応研(株)の2023年度会社概要

【大蔵大臣】でおなじみの応研(株)です。

会社紹介記事

開発本部である福岡本社と営業本部である東京本社の二本社制を導入し、日本一を目指して躍進中です！数多くの企業からの支持を集める『大臣シリーズ』の自社開発・販売・保守サポートを一貫して手がけられる当社では、自分の仕事に誇りを持つことができますよ。

: 開発本部である福岡本社と営業本部である東京本社の二本社制を導入し、日本一を目指して躍進中です！

: 数多くの企業からの支持を集める『大臣シリーズ』の自社開発・販売・保守サポートを一貫して手がけられる当社では、自分の仕事に誇りを持つことができますよ。

お客様とともに喜びを追求し続ける創造企業＜ソフトハウス＞

独自のノウハウと技術力を駆使して、オリジナリティ溢れる商品を生み出しています！	1980年の創業から現在まで、常に時代と、お客様と共に進化を続けてきた応研。いつの時代も、”今”必要なものに、スピーディーに、そして柔軟に対応してきました。開発コンセプトは、今すぐ最大限に使いこなせる、お客様にジャストフィットするソフトであること。どれほど最先端の機能でも、実際の業務にマッチしていなければ意味がありません。そのため、お客様の環境とニーズに即応できる応研独自の戦略を展開しています。現在、東証への上場審査に向けて準備中。進化のテーマは常にその時代の中にあり、それを敏感に、確実にキャッチすることが重要です。当社はいつも、お客様と対話しながら、現場の声を反映したソフトの開発に取り組んでいます。

独自のノウハウと技術力を駆使して、オリジナリティ溢れる商品を生み出しています！

1980年の創業から現在まで、常に時代と、お客様と共に進化を続けてきた応研。
いつの時代も、”今”必要なものに、スピーディーに、そして柔軟に対応してきました。
開発コンセプトは、今すぐ最大限に使いこなせる、お客様にジャストフィットするソフトであること。
どれほど最先端の機能でも、実際の業務にマッチしていなければ意味がありません。

そのため、お客様の環境とニーズに即応できる応研独自の戦略を展開しています。

現在、東証への上場審査に向けて準備中。

進化のテーマは常にその時代の中にあり、それを敏感に、確実にキャッチすることが重要です。
当社はいつも、お客様と対話しながら、現場の声を反映したソフトの開発に取り組んでいます。

会社データ

事業内容	●大臣シリーズの開発・販売・保守・サポート・導入指導等。＜会計ソフト＞大蔵大臣、大蔵大臣個別原価版、建設大臣、福祉大臣、公益大臣、医療大臣＜販売管理＞販売大臣、販売大臣スマート＜給与・人事・就業管理＞給与大臣、人事大臣、就業大臣大臣マイナンバー収集・保管サービス大臣スマート打刻サービス＜顧客管理＞顧客大臣＜オンラインバンキング＞大臣バンク＜その他＞ ERPシリーズ、中堅・大企業向け大臣エンタープライズ等自社開発ソフトを、お客様の業種・業態・ご要望に合わせて販売・導入・指導・サポートまで一貫して行っています。

本社郵便番号	810-0001
本社所在地	福岡市中央区天神4-2-34　応研ビル
本社電話番号	092-715-2789
第二本社郵便番号	151-0053
第二本社所在地	東京都渋谷区代々木2-27-12　応研新宿ビル
第二本社電話番号	03-3299-0789
創業	1980年11月
設立	1985年4月
資本金	4億9,000万円
従業員	約300名
売上高	35億6,200万円（2020年12月期）
代表者	代表取締役社長　原田明治
事業所	●本社:福岡（開発本部）／東京（営業本部）　※二本社制 ●支店.営業所:札幌、仙台、金沢、名古屋、大阪、広島、松山
格付	S&P Global Market Intelligence 日本SME格付け最上位「aaa」16期連続取得！(2020年12月期決算)
平均年齢	32歳
沿革	1980年創業 1981年業務・業種分野のソフトウェア開発 1985年株式会社として設立東京に支店を開設 1986年財務会計パッケージの完成、『大蔵大臣』と名付け、販売開始 1988年『給与大臣』を販売開始 1990年『販売大臣』を販売開始 1991年『建設大臣』を販売開始 1993年『福祉大臣』を販売開始 1996年 Windows 対応 1998年マイクロソフト社とMCSP（ソリューションプロバイダー）契約を締結データベースSQLを大臣シリーズにバンドル出荷開始 2002年福岡本社である応研ビル完成『公益大臣』を販売開始 2003年『顧客大臣』を販売開始 2004年『医療大臣』を販売開始 2005年福岡本社（開発本部）／東京本社（営業本部）　二本社制を導入 2009年『人事大臣』『大蔵大臣個別原価版』『販売大臣NX　DBアドバンスユニット』を販売開始 2011年『人事大臣人事考課ユニット』を販売開始東京本社を応研新宿ビルに拡大移転 2013年『就業大臣』を販売開始中堅・大企業向け『大臣エンタープライズ』を販売開始 2014年『就業大臣介護・福祉帳票ユニット』を販売開始 2015年『大臣マイナンバー収集・保管サービス』を販売開始 2016年『福祉大臣NXクラウド』を販売開始 2017年『大臣スマート打刻サービス』を販売開始 2018年『大臣NXクラウド』を販売開始 2019年『販売LimitedEdition』を販売開始 2020年『大臣スマート明細配信サービス』を販売開始 2021年『大臣AXシリーズ』サービス開始『スマート大臣』サービス開始

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 10年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 7日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	1名	5名	6名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	1名	3名	4名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり・新人研修・部署別研修
自己啓発支援制度	制度あり資格取得支援：簿記検定や基本情報技術者試験などの資格試験に関わる費用の　　　　　　　会社補助が受けられます。
メンター制度	制度なし
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、琉球大学＜大学＞立命館大学、早稲田大学、法政大学、西南学院大学、福岡大学、九州大学、佐賀大学、大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、熊本大学、青森公立大学、秋田県立大学、大阪経済大学、岡山理科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、北里大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、九州女子大学、近畿大学、金城大学、熊本県立大学、久留米大学、神戸親和女子大学、国際基督教大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、下関市立大学、西南女学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東北学院大学、東北福祉大学、中村学園大学、長崎大学、長崎県立大学、日本経済大学（福岡）、比治山大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、北海道情報大学、松山大学、宮崎大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、宮城学院女子大学
採用実績（人数）	○2021年 (1)アプリケーションエンジニア(製品開発) (2)研究・開発エンジニア(基礎開発)　　　　　／(1)と(2)合わせて5名 (3)コンサルティングセールス(システム営業) (4)システムインストラクター(システム支援)　／(3)と(4)合わせて4名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (総合職4名) (5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　／0名（募集なし） (6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　／0名（募集なし） ○2020年 (1)アプリケーションエンジニア(製品開発) (2)研究・開発エンジニア(基礎開発)　　　　　／(1)と(2)合わせて19名 (3)コンサルティングセールス(システム営業) (4)システムインストラクター(システム支援)　／(3)と(4)合わせて18名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (総合職12名、地域職6名) (5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　／18名 (6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　／0名（募集なし）　　 ○2019年 (1)アプリケーションエンジニア(製品開発) (2)研究・開発エンジニア(基礎開発　　　　　　／(1)と(2)合わせて19名 (3)コンサルティングセールス(システム営業) (4)システムインストラクター(システム支援) ／(3)と(4)合わせて12名　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(総合職10名、地域職2名) (5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　　／6名　 (6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　　／2名
採用実績（学部・学科）	応用情報学部、環境科学部、教育学部、教養学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、経済科学部、芸術学部、現代ビジネス学部、工学部、国際環境工学部、国際情報学部、国際文化学部、産業理工学部、システム科学技術学部、社会福祉学部、獣医学部、商学部、情報科学部、情報通信学部、人文学部、総合管理学部、総合福祉学部、情報工学部、人間関係学部、農学部、発達教育学部、文学部、法学部、理学部、理工学部、流通科学部

採用実績（学校）

＜大学院＞
大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、熊本大学、佐賀大学、長崎大学、宮崎大学、琉球大学
＜大学＞
立命館大学、早稲田大学、法政大学、西南学院大学、福岡大学、九州大学、佐賀大学、大分大学、鹿児島大学、北九州市立大学、熊本大学、青森公立大学、秋田県立大学、大阪経済大学、岡山理科大学、鹿児島国際大学、神奈川大学、北里大学、九州工業大学、九州国際大学、九州産業大学、九州情報大学、九州女子大学、近畿大学、金城大学、熊本県立大学、久留米大学、神戸親和女子大学、国際基督教大学、札幌大谷大学、札幌学院大学、下関市立大学、西南女学院大学、専修大学、拓殖大学、筑紫女学園大学、中央大学、東海大学、東京経済大学、東北学院大学、東北福祉大学、中村学園大学、長崎大学、長崎県立大学、日本経済大学（福岡）、比治山大学、広島大学、広島経済大学、広島修道大学、広島市立大学、福岡教育大学、福岡工業大学、福岡女学院大学、福岡女子大学、北海道情報大学、松山大学、宮崎大学、桃山学院大学、安田女子大学、山口大学、宮城学院女子大学

採用実績（人数）

○2021年
(1)アプリケーションエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発)　　　　　／(1)と(2)合わせて5名
(3)コンサルティングセールス(システム営業)
(4)システムインストラクター(システム支援)　／(3)と(4)合わせて4名　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (総合職4名)
(5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　／0名（募集なし）
(6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　／0名（募集なし）

○2020年
(1)アプリケーションエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発)　　　　　／(1)と(2)合わせて19名
(3)コンサルティングセールス(システム営業)
(4)システムインストラクター(システム支援)　／(3)と(4)合わせて18名
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 (総合職12名、地域職6名)
(5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　／18名
(6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　／0名（募集なし）　　

○2019年
(1)アプリケーションエンジニア(製品開発)
(2)研究・開発エンジニア(基礎開発　　　　　　／(1)と(2)合わせて19名
(3)コンサルティングセールス(システム営業)
(4)システムインストラクター(システム支援) ／(3)と(4)合わせて12名
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　(総合職10名、地域職2名)
(5)カスタマーサポート　　　　　　　　　　　／6名　
(6)総務　　　　　　　　　　　　　　　　　　／2名

採用実績（学部・学科）

応用情報学部、環境科学部、教育学部、教養学部、経営学部、経営情報学部、経済学部、経済科学部、芸術学部、現代ビジネス学部、工学部、国際環境工学部、国際情報学部、国際文化学部、産業理工学部、システム科学技術学部、社会福祉学部、獣医学部、商学部、情報科学部、情報通信学部、人文学部、総合管理学部、総合福祉学部、情報工学部、人間関係学部、農学部、発達教育学部、文学部、法学部、理学部、理工学部、流通科学部

過去3年間の新卒採用者数（男女別）