最終更新日:2022/11/10

(株)コア【東証プライム市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都
資本金
4億4,020万円
売上高
217億円 (2022年3月度/連結)
従業員
1,568名(2022年4月/連結)

夢を理想に、理想を現実に!コアは50年の歴史を持つプライム市場上場のITソリューションメーカー。GNSS・IoT・クラウド・組込み

会社紹介記事

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創業時にはたった3名から始まった「コア」。成長を遂げても変わらないのは「ベンチャースピリッツ」。失敗を恐れず、新しいことにチャレンジする文化が根付いています。
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入社して半年間、マンツーマンで先輩から指導を受けるOJT制度がコアの伝統的な教育制度。「対番者」と呼ばれる先輩が、新入社員専属の教育担当者になります。

あらゆるソリューションをITで。社会の課題を解決していきます。

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「ものづくり」から「ことづくり」へ。コアは「ソリューションメーカー」として、社会の課題を解決し続けます。

コアは50年の歴史を持つ独立系のICT企業です。マイコンシステム開発から金融等大型システム開発まで高い技術力とユニークな自社製品群で社会に貢献しています。

例えば…
■交通・運転ナビゲーションや危機管理といった分野で「住みやすく、
様々な人が安心・安全に暮らせる世界」「さまざまな産業の効率化」と
いったニーズにお応えする「GNSSソリューション」 
■テレビ番組をグラフィックで演出する 「テロップシステム」 
■銀行のATMシステム、給与管理システムなど、社会の仕組みを支える
情報システムの構築 

他にも医療ソリューションやクラウドソリューション、
社会基盤ソリューションなど、幅広い分野のお客様に
全方位展開のサービスを提供しています。

また、コアは「カンパニー制」で全国に事業展開もしており、
それも強みのひとつです。

会社データ

事業内容
【事業内容】
■ソリューションビジネス
■SI(System Integration)ビジネス

★ソリューションビジネスについて
幅広い分野に対応するユニークな製品群で、お客様の抱える課題を
解決いたします。
 (例)
 安全・安心、セキュリティ、効率化、クラウド・ビッグデータ活用
 クラウドサービス、M2M(Machine to Machine)、GNSS、その他

★SI(System Integration)ビジネスについて
お客様の業務を分析し、RFPに応じた企画から運用までの一貫した
サービスを提供します。
 (主な業務内容)
 家電、OA機器、車載機器、設備機器、製造装置などの
 組込みソフトウェア・システム開発
 金融、流通、製造、公共など幅広い業種や業務の
 システムインテグレーションサービス


■私たちは、様々な社会の問題をITの力で解決する
                   プロフェッショナル集団です。

スマートフォンやテレビ番組のテロップといった電子機器のシステム開発から、
金融業・製造業・流通業・公共機関向けの情報システム構築まで、
幅広く社会のインフラを支える事業を展開しています。
特に、業界シェアトップクラスを誇る組込みソフトウェアの開発や
GNSS対応の高精度測位受信機の開発など、高度な特化技術がコアの強みです。

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コアでは研究開発や自社製品の開発も積極的に行っています!

本社郵便番号 154-8552
本社所在地 東京都世田谷区三軒茶屋1-22-3 コアビル
本社電話番号 03-3795-5111
設立 1969年12月11日
資本金 4億4,020万円
従業員 1,568名(2022年4月/連結)
売上高 217億円 (2022年3月度/連結)
拠点一覧 本社 (東京都世田谷区)
コアR&Dセンター (神奈川県川崎市麻生区)
北海道カンパニー (北海道札幌市)
東関東カンパニー 
   (秋田県秋田市、宮城県仙台市、茨城県日立市、千葉県千葉市)
中部カンパニー (愛知県名古屋市)
関西カンパニー (大阪府大阪市)
中四国カンパニー (広島県広島市、山口県山口市)
九州カンパニー (福岡県福岡市)
関連会社 (株)ギガ
コアネットインタナショナル(株)
(株)ラムダシステムズ
(株)プロネット
(株)レゾナ
(株)アコード・システム
コア興産(株)
主な取引先 シャープ(株)、ソニー(株)、デンソーテクノ(株)、凸版印刷(株)、日本IBM(株)、日本電気(株)、パイオニア(株)、パナソニック(株)、日立製作所(株)、富士通(株)、本田技研工業(株)、三菱電機(株)、三菱UFJ銀行、十六銀行、労働金庫連合会、他
加盟団体 (一社)日本経済団体連合会
(一社)組込みシステム技術協会
(一社)情報サービス産業協会
(一社)電子情報技術産業協会
(一社)行政情報システム研究所
(財)衛星測位利用推進センター
トロンフォーラム
ITコーディネータ協会
主な取得認定 ◎プライバシーマーク付与事業者 (第10824682号)
◎ISO/IEC 27001:2013・JIS Q 27001:2014認証
(IC05J0125 (株)コア、コアネットインタナショナル(株))
◎ISO9001認証
((株)コア エンベデッドソリューションカンパニー、関西カンパニー、
 中部カンパニー、北海道カンパニー)
◎ISO14001認証
(コアR&Dセンター:(株)コア エンベデッドソリューションカンパニー、
 GNSSソリューション開発センター、コアネットインタナショナル(株))
◎ 労働者派遣事業許可取得(派13-308632)
◎ 一般電気通信事業者認定
平均年齢 40.0歳(2022年4月1日時点)
平均勤続年数 15.3(2022年4月1日時点)
企業HP https://www.core.co.jp/
沿革
  • 1969年
    • (株)システムコア設立(12月)
      ソフトウェア開発事業を開始
  • 1972年
    • 西日本シンクタンク(株)(現・中四国カンパニー)設立
      環境分析事業を開始
  • 1973年
    • (株)デンケイ設立、(株)応用システム研究所設立
      グループ化構想企画委員会を発足し「コアグループ」スタート
  • 1979年
    • 大阪コア(株)(現・関西カンパニー)設立
  • 1984年
    • コアネットインタナショナル(株)を設立しVAN事業に参入
      北京核心軟件有限公司(北京コア)設立
      グローバル展開を開始
  • 1985年
    • グループを統括する旧(株)コア設立
      新社屋「コアビル」を現在地、東京・三軒茶屋に竣工
  • 1986年
    • 北海道コア(株)(現・北海道カンパニー)設立
  • 1989年
    • 北関東システムウェア開発センター(現・東関東カンパニー)竣工
      九州コア(株)(現・九州カンパニー)設立
      中部コア(株)(現・中部カンパニー)設立
  • 1997年
    • コアグループ8社合併により新生「(株)コア」誕生。
      カンパニー制導入の事業展開を開始
  • 2001年
    • 上海核心信息技術有限公司(上海コア)設立
  • 2002年
    • 西日本e-R&Dセンター竣工
  • 2003年
    • 東京証券取引所 市場第二部に上場
  • 2004年
    • (株)ギガの全株式を取得(完全子会社化)
      東京証券取引所 市場第一部に指定
      (株)医療福祉工学研究所設立
  • 2005年
    • GPS事業(現GNSS事業)を開始
  • 2006年
    • (株)ラムダシステムズの全株式を取得(完全子会社化)
      電子テロップ事業に参入
  • 2009年
    • コア第2ビル取得
  • 2013年
    • コアクラウドセンター竣工(10月2日)
      クラウドサービス事業を開始
  • 2016年
    • (株)レゾナの75%株式を取得(子会社化)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 15.4年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.5日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 13名 16名 29名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 13名 0名 13名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 4.0%
      (50名中2名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
★新入社員はもちろん!その後の社員の能力開発もバックアップ!

コアでは、社員教育にも力を入れています。
社員の皆さんの、そのときに応じた研修を受けていただき、
キャリアアップ・スキルアップを図っていただけるよう、支援しています。

~研修の一例~
■新入社員研修
・新入社員集合研修 ・配属先別技術研修 ・OJT研修 ・フォローアップ研修

■階層別研修
・リーダー研修 ・管理職研修 ・キャリア開発研修 他

■専門教育
・PM研修 ・営業研修 他

自己啓発支援制度 制度あり
★資格取得時に報奨金を支給します

自己啓発の一環として、会社の奨励する資格を取得された場合、
報奨金が支給されます。
ITに関する資格はもちろん、TOEICなどのIT関連以外の資格も
資格報奨対象に含まれています。
メンター制度 制度あり
★新しい環境でも安心!マンツーマンの指導体制

コアでは、新入社員1人につき、先輩社員が1名つき、指導をする
「対番者制度」があります。
仕事のことはもちろん、新生活での不安ごとなども相談に乗ってくれる
頼もしいメンターが揃っています!
キャリアコンサルティング制度 制度あり
★社内・社外にカウンセラー相談窓口有!

社内外にキャリアに関する相談窓口を設けています。
社内だとちょっと相談しにくい、ということであれば社外カウンセラーへ
相談することが可能です。

社内にも専属のキャリアコンサルタントがいますので、
社内でもキャリアコンサルティングを受けることができますよ。

もちろん、専門のキャリアコンサルタント以外でも
身近な上司も皆さんのキャリア相談に乗ってくれますので
安心して自分のキャリアを長期的に築いていただけます!
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 33 18 51
    2021年 40 18 58
    2020年 42 13 55

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛知県立大学、愛知工業大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、鹿児島大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、京都産業大学、近畿大学、熊本大学、公立はこだて未来大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、成蹊大学、玉川大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、電気通信大学、東海大学、東京海洋大学、東京工業大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農工大学、東京理科大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、新潟大学、日本大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、福岡大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山口大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
愛知工業大学、愛知淑徳大学、会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、鹿屋体育大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州工業大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都橘大学、京都府立大学、近畿大学、岐阜大学、釧路公立大学、熊本大学、熊本県立大学、群馬大学、慶應義塾大学、県立広島大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、静岡大学、静岡県立大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、玉川大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、中部大学、筑波大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京工芸大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、奈良教育大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、広島市立大学、広島女学院大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北海学園大学、北海道大学、北海道科学大学、三重大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、安田女子大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)      2018年 2019年 2020年 2021年
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大卒   45名   49名   55名  58名

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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