制度を設け、社員の成長を支援します。

1.階層別研修
 ◆担当する業務・所属の区別なく、当社の社員として共通して期待される姿勢や考え方を習得
 ◆次の資格等級へのキャリアアップに必要なコミュニケーションや人を動かす力などを習得
  ○新入社員研修(1週間の集合形式、その後、約6カ月間の店舗実習)
  ○マネジメント基礎・実践研修
  ○判断力強化研修 など

2.推薦・手あげ式研修
 ◆様々な角度で、更なるスキルアップを目指す社員のために用意されたプログラム。希望者や推薦者が受講
  ○対人力強化研修
  ○ファシリテーションスキル研修
  ○コーチング研修 など 

3.部門別・職種別研修
 ◆店舗業務を遂行するにあたり、マニュアル内容の確認・計数能力など、役職に必要なオペレーションスキルを習得
  ○部門長候補者研修・新任部門長研修
  ○新任店長・副店長研修 など
自己啓発支援制度 制度あり
1.資格取得祝金制度
  会社規程により定められた資格(検定)を取得した場合、資格に応じた祝金を支給しています。
  ○DIYアドバイザー
  ○リテールマーケティング(販売士)検定
  ○危険物取扱者乙種第四類
  ○衛生管理者 など

2.通信教育補助金制度
  会社と提携している通信教育を受講し、修了した場合、受講料の一部を補助金として支給しています。
  ○小売実務
  ○計数管理 など
メンター制度 制度あり
入社後6カ月間は、店舗でのOJT研修期間となり、その間は、新入社員2~4名に対し、『エルダー』という店舗での教育担当者とそれを補佐する『サブエルダー』の2名が店舗業務の教育および指導を担当します。
『エルダー』や『サブエルダー』は、業務上のわからないことだけではなく、新入社員の心の支えとなれるよう「寄り添い」を大切に皆さんと関わっていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
1年に1度の『自己申告制度』あり

趣旨・目的は以下の通り。
(1)自分自身の能力を見つめ直し、将来に向かって具体的な目標を設定する機会とする。
(2)職務変更の希望、勤務地変更の希望、個人的な事情等を調査することにより、今後の人員配置に活かしていく。
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 7 3 10
    2021年 5 7 12
    2020年 11 2 13
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 12
    2020年 13
    2019年 21
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 4
    2019年 7

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
京都市立芸術大学
<大学>
愛知大学、亜細亜大学、江戸川大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、大妻女子大学、大手前大学、岡山商科大学、神奈川大学、川村学園女子大学、関西大学、関西外国語大学、関西国際大学、関西学院大学、関東学院大学、京都大学、京都外国語大学、京都学園大学、京都産業大学、京都橘大学、杏林大学、近畿大学、神戸大学、甲南大学、神戸学院大学、神戸芸術工科大学、神戸松蔭女子学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、産業能率大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中京大学、帝京大学、帝塚山大学、東海大学、東海学園大学、東京家政学院大学、東京工科大学、東京農業大学、獨協大学、長浜バイオ大学、名古屋工業大学、日本大学、日本体育大学、白鴎大学、阪南大学、兵庫大学、弘前大学、佛教大学、北海学園大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、桃山学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、麗澤大学、高崎経済大学、拓殖大学、中央大学、中部大学、帝京科学大学(東京)、天理大学、東海学院大学、東京家政大学、東京国際大学、東京電機大学、東洋大学、同志社大学、静岡大学、島根県立大学、下関市立大学、松蔭大学、城西大学、創価大学、園田学園女子大学、奈良大学、奈良教育大学、福岡大学、文教大学、名城大学、酪農学園大学、和光大学、南山大学、太成学院大学、京都女子大学、東京造形大学、甲南女子大学、大阪成蹊大学、北里大学、大正大学、淑徳大学、倉敷芸術科学大学、聖心女子大学、大阪芸術大学、湘南工科大学、山口県立大学

前年度の採用実績(人数)      2020年 2021年 2022年
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大卒   13名  12名   10名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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