東京電機産業(株)の2023年度会社概要

ものづくり企業の持つ課題を、経験やエンジニアの技術力で解決することが私たち「技術商社」の仕事です。～社員還元や職場環境、福利厚生も充実！～

会社紹介記事

強固な経営基盤を生かした働きやすい環境づくりも推進。風通しの良い職場は先輩や上司との距離も近く若手も伸び伸びと成長できる。渋谷区幡ヶ谷には自社ビルを所有。技術商社として大手メーカーのモノづくりを支えて70年以上の実績を誇り、今なお無借金・安定成長を続けている。

: 強固な経営基盤を生かした働きやすい環境づくりも推進。風通しの良い職場は先輩や上司との距離も近く若手も伸び伸びと成長できる。

: 渋谷区幡ヶ谷には自社ビルを所有。技術商社として大手メーカーのモノづくりを支えて70年以上の実績を誇り、今なお無借金・安定成長を続けている。

オンオフ共に充実！創業70年を超える技術商社で、じっくり成長してください！

「当社は若い皆さんの成長に必要な働きやすい環境づくりにも力を入れています。まずは説明会に参加して当社の社風や職場環境をご自身で体感してください」（伊藤さん）	■日本のものづくりを支えることで社会に貢献当社は、ものづくりに不可欠な「計測」「制御」「情報」の3分野で、お客さまに最適なハードウェア製品の提供を行うだけでなく、ソフトウェアの開発や導入後のメンテナンスまで、総合的なソリューションを提供している技術商社です。当社の強みの1つは、お客さまの課題に合わせて最適なメーカーの製品をご提案できること。さらに、長年にわたる豊富な経験の中で蓄積された高度な技術力とメンテナンス力も併せ持ち、創業以来、多くのお客さまから絶大な信頼を獲得していると自負しています。近年は、鉄鋼、自動車、化学、食品系を中心とした、日本を代表する大手企業のものづくりをあらゆる角度からサポートしており、2018・2019・2020年度(2019年3月、2020年3月、2021年3月)は3年連続で過去最高益を達成しました。 ■社員ファーストを貫くために非上場を選択商社は、自社商品を持ちません。そこで働く“人財”こそが一番の財産なのです。そのため当社は、創業時から“人財”への投資を惜しまず、会社利益を社員に還元してきました。売上や組織規模が拡大しても敢えて非上場を貫いているのも「株主ではなく社員を一番に考えたい」という創業者の想いからきています。業績賞与をはじめとする待遇面や教育研修、資格取得支援などの制度整備、産休・育休等長く働ける環境づくりを推進。また、5年に一度、創立記念行事として海外社員旅行（2022年の創立75周年プラスワンはハワイを計画）を実施しているほか、選抜制の海外研修も20年以上続けています。これからも変わらず、社員が「生きがい」や「やりがい」を実感しながら成長できる会社づくりに力を注いでいきます。 ■会社の未来を担う人財を丁寧に育てています！入社後の導入研修では座学だけでなく、お客さまの工場で実際に当社が納品した商品がどんなふうに利用されているかを体感するOJTを実施しています。その後も一人前になるまで時間をかけて丁寧に育てていく環境です。ぜひ、当社で大手メーカーをはじめ、ものづくり産業に貢献できる確かなやりがいを実感してください。

「当社は若い皆さんの成長に必要な働きやすい環境づくりにも力を入れています。まずは説明会に参加して当社の社風や職場環境をご自身で体感してください」（伊藤さん）

■日本のものづくりを支えることで社会に貢献
当社は、ものづくりに不可欠な「計測」「制御」「情報」の3分野で、お客さまに最適なハードウェア製品の提供を行うだけでなく、ソフトウェアの開発や導入後のメンテナンスまで、総合的なソリューションを提供している技術商社です。

当社の強みの1つは、お客さまの課題に合わせて最適なメーカーの製品をご提案できること。さらに、長年にわたる豊富な経験の中で蓄積された高度な技術力とメンテナンス力も併せ持ち、創業以来、多くのお客さまから絶大な信頼を獲得していると自負しています。

近年は、鉄鋼、自動車、化学、食品系を中心とした、日本を代表する大手企業のものづくりをあらゆる角度からサポートしており、2018・2019・2020年度(2019年3月、2020年3月、2021年3月)は3年連続で過去最高益を達成しました。

■社員ファーストを貫くために非上場を選択
商社は、自社商品を持ちません。そこで働く“人財”こそが一番の財産なのです。そのため当社は、創業時から“人財”への投資を惜しまず、会社利益を社員に還元してきました。

売上や組織規模が拡大しても敢えて非上場を貫いているのも「株主ではなく社員を一番に考えたい」という創業者の想いからきています。

業績賞与をはじめとする待遇面や教育研修、資格取得支援などの制度整備、産休・育休等長く働ける環境づくりを推進。また、5年に一度、創立記念行事として海外社員旅行（2022年の創立75周年プラスワンはハワイを計画）を実施しているほか、選抜制の海外研修も20年以上続けています。
これからも変わらず、社員が「生きがい」や「やりがい」を実感しながら成長できる会社づくりに力を注いでいきます。

■会社の未来を担う人財を丁寧に育てています！
入社後の導入研修では座学だけでなく、お客さまの工場で実際に当社が納品した商品がどんなふうに利用されているかを体感するOJTを実施しています。その後も一人前になるまで時間をかけて丁寧に育てていく環境です。

ぜひ、当社で大手メーカーをはじめ、ものづくり産業に貢献できる確かなやりがいを実感してください。

会社データ

事業内容	1）センサー、伝送器、変換器、工業用レコーダ、プロセス制御装置、測定器、　　電気計測器、試験機器、ラボ分析機器、開発支援機器、CATV関連機器、　　LANテスタ等の情報通信機器等の販売及びレンタル・リース 2）上記機器のエンジニアリング、システム設計、ソフトウェア開発 3）上記機器の引取修理、定期点検、年間保守、を中心とするメンテナンス作業 4）電気工事、電気通信工事、管工事及び機械器具設置工事、計装工事の設計、　　施工、工事監理並びに請負および建築資材、建築材料の販売

本社郵便番号	151-0072
本社所在地	東京都渋谷区幡ヶ谷1-18-12
本社電話番号	03-3481-1121
設立	1946年6月14日
資本金	2億2,900万円
従業員	541名(2021年4月現在)
売上高	321億680万円（2021年3月実績)
事業所	【本社】　　　　東京都渋谷区幡ヶ谷【関東エリア】　神奈川、千葉（2カ所）、栃木、埼玉（2カ所）、長野、群馬、【新潟エリア】　新潟（2カ所）【中部エリア】　三重【関西エリア】　大阪、岡山、滋賀、京都　　　　　　　計16拠点
業績	売上高　営業利益 ――――――――――――――――― 2021年3月　321.0億　 9.3億 2020年3月　298.3億　 10.6億 2019年3月　280.4億　 10.8億 2018年3月　258.7億　 7.6億 2017年3月　260.0億　 7.6億
主な取引先	JFEスチール(株)、コスモエンジニアリング(株)、中部電力(株)、(株)東芝、旭硝子(株)、三井造船(株)、花王(株)、日野自動車(株)、(株)日立製作所、(株)ブリヂストン、(株)クラレ、富士電機(株)　　など約2,800社敬称略・順不同
沿革	1946年　　東京都目黒区下目黒で創立、横河電機製品販売開始 1947年　　東京都千代田区神田須田町1-7に本社移転 1986年　　渋谷区幡ヶ谷に本社ビル6階建を新築 1987年　　(株)木村電気工業所を合併 2001年　　本社登記を渋谷区幡ヶ谷とし、本社新社屋を増築 2004年　　相生電気(株)を事業統合 2007年　　代表取締役社長に加藤行孝が就任 2016年　　創立70週年記念ハワイ旅行を実施 2018年　　代表取締役社長に玉田功が就任
平均年齢	43.5歳＜男性45.5歳　女性36.7歳＞（2021年3月現在）
平均勤続年数	18.8年＜男性20.3年　女性13.7年＞（2021年3月現在）

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.1年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.2時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9.3日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	14名	14名	28名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	14名	9名	23名
	2020年度

社内制度

研修制度	制度あり・内定者通信教育（就業前研修）・新入社員研修・配属先でのOJT （On the Job Training）・フォローアップ研修・階層別研修・職種別研修・海外／国内宿泊研修（選抜制）・外部セミナー・製品研修
自己啓発支援制度	制度あり eラーニング・資格取得支援制度
メンター制度	制度あり 1人の新入社員につき1人の先輩社員がトレーナーとしてつき、サポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度なし
社内検定制度	制度なし

採用実績

採用実績（学校）	＜大学院＞東京電機大学、日本大学、中央大学、鹿児島大学、島根大学、愛知工業大学、金沢工業大学、徳島文理大学、佐賀大学、東京理科大学、芝浦工業大学＜大学＞東京電機大学、日本大学、近畿大学、法政大学、帝京大学、工学院大学、東京経済大学、東海大学、東洋大学、立正大学、立命館大学、立教大学、愛知工業大学、関東学院大学、金沢工業大学、国士舘大学、桜美林大学、城西大学、大東文化大学、摂南大学、千葉工業大学、専修大学、名城大学、亜細亜大学、愛知学院大学、宇都宮大学、駒澤大学、岩手大学、埼玉工業大学、神奈川大学、千葉商科大学、大阪工業大学、大妻女子大学、大阪電気通信大学、中央大学、東京理科大学、東京工科大学、名古屋学院大学、明治大学、明星大学、龍谷大学、愛知淑徳大学、愛媛大学、岡山理科大学、学習院大学、関西大学、神奈川工科大学、共立女子大学、京都産業大学、桐蔭横浜大学、群馬大学、恵泉女学園大学、高崎経済大学、國學院大學、芝浦工業大学、実践女子大学、尚美学園大学、昭和女子大学、上智大学、城西国際大学、神戸学院大学、神田外語大学、成蹊大学、清和大学、西武文理大学、青山学院大学、千葉経済大学、千葉大学、創価大学、湘南工科大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、拓殖大学、東京国際大学、東京成徳大学、東邦大学、徳島文理大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、東京都市大学、武蔵大学、文化学園大学、文教大学、名古屋女子大学、明治学院大学、流通経済大学（茨城）、鈴鹿医療科学大学、和光大学、和洋女子大学、佛教大学、獨協大学、大阪産業大学、愛知大学、フェリス女学院大学＜短大・高専・専門学校＞木更津工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、群馬工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、高知工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、日本電子専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、名古屋工学院専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京観光専門学校、名古屋情報メディア専門学校、専門学校名古屋スクール・オブ・ビジネス、東京商科・法科学院専門学校、丸の内ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、千葉情報経理専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、大阪電子専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京バイオテクノロジー専門学校、東京医薬看護専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本理工情報専門学校、あいちビジネス専門学校、ＥＬＩＣビジネス＆公務員専門学校、大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、浦和大学短期大学部、京都外国語短期大学、京都文教短期大学、高崎商科大学短期大学部、高田短期大学、三重短期大学、滋賀文教短期大学、城西短期大学、新潟工業短期大学、相模女子大学短期大学部、長崎短期大学、東京家政大学短期大学部、東京経営短期大学、名古屋女子大学短期大学部、ＨＡＬ名古屋
採用実績（人数）	2017年　　9名(営業職5名、技術職1名、事務職/企画職3名) 2018年　 13名(営業職3名、技術職9名、事務職/企画職1名) 2019年　 18名(営業職5名、技術職12名、事務職/企画職1名) 2020年　 11名(営業職2名、技術職7名、事務職/企画職2名) 2021年　 13名(営業職5名、技術職8名)
採用実績（学部・学科）	電気電子系・情報工学系・機械工学系・工学部・理工学部・生命科学部・経済学部・文学部・経営学部・法学部・教育学部　など

採用実績（学校）

＜大学院＞
東京電機大学、日本大学、中央大学、鹿児島大学、島根大学、愛知工業大学、金沢工業大学、徳島文理大学、佐賀大学、東京理科大学、芝浦工業大学
＜大学＞
東京電機大学、日本大学、近畿大学、法政大学、帝京大学、工学院大学、東京経済大学、東海大学、東洋大学、立正大学、立命館大学、立教大学、愛知工業大学、関東学院大学、金沢工業大学、国士舘大学、桜美林大学、城西大学、大東文化大学、摂南大学、千葉工業大学、専修大学、名城大学、亜細亜大学、愛知学院大学、宇都宮大学、駒澤大学、岩手大学、埼玉工業大学、神奈川大学、千葉商科大学、大阪工業大学、大妻女子大学、大阪電気通信大学、中央大学、東京理科大学、東京工科大学、名古屋学院大学、明治大学、明星大学、龍谷大学、愛知淑徳大学、愛媛大学、岡山理科大学、学習院大学、関西大学、神奈川工科大学、共立女子大学、京都産業大学、桐蔭横浜大学、群馬大学、恵泉女学園大学、高崎経済大学、國學院大學、芝浦工業大学、実践女子大学、尚美学園大学、昭和女子大学、上智大学、城西国際大学、神戸学院大学、神田外語大学、成蹊大学、清和大学、西武文理大学、青山学院大学、千葉経済大学、千葉大学、創価大学、湘南工科大学、大阪学院大学、大阪経済法科大学、大阪商業大学、拓殖大学、東京国際大学、東京成徳大学、東邦大学、徳島文理大学、日本工業大学、日本女子大学、日本文理大学、東京都市大学、武蔵大学、文化学園大学、文教大学、名古屋女子大学、明治学院大学、流通経済大学（茨城）、鈴鹿医療科学大学、和光大学、和洋女子大学、佛教大学、獨協大学、大阪産業大学、愛知大学、フェリス女学院大学
＜短大・高専・専門学校＞
木更津工業高等専門学校、鳥羽商船高等専門学校、群馬工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、日本工学院専門学校、高知工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、大原簿記学校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、日本電子専門学校、宇都宮ビジネス電子専門学校、名古屋工学院専門学校、トライデントコンピュータ専門学校、新潟情報専門学校、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京観光専門学校、名古屋情報メディア専門学校、専門学校名古屋スクール・オブ・ビジネス、東京商科・法科学院専門学校、丸の内ビジネス専門学校、アーツカレッジヨコハマ、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、千葉情報経理専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、大阪電子専門学校、専門学校東京ＣＰＡ会計学院、東京バイオテクノロジー専門学校、東京医薬看護専門学校、読売理工医療福祉専門学校、日本工学院北海道専門学校、日本工学院八王子専門学校、日本理工情報専門学校、あいちビジネス専門学校、ＥＬＩＣビジネス＆公務員専門学校、大妻女子大学短期大学部、共立女子短期大学、近畿大学短期大学部、浦和大学短期大学部、京都外国語短期大学、京都文教短期大学、高崎商科大学短期大学部、高田短期大学、三重短期大学、滋賀文教短期大学、城西短期大学、新潟工業短期大学、相模女子大学短期大学部、長崎短期大学、東京家政大学短期大学部、東京経営短期大学、名古屋女子大学短期大学部、ＨＡＬ名古屋

採用実績（人数）

2017年　　9名(営業職5名、技術職1名、事務職/企画職3名)
2018年　 13名(営業職3名、技術職9名、事務職/企画職1名)
2019年　 18名(営業職5名、技術職12名、事務職/企画職1名)
2020年　 11名(営業職2名、技術職7名、事務職/企画職2名)
2021年　 13名(営業職5名、技術職8名)

採用実績（学部・学科）

電気電子系・情報工学系・機械工学系・工学部・理工学部・生命科学部・経済学部・文学部・経営学部・法学部・教育学部　など

過去3年間の新卒採用者数（男女別）