最終更新日:2022/11/21

コンピューターマネージメント(株)【東証スタンダード市場上場】

  • 上場企業

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理
  • 専門コンサルティング
  • インターネット関連

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
4億247万円
売上高
64億円(2022年3月/連結)
従業員
681名(2022年4月/連結)

独立系システム開発会社として、大手企業を中心に、金融業界をはじめ、メーカー、サービス事業者等、多彩な分野に高度なシステム及びソリューションサービスを展開。

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会社紹介記事

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「高度なシステムは使う人にとっては、簡単でなければならない」という理念のもと、先端技術を駆使した使いやすいシステム開発で様々な業界のお客様から信頼を得ています。
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産休・育休制度をはじめ婦人科検診の会社負担など女性エンジニアが活躍できる環境作りに力を注ぎ、制度を生かして子育てと無理なく両立している先輩が多数在籍しています。

人として、エンジニアとして成長できる環境で、未経験からプロフェッショナルを目指す

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「経験豊富な先輩のサポートで毎日着実に成長していけます」とYさん(左) 「1年目から大規模プロジェクトに携わり、ステップアップできる環境も魅力です」とFさん。

お客様の要望に合わせた最適なシステム開発を通じ、業務の効率化・自動化を実現することが私たちのミッション。課題のヒアリングからスタートし、設計、テスト、納品後のフォローまでトータルで携わっていきます。現在アパレルメーカーのお客様の人事系システムの開発に取り組んでいますが、特に心がけているのが積極的にコミュニケーションを取ることです。方向性にズレがないようお客様の要望を正確に把握し、分からないことは先輩にその都度確認。そのためにもヒアリング力や折衝力が欠かせません。様々なハードルを乗り越えてシステムが完成し「仕事のスピードが上がったよ!」とお客様から感謝の言葉を頂けることがやりがいで、仕事のモチベーションになっています。
当社の社是は「人間性の追求」。人格と技術を高めながらより良い商品を生み出していくために、階層別研修をはじめITスキル研修など社員の成長をバックアップする万全の教育体制が整っています。だからこそ若くして確かな実力が身に付き、スピーディーな成長が可能なのです。今後もスキルアップに努め、WEB系など未経験分野のシステム開発にも挑戦したいと思っています。
H・Fさん(西日本システム統括部/2017年入社) 

大学は文系学部でしたが、プログラミングの授業を通じてモノづくりの面白さを体感したことでIT業界を志望。会社説明会で人事担当の気さくな人柄に惹かれたことや、未経験でもエンジニアを目指せる手厚い教育制度があることを知り、ここしかないと入社を決めました。入社後1カ月の新入社員研修を経て、現在は建設会社のお客様の業務効率化に向けて紙の申請書をデジタル化するプロジェクトに関わっています。右も左も分からない状態からのスタートでしたが、先輩方が丁寧に指導してくれるので不安に感じることはありませんでした。また「使う人の立場で考えることが大切だよ」とアドバイスをもらい、ボタンの配置や文字のレイアウトなど使いやすさにこだわったシステム構築に取り組めるようになりました。女性のグループ長もいて、趣味の話で盛り上がったり、キャリアに関するアドバイスをもらえることも心強く感じています。向上心とチャレンジ精神があれば、未経験でも一人前を目指せるのが当社の魅力。安心して業務を任せてもらえるよう、これからも一歩一歩前進していきたいと思います。
E・Yさん(西日本システム統括部/2021年入社) 

会社データ

事業内容
●ゼネラルソリューションサービス
【インダストリーソリューションサービス】
一般産業種向けの、システム導入のコンサルティングから、設計開発、アフターフォローまでをトータルに手がけています。
企業活動そのものを支えるシステムを構築・運用することで、顧客の情報戦略のパートナーとしての役割を果たしています。

【ファイナンシャル&パブリックソリューションサービス】
銀行・保険・クレジット・リースなどの勘定系・情報系システムの開発です。
当社には、高度な銀行業務の知識を持つSEが多数在籍しており、金融の仕組みや業務の流れを理解した上での独自の提案が可能。
上流工程を中心に顧客から厚い信頼を得ています。

【BPOソリューションサービス】
ヘルプデスク、キッティング等、BPO(ビジネス・プロセス・アウトソーシング)サービスを提供しています。

●ERPソリューションサービス
企業経営統合ソフト「ERP」。その頂点ともいうべきSAP社のアプリケーション導入支援です。
my SAP ERP(旧SAP R/3)の資格を持つ技術者が、各企業の業務や事情に合わせて導入コンサルティング・カスタマイズを行います。

●インフラソリューションサービス
豊富な基盤ノウハウから永続的なシステム稼動を考慮したインフラ環境を提供しています。
要件定義、設計等の上流工程から、構築後の運用保守まで、一貫したサービスのご支援をしています。
本社郵便番号 530-0001
本社所在地 大阪府大阪市北区梅田一丁目13番1号 大阪梅田ツインタワーズ・サウス19階
本社電話番号 050-3508-9000
東京本社郵便番号 100-0005
東京本社所在地 東京都千代田区丸の内1-8-2 鉄鋼ビルディング 9F
東京本社電話番号 050-3538-6000
設立 1981年11月26日
資本金 4億247万円
従業員 681名(2022年4月/連結)
売上高 64億円(2022年3月/連結)
事業所 東京本社 (東京都千代田区)
大阪本社 (大阪市北区)
四国営業所(松山市)
仙台営業所
高松オフィス
広島オフィス
福岡オフィス
東京開発センター
BPOセンター
売上高推移 決算期    売上高
――――――――――
2022年3月    64億円(連結)
2021年3月    62億円(連結)
2020年3月    61億円(連結)
2019年3月    53億円
2018年3月    47億円
2017年3月    42億円
2016年3月    35億円
2015年3月    30億円
2014年3月    29億円
2013年3月    29億円
2012年3月    30億円
主な取引先 (株)ワコール、(株)ダスキン、東レ(株)、アクサ生命保険(株)、富士通(株)、日本電気(株)、(株)ウィルウェイホールディングス(馬渕教育グループ)、SCSK(株)、KDDI(株)、(株)シスコ、(株)テイクアンドギヴ・ニーズ、(株)東京カンテイ、日本アイ・ビー・エム(株)、パナソニックヘルスケア(株)、(株)ピーチ・ジョン  他多数
加入団体 一般社団法人 情報サービス産業協会(JISA)
その他 ISO認証取得
登録証番号 JQA-QMA15518 ISO 9001:2015(JIS Q 9001:2015)準拠
登録証番号 JQA-IM0709 ISO/IEC 27001:2013(JIS Q 27001:2014)準拠

プライバシーマーク認証取得
認証番号 第11820326(09)号 JISQ15001:2017準拠

JISAダイバーシティ戦略賛同企業
沿革
  • 1981年
    • 大阪市西区において資本金300万円でコンピューターマネージメント(株)を設立
      事務処理用のソフト開発を開始
  • 1984年
    • 東京都北区赤羽に東京出張所を開設
  • 1987年
    • 愛媛県松山市に松山営業所を開設
  • 1990年
    • 資本金を5,000万円に増資
  • 1997年
    • 仙台営業所を仙台市宮城野区に開設
  • 2001年
    • 中国・天津市科学技術交流協会より感謝状授受
      経済産業省のSI(システムインテグレーター)登録企業に認定
      社団法人情報サービス産業協会加盟
  • 2002年
    • 資本金を5,750万円に増資
  • 2003年
    • 東京支店を東京本社とする
  • 2004年
    • 香川県高松市に高松出張所を開設
  • 2005年
    • プライバシーマークの認証取得
  • 2007年
    • 1:2の株式分割を実施
      資本金を7,487万円に増資
      高松出張所を四国営業所に統合
  • 2008年
    • 資本金を7,885万円に増資
  • 2009年
    • ISO27001の認証取得
      資本金を8,072万円に増資
  • 2012年
    • ノックス(株)の全株式を取得し、100%出資子会社化とする
      東京本社を東京都千代田区に移転
  • 2016年
    • 東京本社ビルを鉄鋼ビルに移転
  • 2017年
    • ISO9001の認証取得
      広島オフィスを広島市中区に開設
  • 2018年
    • BPOセンターを大阪市港区に開設
      高松オフィスを高松市に開設
  • 2019年
    • 福岡オフィスを福岡市中央区に開設
      資本金を1億1,204万円に増資
  • 2020年
    • 東京証券取引所JASDAQスタンダードに株式上場し、資本金が3億4,885万円となる
      資本金を4億109万円に増資
      東京開発センターを東京都千代田区に開設
  • 2022年
    • 東京証券取引所スタンダード市場に移行
  • 2022年
    • 大阪本社を大阪市北区に移転

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 19.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 10.0日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 13名 19名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 6名 1名 7名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
階層別研修
ITスキル研修
選抜研修
自己啓発支援制度 制度あり
資格取得助成制度
メンター制度 制度あり
当社には、直属の上司とはラインが別の先輩社員を指導・相談役として後輩社員をサポートするメンター制度があります。社歴の近い先輩社員が、後輩社員の仕事における不安や悩みの解消、業務の指導・育成を担当します。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 10 10 20
    2021年 10 8 18
    2020年 10 6 16
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 20
    2021年 18
    2020年 16
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 2

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、京都情報大学院大学、島根大学、東京工科大学、福岡工業大学、立命館大学、山梨大学
<大学>
愛知大学、愛知淑徳大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、愛媛大学、追手門学院大学、大阪大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山県立大学、岡山理科大学、香川大学、神奈川大学、金沢工業大学、金沢星稜大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、神田外語大学、学習院女子大学、畿央大学、北見工業大学、九州大学、京都工芸繊維大学、京都産業大学、京都橘大学、京都文教大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、神戸学院大学、公立諏訪東京理科大学、國學院大學、国士舘大学、埼玉大学、相模女子大学、滋賀大学、静岡大学、島根大学、下関市立大学、淑徳大学、首都大学東京、湘南工科大学、尚美学園大学、信州大学、成蹊大学、摂南大学、専修大学、創価大学、拓殖大学、玉川大学、第一工業大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、都留文科大学、帝京大学、東海大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農業大学、東北学院大学、東洋大学、徳島大学、徳島文理大学、富山大学、同志社大学、長崎県立大学、長浜バイオ大学、日本大学、日本工業大学、日本女子大学、阪南大学、姫路獨協大学、兵庫大学、兵庫県立大学、広島大学、福岡工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、松山大学、三重大学、宮崎大学、武庫川女子大学、明治大学、桃山学院大学、山口大学、横浜商科大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学、和歌山大学、早稲田大学、和洋女子大学
<短大・高専・専門学校>
大阪情報ITクリエイター専門学校、河原電子ビジネス専門学校、北上コンピュータ・アカデミー、京都コンピュータ学院京都駅前校、高知開成専門学校、龍馬情報ビジネス&フード専門学校、神戸電子専門学校、専門学校国際理工カレッジ、HAL大阪、和歌山工業高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2022年4月    20名
2021年4月    18名
2020年4月    16名

前年度の採用実績(学部・学科) ●理科系学部
工学部(情報系、電気系、化学系、機械系)
理学部(数学科、物理科、生物学科)

●文系学部
経済学部、商学部、経営学部、法学部、
教育学部、外国語学部、文学部、

学部学科を問わず、広く採用しています。  

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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