最終更新日:2022/6/24

住友不動産販売(株)

業種

  • 不動産

基本情報

本社
東京都
資本金
29億7,000万円
売上高
非公開
従業員
3,861名(2021年4月1日現在)

住友不動産グループの中で、不動産流通業を担っている当社。不動産仲介業を軸に事業を展開中!

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会社紹介記事

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お客様に寄り添いニーズを聞き出す力を育みながら、成長していく同社の社員達。伝統に裏打ちされたノウハウを吸収しながら、着実に“不動産のプロ”がめざせる環境だ。
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副都心、高層ビル街にある新宿営業センターには、23区を中心とするあらゆる情報が集まってくる。同社ならではの、幅広い物件ネットワーク力を象徴するオフィスといえる。

住友不動産グループ 圧倒的成長スピードが速い、不動産仲介業の会社です!

■住友不動産グループの安定基盤
住友不動産グループの不動産流通事業を担う当社は、仲介取扱高で6期連続1兆円を突破。
成長を続ける当社では、前向きで積極的な方を求めています。
入社後、ご活躍いただけるよう、研修制度によるバックアップもご用意しております。
安定した事業基盤の中で、チャンレンジできる環境が当社にはあります。

■専任一貫体制
一人の営業担当が広告戦略から契約・引渡しまでを一貫して担当。
不動産を「売りたい」「買いたい」または「貸したい」「借りたい」お客様双方のニーズに細やかに対応ができる体制です。
取引のすべてに関わることで、不動産のプロフェッショナルとして成長できます。

■公平な評価体制
年次・勤続年数に関係なく仕事の実績を評価する「成果主義」の環境です。
誰にでも成長するチャンスがある当社では、最速副主任への昇格が3年目。
一人ひとりが自身の努力で可能性を広げられる会社です。

■成長を支える研修制度
基礎スキルを養う導入研修をはじめ、OJTトレーナー制度、宅建資格取得に向けたオリジナル講習など社員が活躍できるためのバックアップ体制がございます。
その他、法律・税務など不動産に付随する研修なども開催し、不動産のプロへと成長するためのプログラムをご用意しております。

会社データ

事業内容
・不動産の売買・賃貸の仲介業務
・不動産の受託販売業務
・不動産の賃貸業務
・その他付帯関連業務
本社郵便番号 163-0206
本社所在地 東京都新宿区西新宿2-6-1 新宿住友ビル6F
本社電話番号 03-3346-1069
設立 1975(昭和50)年3月
資本金 29億7,000万円
従業員 3,861名(2021年4月1日現在)
売上高 非公開
事業所 本社/東京
店舗網(全店直営店舗)/首都圏138店舗、近畿圏66店舗、北海道9店舗、東北5店舗、東海18店舗、中国7店舗、九州6店舗 計249店舗
※うち賃貸仲介取扱店舗
首都圏15店舗、近畿圏7店舗、北海道1店舗、東北1店舗、東海1店舗、中国1店舗、九州1店舗 計27店舗
役員 代表取締役社長 竹村 信昭

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 10年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 29.9時間
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 55名 132名 187名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 55名 2名 57名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.4%
      (697名中31名)
    • 2019年度

    役員   0%(0人)(役員全体(男女計)8人) 管理職 4.4%(31人)(管理職全体(男女計)689人)

社内制度

研修制度 制度あり
●内定者研修
入社前からビジネスマナーの習得や宅建資格取得をしっかりサポート。
●実務研修
不動産営業のプロとして、業務上必要な知識や資格を習得するための研修。配属後のOJTをフォローする形で実施。
●自己啓発
自己成長の機会を提供する目的で、通信教育制度・資格取得奨励金制度を導入。各種資格取得・ビジネススキル・教養・パソコン・語学など社員の自己啓発をバックアップ。
自己啓発支援制度 制度あり
業務上必要不可欠と当社が定めた資格および当社で取得を奨励した資格で、その資格を新規に取得した者に対し、資格取得奨励金を支給。
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 110 45 155
    2021年 36 38 74
    2020年 178 134 312
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 155
    2021年 74
    2020年 312

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、亜細亜大学、桜美林大学、嘉悦大学、学習院大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関東学院大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、芝浦工業大学、十文字学園女子大学、城西大学、上智大学、昭和女子大学、駿河台大学、成蹊大学、成城大学、聖心女子大学、専修大学、創価大学、大正大学、大東文化大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、帝京大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京経済大学、東京国際大学、東京情報大学、東京都市大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋学園大学、獨協大学、日本大学、日本体育大学、日本文化大学、フェリス女学院大学、文教大学、文京学院大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、横浜商科大学、立教大学、立正大学、早稲田大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪商業大学、追手門学院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都産業大学、京都女子大学、京都府立大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、摂南大学、帝塚山大学、同志社大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、札幌大学、小樽商科大学、札幌学院大学、北星学園大学、北海学園大学、藤女子大学、尚絅学院大学、仙台白百合女子大学、東北学院大学、東北福祉大学、宮城大学、山形大学、金沢大学、常葉大学、愛知大学、愛知学院大学、愛知淑徳大学、中京大学、東海学園大学、名古屋学院大学、名古屋経済大学、南山大学、名城大学、岡山大学、環太平洋大学、ノートルダム清心女子大学、県立広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島女学院大学、安田女子大学、九州産業大学、西南学院大学、中村学園大学、福岡大学

前年度の採用実績(人数)     2019年 2020年 2021年
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計     317人 312人  74人

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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