最終更新日:2022/6/17

ユニアデックス(株)

業種

  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
7億5,000万円
売上高
1,310億円(2021年3月期)
従業員
2,456名(2021年4月1日現在)

金融、製造、公共、医療、教育など、社会の生命線を支える幅広い現場のICTインフラ基盤をつくり、守り、最適化し、戦略的なビジネスの共創に挑戦しています。

会社紹介記事

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江東区豊洲の本社ビル外観です。その他、国内全国に事業所、サービス拠点を展開しています。
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広々としたオフィス内の風景です。高層階からの眺めがよく、自慢のひとつです。

「ITインフラサービス」のスペシャリストとして豊かな社会を実現します

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ITによって豊かな社会の創造に貢献するユニアデックス。

ユニアデックスは社会や企業を支えるITインフラ(情報基盤)の設計、構築、サポートを行なう企業です。
今日、様々情報がネットワーク上で交換され、その量は爆発的に増大しておりますが、それに伴いユニアデックスが果たす役割や重要性も拡大しています。
当社のお客様は、金融、製造、流通、交通、学校、医療、公共、通信など多岐の業界にわたり、あらゆる産業でのITインフラ構築を通して豊かな社会を創造しています。

社会や企業の生命線であるITインフラを「創る」仕事、責任は重大ですが、やり遂げた時の達成感、お客様に感動を提供できた時の喜びは格別です。

会社データ

事業内容
・情報/通信システム構築に係わる企画/設計/開発の受託
・コンピューターシステムの運用管理の受託
・ハードウエア/ソフトウエアの販売/賃貸ならびにソフトウエアの開発
・コンピューターシステムの構築、導入、利用およびソフトウエア開発に関する
 情報ならびにサービスの提供
・コンピューターシステムの保守サービス
・コンピュータの関連機器、付属品の開発/製造、販売
・電気工事および電気通信工事の請負/設計/施工ならびに監理
・電気通信事業法に定める電気通信事業
・医療関連コンピュータ機器の販売・賃貸および保守サービス

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都内になるACT+BASE(共創スペース)です。IoT、AIを駆使しお客さまとサービスを創り出すための中心拠点です。

本社郵便番号 135-8560
本社所在地 東京都江東区豊洲1-1-1
本社電話番号 03-5546-4904
創業 1958年
設立 1997年3月4日
資本金 7億5,000万円
従業員 2,456名(2021年4月1日現在)
売上高 1,310億円(2021年3月期)
事業所 ■本社/東京(江東区豊洲)
■支店/関西(大阪市北区)、中部(名古屋市中区)、九州(福岡市博多区)
■営業所、サービスステーションなど
 札幌、仙台、新潟、さいたま、横浜、静岡、金沢、広島ほか、47都道府県すべてに対応可能
株主構成 BIPROGY(株)(旧日本ユニシス(株))100%出資
関連会社 BIPROGY(株)、UEL(株)、(株)国際システム、(株)トレードビジョンほか
BIPROGYグループ(旧日本ユニシスグループ)各社
平均年齢 43.2歳
平均給与 818万円
沿革
  • 1997年
    • 日本ユニシス(株)のネットワーク関連およびオープンサービス事業を引き継ぎ、ユニアデックス(株)として発足
  • 1999年
    • 日本ユニシス(株)から基幹系サポートサービス事業を譲受(10月)
  • 2001年
    • サービス事業部門でISO9001認証取得/IPテレフォニー事業立ち上げ(4月)
  • 2002年
    • ネットワークインテグレーション事業、MSPサービス事業、ITインフラ・サポートサービス事業の3大サービスを軸にしたアーキテクチャーを「マネージドITサービス」として確立、コンサルティングを軸としたITセキュリティーサービス・ソリューション事業を本格化(7月)
  •  
    • 先進IT技術を実装した実験・検証の場として「テクノロジーセンター」を開設(7月)
  •  
    • ストレージネットワーキング事業立ち上げ(7月)
  •  
    • MSP(運用管理)サービス事業を本格化
      海外進出企業向けの保守・運用管理・設計・導入・構築・機器調達などを行う「グローバルマネージドITサービス」立ち上げ(9月)
  •  
    • ISO9001認証全社取得(10月)
  • 2003年
    • ネットワーク監視とコールセンター業務でBS7799:2002認証取得(3月)
  •  
    • ISO14001認証取得(ユニシスグループ)(4月)
  •  
    • 日本ユニシス(株)からソフトウエアサービス事業譲受(7月)
  • 2004年
    • CMMIレベル3認証達成(Windowsサーバーのソフトウエアサポート)(3月)
  •  
    • 日本ユニシスから設備事業を譲受、ならびにO.S.エンジニアリング(株)を吸収合併(4月)
  •  
    • 日本ユニシス情報システムから回線リセール事業を譲受(7月)
  • 2005年
    • CMMIレベル3認証達成(オープンソフトウエアサポートサービス)(2月)
  •  
    • プライバシーマーク認定取得(12月)
  • 2006年
    • 日本ユニシス情報システム(株)を吸収合併(7月)
  • 2007年
    • 企業向けICTソリューションサービスに関して、KDDI(株)と包括提携(2月)
  •  
    • ネットマークス(株)と、ICT基盤構築事業で提携強化(9月)
  • 2008年
    • ISO27001(ISMS認証)を全事業所で取得(3月)
  •  
    • エス・アンド・アイ(株)の株式を取得、連結子会社化(5月)
  • 2011年
    • ISO20000取得(PC-LCMサービスデスク)
  • 2014年
    • (株)ネットマークスと合併統合(3月)
  • 2015年
    • デル製品のパートナーによる自営保守サービスを国内ではじめて提供開始
  • 2020年
    • DX共創ラボ「ACT+BASE」を開設(2016年開設のIoTエコシステムラボを包含)

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 15.2時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.1日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 33名 51名 84名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 33名 14名 47名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
新人社員研修、総合研修(顧客価値創造力)、新ビジネス対応研修、ミドルマネジメント研修、幹部候補生育成研修

ユニアデックスは「人財は会社の重要な資産であり、人財こそ会社発展の原動力である」との理念に基づき人材育成を最重要テーマとして取り組んでいます。
特に入社時教育は、新入社員共通の総合研修を実施した後に、職群別や業務内容に沿ったきめ細かな研修によって、基礎知識の蓄積からスタートします。
2016年度からは「ユニアデックスアカデミー」を立ち上げ、職種専門スキルに加えチャレンジ精神、ビジネススキル、実行力を含めた総合的、実践的プログラムによる人材育成プログラムを実行しています。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援…マネジメント、金融、英語、ビジネス教養、資格取得など、多分野にわたるメニューを用意しており、受講費の半額(内容によっては全額)を会社がサポートします。
資格取得促進…会社が取得を奨励する資格については、業務の一環として資格取得を推進しており、当該資格の受験料を会社が負担します。
技術認定制度…特に技術系の人材について、各人材モデルとレベルに応じて保有されるべき知識・経験・技術を体系化し、その技術力を認定することで、個人の現状と目標をあきらかにし、組織および個人としての能力向上をはかることを目的としています。
メンター制度 制度あり
メンター制度あり
新人研修後、1年目は個別トレーナーが付き、業務遂行支援(技術スキルおよびビジネススキル)を行い実践的に学んでもらいます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
進路選択支援プログラム(NCSP)
中高年齢者の活性化を目的に「個人の価値観の多様化に伴い、 自己実現を目指すための進路を選択できる施策・制度」です。
社内検定制度 制度あり
管理職登用候補者試験
当社の管理職が最低限必要な知識を習得していることを確認するために実施するものです。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 72
    2020年 59
    2019年 60

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
愛知大学、愛知県立大学、愛知工業大学、愛知教育大学、会津大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、岡山県立大学、岡山理科大学、小樽商科大学、お茶の水女子大学、香川大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、九州大学、九州工業大学、九州産業大学、九州情報大学、京都産業大学、共立女子大学、近畿大学、岐阜大学、群馬大学、敬愛大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、札幌大学、産業能率大学、滋賀大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、島根大学、島根県立大学、首都大学東京、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、城西国際大学、上智大学、職業能力開発総合大学校、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、聖徳大学、西南学院大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千歳科学技術大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、帝京科学大学(山梨)、帝京科学大学(東京)、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京情報大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、富山県立大学、豊橋技術科学大学、豊橋創造大学、同志社大学、獨協大学、長崎大学、長崎県立大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、兵庫県立大学、弘前大学、広島大学、広島工業大学、フェリス女学院大学、福岡大学、福岡工業大学、福島大学、法政大学、北海道大学、北海道教育大学、北海道情報大学、三重大学、宮城大学、宮崎大学、武蔵大学、武蔵野音楽大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、麗澤大学、和歌山大学、和光大学、早稲田大学

前年度の採用実績(人数)    2017年 2018年 2019年 2020年 2021年
――――――――――――――――――――――――――――
合計 49名   62名   60名   59名  72名
前年度の採用実績(学部・学科) 文系:法、経済、経営、商、外国語、社会、文、教育など
理工系:電気、電子、情報、機械、通信、数学、物理、化学など

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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