最終更新日:2023/9/5

(株)ブレーンセンター

  • 正社員

現在、応募受付を停止しています。

業種

  • 広告
  • 専門コンサルティング
  • Web制作
  • シンクタンク・マーケティング・調査
  • 出版

基本情報

本社
大阪府
資本金
5,000万円
売上高
22億9,924万円(2022年 8月期)
従業員
115名(女性:73名、男性:42名) ※2022年8月期

広報・ブランディングから、環境・CSR、採用PRなどお客様のコーポレートコミュニケーションを企画・制作しています。

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広報PR、投資家向け広報、採用PRなど多様なメディアで企業コミュニケーションを支援 (2023/09/05更新)

皆さん、こんにちは!ブレーンセンター採用担当です。
当社のページをご覧いただきましてありがとうございます!

次回のオンライン説明会については現在未定です。

会社紹介記事

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20代の若手社員が多く、社内はハツラツとした雰囲気。最近ではキャリア採用も増えるなか、「自立と自律」を大切にする創業以来のDNAはしっかり受け継がれている。
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最新のビジネストレンドや専門知識など吸収しなければならない知識は多いが、定期的な勉強会に加えて、誰かが新しい情報を得たらすぐに社内で共有する文化が根付いている。

あらゆる企業情報を様々なメディアで発信。企画制作の多彩なスキルが身に付きます!

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制作物という「目に見えるモノづくり」を通して、企業の価値向上に貢献する手応えを感じられる仕事。サステナビリティ・ブランディングなど社会貢献につながる案件も多い。

私たちブレーンセンターは、企業が社内外に発信する広報メディアを企画制作する会社です。投資家に向けて成長戦略や財務・非財務情報等を発信するIRをはじめ、社会課題解決への取り組みやSDGsへの取り組みを発信するサステナビリティブランディング、セールスプロモーションやマーケティング、採用広報など、企業とステークホルダーとのコミュニケーションを支援しています。

特色の一つは、独立系の制作会社として、企業さまから直に受注する案件がメインであること。投資家向けの統合レポートやコーポレートサイトなどは顧客企業と密に関わり、その経営戦略や事業内容を深く理解していないとつくれないからです。さらに、当社の「企業理解力」「企画力」「デザイン力」への信頼をもとに、企業PR、IR、サステナビリティ、採用PRなど複数分野の案件をお任せいただき、企業の情報発信をトータルにご支援させていただくケースも少なくありません。もう一つは多様なメディアを提案できることです。伝えたい情報や対象者に応じてWebや印刷物、動画など最適なメディアを提案することはもちろん、メディアミックスの提案も自由自在。

企画制作職のディレクターには、様々な分野の知見やメディア制作のスキルが求められますが、当社ではプロジェクトチーム制をとっているので、先輩や上司に教わりながら実践に即した力が身に付きます。また、勉強会や様々な場面での情報共有といったインプットの機会も豊富です。コーポレートコミュニケーションのプロフェッショナルとして、読む人、観る人の心に響く、クリエイティビティ豊かなコンテンツを生み出すやりがいは計りしれません。

DXによる産業構造の変化や、気候変動をはじめとした社会課題が顕在化によって、企業は、持続的な企業価値向上に向けたストーリーをステークホルダーに伝えていくことがこれまで以上に重要になっています。私たしは、コミュケーション支援を通じて、企業の価値向上に貢献していきます。

会社データ

プロフィール

「考える」「伝える」「つくる」のプロとして、お客様の企業コミュニケーションを支援しています。

●メディアを問わず企画立案から完成まで社内で一貫して行っています
印刷物、WEBサイト、映像の制作から、展示会のプロデュースまで、多様なメディアに対応できる、業界の中でも珍しい企画制作会社です。


●クライアントは上場企業を中心に約1000社
ありとあらゆる業種業界のお客様との直接取引をし、そのなかで様々なものをつくってきたノウハウがあります。

直接取引するからこそ、お客様企業を取り巻く市場環境や事業内容に関する理解力に優れています。
広告代理店とも違って、自分たちで最後までつくる機能を持っているから、お客様の特徴や会社の強みを詳細に分析した上で、伝えたい内容を最適な表現で提案・制作できるのが強みです。

事業内容
・広報ブランディング支援
【コーポレートサイト・会社案内パンフレット・企業PR映像・社史/周年誌・企業広告・PR誌】を制作

・IR支援
【統合報告書・アニュアルレポート・株主通信・IRサイト】を制作

・サステナビリティ・ESG情報開示支援
【サステナビリティ報告書・ESGレポート・サステナビリティWebサイト/映像】を制作

・採用PR支援
【採用サイト・パンフレット】を制作

・インナーブランディング支援
【社内報・イントラサイト・社内浸透映像】を制作

・グローバルPR支援
【現地・ネイティヴ視点でグローバルサイト】を制作
本社郵便番号 530-0043
本社所在地 大阪府大阪市北区天満4-2-13 ブレーンセンター「風の万華鏡」
本社電話番号 06-6355-3300
設立 1975年10月
資本金 5,000万円
従業員 115名(女性:73名、男性:42名) ※2022年8月期
売上高 22億9,924万円(2022年 8月期)
事業所 【大阪本社】
〒530-0043 大阪市北区天満4-2-13 ブレーンセンター「風の万華鏡」 
TEL:06-6355-3300
【東京本部】
〒101-0003 東京都千代田区一ツ橋2-4-3 光文恒産ビル 4F
TEL:03-3230-8100
【大阪本部】
〒540-6591 大阪市中央区大手前1-7-31 OMMビル 8F 
TEL:06-6947-0314
業績 売上高:22億9,924万円
経常利益:4億5,554万円
自己資本比率:93.0%
(2022年 8月期)
株主構成 (株)ブレーンセンターホールディング(100%)
主な取引先 味の素(株)、明治ホールディングス(株)、AGC(株)、小田急電鉄(株)、(株)西武ホールディングス、花王(株)、川崎重工業(株)、サッポロホールディングス(株)、ウエルシアホールディングス(株)、コニカミノルタ(株)、スズケン(株)、(株)セブン&アイ・ホールディングス、ソニーグループ(株)、ダイキン工業(株)、(株)竹中工務店、帝人(株)、トヨタ紡織(株)、日本ハム(株)、マクセル(株)、古河電気工業(株)、(株)UACJ、プリマハム(株)、(株)三菱UFJフィナンシャル・グループ、三菱電機(株)、住友林業(株)、TDK(株)、住友商事(株)、(株)ディー・エヌ・エー、他(約1000社)
平均年齢 38歳
沿革
  • 1975年10月
    • 大阪市北区で創業。
  • 1979年10月
    • (株)ブレーンセンター設立。出版と企業PR・SPを中心に事業展開。東販、日販と取引開始。出版社としての基盤を確立した。
  •    12月
    • 採用PR事業を開始。
  • 1981年 6月
    • 映像事業を開始。
  •    10月
    • 「なにわ塾叢書」を刊行。
  • 1982年 7月
    • CI事業を推進。
  •    11月
    • 日本映画講座開始。
  • 1986年 1月
    • IR事業に着手。英文などの翻訳サービスを本格化。
  • 1988年10月
    • 東京支社を開設。(現・東京本部)

  • 1991年 9月
    • 「ブレーンセンターギャラリー」オープン。2000年4月まで、新進気鋭の写真家の作品を展示。
  • 1992年 4月
    • 世界的な美術家・新宮晋氏の総合設計による本社ビル「ブレーンセンター 風の万華鏡」竣工。大阪本部・東京本部の2本部制とする。
  • 1995年 4月
    • インターネットやデジタルメディアのコミュニケーション活用をめざし、「マルチメディア事業部」発足。
  • 1996年 4月
    • 「インターメディウム研究所・IMI大学院スクール」に参加。
  • 1997年 1月
    • 稲田紀男(代表)、市民出資による新・映画館「シネ・ヌーヴォ」の経営に参加。
  • 1998年 4月
    • ブレーンセンター事業理念、発表。「環境PR研究室」を設置。
  • 2002年 4月
    • 「企業統治・企業倫理研究室」を設置。
  •    12月
    • 「企業統治・企業倫理研究室」を設置。
  • 2003年 2月
    • 新宮晋アートドキュメンタリー「WIND CARAVAN」を国際出版(英版のみ)にて発刊。
  •    10月
    • 「環境PR研究室」と「企業統治・企業倫理研究室」を合体・発展させ「CSR研究室」に改組。CSRコミュニケーションに関するコンサルタント業務を本格的に事業化。
  • 2004年 4月
    • 「New CC研究会」発足。CSRを軸としたコミュニケーションの再構築および企業ブランディングの研究に着手。
  • 2008年 5月
    • 「国際コーポレートコミュニケーション部」を拡充して「グローバル・ブランディング」を本格展開。
  • 2017年 2月
    • 財団法人 日本次世代企業普及機構 主催の「ホワイト企業」第一号の認定。また第2回ホワイト企業アワード「女性活躍部門大賞(西日本)」を受賞。
  • 2018年 2月
    • 第3回ホワイト企業アワード「ワークシェアリング部門およびテレワーク部門」の2部門 同時受賞。

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 12.9年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 23.5時間
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
各種研修
 ・Webディレクション研修
 ・英文ディレクション研修
 ・原稿ライティング研修
 ・編集・校正研修
 ・営業研修
 ・企画研修
 ・法務研修
 ・管理職研修
 ・社外有識者・パートナーによる各種セミナー
 ・各種勉強会やノウハウ・トレンド共有

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪大学、大阪教育大学、大阪市立大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北九州市立大学、京都大学、京都産業大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、国際基督教大学、駒澤大学、静岡大学、静岡県立大学、城西国際大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、筑波大学、津田塾大学、東京大学、東京女子大学、東洋大学、鳥取大学、同志社大学、獨協大学、名古屋大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、松山大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、和歌山大学、早稲田大学

採用実績(人数) 2023年 7名(予)
2022年 3名
2021年 1名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2023年 0 7 7
    2022年 0 3 3
    2021年 1 0 1
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2023年 7
    2022年 3
    2021年 1
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2023年 0
    2022年 0
    2021年 0

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