最終更新日:2022/5/11

(株)CIJネクスト

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
3億5,000万円
売上高
63億676万円(2020年6月期)
従業員
542名(2021年7月1日現在)

温かい環境でゆっくりじっくり育てます!

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会社紹介記事

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次世代技術とワークライフバランスを手に入れる!がコンセプト。社員と会社が一緒に成長できる会社です!宇宙から身近なシステムまで、幅広い業務知識を武器にしています。
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働きやすい環境整備を重視し、厚生労働省認定「くるみん」認定も受け、女性はもとより社員全員のワークライフバランスが取りやすいよう福利厚生に注力しています。

一人ひとりを見て、個を活かす教育研修のもと、幅広い分野で信頼されるSEへ。

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「ITに興味がある、SEになりたい」そんな強い思いがあれば十分!充実の教育研修と幅広いステージがあるので必ず活躍できます。未来を一緒に創りましょう (川上社長)

◆弊社は幅広い分野でソリューションを提供するシステム開発企業です。製造や流通、金融、GIS、組込系、半導体、医療と様々なビジネスフィールドに対応し、上流工程から運用まで一貫したサービスを提供しています。あらゆる業界・業種に関わっていますので、好不況の波に左右されず、時代が求めるニーズに柔軟に対応できるのが弊社の強みです。

◆多彩な「人財」が活躍するということは、社員一人ひとりの成長、そして会社の更なる発展や新規ビジネスチャンスと考え、その「人財」の育成の為、教育や研修制度の充実を図っています。内定後からe-learningなどの入社前教育でスムーズに就労できるようにサポート。入社後はビジネスマナーなど社会人としての基礎接遇、Excelから始まり、基本的なSEの基本をしっかり学んでいただきます。配属先決定後はそれぞれの部署で必要なプログラミング言語を学習。先輩が常にみなさんの状況を見ており、孤立する心配もなく着実に学べます。入社半年後にはみなさんの成長だけでなく、きちんと教育できていたか会社としても振り返りを行うため、研修や業務で学んだことを発表する機会を設けており、会社全体でスキルアップに努めています。その後も随時研修を行い、経済産業省が進めるITSSに準拠した「人材育成制度」に則っています。
また入社前に「ITパスポート」資格取得すると合格お祝い金がでる制度もあり、モチベーションを保つには最適の環境を整えています。

◆「文系出身者」で活躍している社員が多数おり、理系出身者と変わらぬ活躍をしています。半期に一度の人事考課で常に希望と適性を考慮し、各々の力を発揮できるようにしています。SEだけでなく、将来はチームリーダー、プロジェクトマネージャーとキャリアパスを描いて活躍してください。

◆ワークライフバランス推進にも積極的で、福利厚生も含めて就業環境もしっかり整えています。産休・育休後に復職する女性も多く、大きな戦力となっており、管理職候補としての育成にも注力しています。もちろん男性の育休取得も可能で、状況に応じた就業ができます。

代表取締役社長 川上 淳

会社データ

事業内容
●システムインテグレーション
●システム開発
●半導体関連サービス
●パッケージ販売等
●コンサルティングサービス

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恒例の新年会の風景です。社員の家族も参加する盛大なパーティです。目玉は毎年驚く景品が当たる大抽選会!内定者も参加する、新年早々盛り上がる行事のひとつです。

本社郵便番号 141-0032
本社所在地 東京都品川区大崎1丁目11番1号 ゲートシティ大崎ウエストタワー22階
本社電話番号 03-5740-7451(代表)
設立 1975年4月14日
資本金 3億5,000万円
従業員 542名(2021年7月1日現在)
売上高 63億676万円(2020年6月期)
事業所 ■本社 東京都品川区大崎1丁目11番1号 ゲートシティ大崎ウエストタワー22F
■北陸 石川県金沢市広岡1丁目1-35
■東海 静岡県三島市寿町1-25 第一ビルディング3F
■関西 大阪府大阪市中央区南船場1-10-20 南船場M21ビル5F
■沖縄 沖縄県那覇市前島3-1-15 大同生命那覇ビル9F
主な取引先 株式会社アドバンストラフィックシステムズ、アズビル株式会社、インクリメント・ピー株式会社、SCSK株式会社、NECソリューションイノベータ株式会社、NGB株式会社、株式会社大塚商会、キヤノンメディカルシステムズ株式会社、株式会社KNT-CT・ITソリューションズ、株式会社ジェイアール総研情報システム、株式会社ジェーシービー、株式会社システム・ベルーフ、住友電気工業株式会社、住友電工システムソリューション株式会社、大同火災海上保険株式会社、株式会社大和総研、TIS株式会社、東芝情報システム株式会社、ドコモ・システムズ株式会社、日鉄ソリューションズ株式会社、日本電気株式会社、日本電気通信システム株式会社、日本放送協会、日本ユニシス株式会社、株式会社野村総合研究所、株式会社ビジネスブレイン太田昭和、株式会社日立社会情報サービス、株式会社日立ソリューションズ、株式会社日立ソリューションズ・クリエイト、富士通株式会社、富士通Japan株式会社、 富士電機ITセンター株式会社、富士フイルム医療ソリューションズ株式会社、ユニアデックス株式会社、他(敬称略、五十音順)
取引銀行 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、りそな銀行、横浜銀行、北國銀行
各種認証 ISO9001:2015(QMS)認証取得(登録番号:JQA-QM9796) ※
ISO/IEC27001:2013(ISMS)認証取得(登録番号:JUSE-IR-147)
プライバシーマーク制度(PMS)認証取得(登録番号:第11820352(09)号)
一般労働者派遣事業許可証取得(厚生労働大臣許可番号:派13-300770)


※:本社(ソフトウェアデザイン事業部、テクニカルデザイン事業部、品質保証本部(旧組織))
経営理念 私たちはITという枠を超え、技術力だけではなく、人柄・人徳・気質・情緒など
磨けばどんどん伸ばせる社員の資質を 【Skillful(スキルフル)】に活かし
社会へ貢献できる会社へ躍進してまいります。

◆ 知的財産構築で新しい未来を描きます
1.知的を活用し、お客様の発展に貢献します
2.チーム力、プロジェクト管理力を強化し、お客様へのサービス向上に努めます
3.品質・生産性向上を推進し、お客様から選ばれる企業を目指します
4.社員同士のコミュニケーションの流れを通し、明るく働きやすい職場環境を作ります
5.社員のアイデアと進取の精神を育み、魅力ある製品・サービスを提供します
平均年齢 39.0歳
過去3年間の新卒採用者数 2021年度 28名(男性:14名 女性:14名)
2020年度 27名(男性:19名 女性:8名)
2019年度 31名(男性:22名 女性:9名)
2018年度 30名(男性:27名 女性:3名)
沿革
  • 1975年 4月
    • 資本金200万円をもって台東区に設立、DEMOS-Eを設置し、土木・建築の構造解析業務の受託、パッケージプログラムの開発を行う
  • 1979年 2月
    • 資本金を800万円に増資
  • 1980年 7月
    • 本社を千代田区に移転
  • 1984年 4月
    • 本社を新宿区に移転、資本金2,000万円に増資
  • 1988年 8月
    • 資本金を3,500万円に増資
  • 1991年12月
    • 資本金を5,000万円に増資
  • 1995年 3月
    • 本社を千代田区富士見に移転
  • 1997年 2月
    • 一般派遣およびコンピュータ総合サービス事業を目的に関連会社 (株)アクティブプロ21を設立
  • 1999年 8月
    • 資本金を8,142万円に増資
  • 2003年 3月
    • ISO9001:2000認証資格を取得
  • 2005年 4月
    • サービス事業強化・拡大のため(株)アクティブプロ21を吸収合併、一般派遣業許可取得
  • 2005年 7月
    • プライバシーマーク取得
  • 2005年10月
    • 東証一部上場の(株)CIJと簡易株式交換により子会社となる
  • 2006年10月
    • 資本金を38,242万円に増資
  • 2007年 5月
    • 本社・ブランチを新宿区神楽坂に移転
  • 2007年 9月
    • 資本金を54,701万円に増資
  • 2008年10月
    • ISO/IEC 27001:2005認証資格を取得
  • 2009年 6月
    • 資本金を45,000万円に減資
  • 2010年 7月
    • (株)日本構研システムズが存続会社となり、(株)日本アドバンスシステム、(株)CIJソフィアと合併し、資本金65,000万円 (株)CIJネクストとなる
  • 2010年11月
    • 本社を東京都新宿区神楽坂4-8 神楽坂プラザビルに移転
  • 2011年6月
    • 資本金を35,000万円に減資
  • 2011年7月
    • 金沢ソフトウエア(株)を合併
  • 2015年7月
    • (株)CIJビィエスシィ、(株)CIJマネージを合併
  • 2015年11月
    • 本社を東京都品川区大崎1丁目11番1号 ゲートシティ大崎ウエストタワー22階に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.3年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.6時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.8日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 4名 0名 4名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 4名 0名 4名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 8.5%
      (117名中10名)
    • 2021年度

    厚生労働省認定「くるみん」を取得し、産休・育休・時短制度を設けてスムーズな復職を行えるようにしています。また産休・育休明けの女性の復職率は100%です。

社内制度

研修制度 制度あり
内定者への入社前研修(e-learning他)
新入社員集合研修
新入社員OJT研修
階層別研修
技術研修
年度別フォローアップ研修
社外研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得合格お祝い金
受験料補助
メンター制度 制度あり
入社後のOJT研修において先輩社員が指導員として新入社員の教育を実施
※指導員は全て指導のための研修受講済み
キャリアコンサルティング制度 制度あり
有資格者によるキャリアカウンセリング制度あり

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 16 13 29
    2021年 14 14 28
    2020年 19 8 27
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 3
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 29
    2021年 28
    2020年 27

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、湘南工科大学、千葉大学、中央大学、東海大学、東京大学、東京電機大学、東京理科大学、富山大学、阪南大学、北陸先端科学技術大学院大学、琉球大学、早稲田大学、佐賀大学、東北大学、法政大学、茨城大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、秋田大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、追手門学院大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪成蹊大学、大阪電気通信大学、岡山大学、岡山理科大学、沖縄国際大学、沖縄職業能力開発大学校(応用課程)、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、神田外語大学、関東学院大学、関東学園大学、学習院大学、九州大学、九州産業大学、京都学園大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都女子大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、甲子園大学、高知工科大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、佐賀大学、相模女子大学、作新学院大学、産業能率大学、静岡大学、静岡理工科大学、芝浦工業大学、淑徳大学、湘南工科大学、昭和女子大学、信州大学、実践女子大学、城西大学、上武大学、鈴鹿医療科学大学、聖学院大学、成蹊大学、成城大学、聖徳大学、摂南大学、専修大学、創価大学、崇城大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、筑波大学、都留文科大学、帝京大学、帝京平成大学、帝塚山学院大学、電気通信大学、東亜大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京大学、東京医療保健大学、東京海洋大学、東京家政大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京情報大学、東京女子大学、東京成徳大学、東京電機大学、東京農業大学、純真学園大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、東洋学園大学、富山大学、獨協大学、名古屋学院大学、二松学舎大学、日本大学、日本工業大学、日本獣医生命科学大学、日本体育大学、日本文理大学、阪南大学、福井大学、福島大学、文教大学、法政大学、北陸大学、北海学園大学、北海道大学、武蔵野大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、明星大学、山梨大学、横浜商科大学、横浜市立大学、酪農学園大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、流通科学大学、流通経済大学(茨城)、和光大学、早稲田大学、稚内北星学園大学、フェリス女学院大学、共立女子大学、公立鳥取環境大学、十文字学園女子大学、神戸学院大学、駿河台大学、宮崎産業経営大学
<短大・高専・専門学校>
専門学校ITカレッジ沖縄、麻生情報ビジネス専門学校、アルスコンピュータ専門学校、石川工業高等専門学校、専門学校ESPエンタテインメント東京、宇都宮ビジネス電子専門学校、大阪情報専門学校、大阪電子専門学校、大原情報ビジネス専門学校、大原簿記学校、大原簿記法律専門学校柏校、沖縄キリスト教短期大学、沖縄職業能力開発大学校(専門課程)、沖縄ビジネス外語学院、小山工業高等専門学校、金沢科学技術大学校、金沢学院短期大学、関西外語専門学校、専門学校神田外語学院、木更津工業高等専門学校、近畿大学短期大学部、高知開成専門学校、龍馬情報ビジネス&フード専門学校、神戸電子専門学校、国際情報ビジネス専門学校、札幌情報未来専門学校、産業技術短期大学、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、情報科学専門学校、駿台電子情報&ビジネス専門学校、聖徳大学短期大学部、千葉県立農業大学校、中央工学校、中央情報専門学校、筑波研究学園専門学校、専門学校デジタルアーツ東京、戸板女子短期大学、東京ITプログラミング&会計専門学校、専門学校東京アナウンス学院、東京アニメーションカレッジ専門学校、東京栄養専門学校、東京経営短期大学、東京工学院専門学校、東京商科・法科学院専門学校、専門学校東京テクニカルカレッジ、東京デザイン専門学校、東京デザインテクノロジーセンター専門学校、東京電子専門学校、東京都立産業技術高等専門学校、東京法律公務員専門学校杉並校、東北電子専門学校、東北文化学園専門学校、鳥羽商船高等専門学校、長野工業高等専門学校、名古屋情報メディア専門学校、那覇情報システム専門学校、新潟コンピュータ専門学校、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本電子専門学校、沼津情報・ビジネス専門学校、HAL東京、専門学校ファースト学園金沢校、富士コンピュータ専門学校、船橋情報ビジネス専門学校、ホスピタリティツーリズム専門学校、北海道情報専門学校、日本国際工科専門学校、米子工業高等専門学校、読売理工医療福祉専門学校、早稲田速記医療福祉専門学校、沼津工業高等専門学校

<海外大学>
ハイデルバーグ大学、ハルビン理工大学

前年度の採用実績(人数) 2013年度 32名
2014年度 39名
2015年度 36名
2016年度 28名
2017年度 24名
2018年度 30名
2019年度 31名
2020年度 27名
2021年度 28名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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