最終更新日:2022/7/22

(株)日立ハイシステム21

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
神奈川県
資本金
3億円
売上高
172億円(2021年3月期)
従業員
690名(2021年4月)

"Make the Future!!~技術と信頼でひらく未来" 様々な領域で幅広く事業を展開しています。人財教育に力を入れており、IT未経験者の入社比率は毎年50%以上です!

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会社紹介記事

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横浜のランドマークタワーに本社オフィスを構える。窓の外には海に面したみなとみらい地区の美しい光景が広がる。
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社員の定着率は97%と非常に高い。社員の個性に寄り添って、成長を丁寧に支えてきた賜物である。

情報技術で価値あるソリューションを提供し、お客様の発展と豊かな社会の実現に貢献

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働き方改革の実現に向けオンラインコミュニケーションツールの積極活用や、フリーアドレス化を実現。ワークライフバランスの取れた職場環境の実現にも尽力している。

■会社の特色 ~4事業を軸に、情報技術でお客様の発展と豊かな社会の実現に貢献
前身の組織で約30年の歴史を紡いだ後、日立ハイシステム21が創業されたのは2000年のこと。企業の分類としては「システムインテグレーター(SIer)」に位置づけられます。お客様の抱えている課題やニーズを具現化し、ICTを手段として解決・実現する―それがSIerである私たちの使命です。
現在、大別すると「自動車関連」「金融」「プラットフォーム」「産業・ERP」の4事業を展開しています。日立グループに所属するだけに、大手自動車メーカーやメガバンクをはじめ、日本を代表するようなビッグユーザーも多く、社会的に影響力の大きな情報システムをつくり、支えるという重責を担っています。

■将来の方向性 ~モノ×ITで世の中に新しい価値を
今後、お客様により一層価値あるソリューションを提供する中で、注力しているのはモノのインターネットと言われるIoT分野。製造工場のデジタル化、自動運転、企業の基幹業務システムであるERPパッケージ「SAP」のIoT対応などに取り組んでいます。また、「Fintech」「ブロックチェーン」といった金融の新技術にもいち早く挑戦。技術を真摯に追求する集団としての顔を有しています。

■企業文化 ~社員の一人ひとりを大切に
会社の唯一無二の資産は人財にほかならないと考えている当社では、SEの土台となる技術の力を醸成するべく、一人ひとりの成長を徹底的にサポートしています。自社独自の研修やOJTはもちろん、日立グループの教育専門チームなどの力をフル活用して、コンピュータのイロハから指導していきます。また、元来、風通しの良い組織であり、社長に対しても“さん付け”で遠慮なく話ができるフラットな社風でもあります。新人であっても、思いの丈をどんどん発信して行くことが可能です。

■人財観 ~真摯に向き合う気持ち
積極性、前向きさ、諦らめずに最後までやり遂げる力などを求めたいと考えています。日立グループの行動規範には“誠”の一文字があり、当社の行動指針にも“「誠」の心”が入っています。

会社データ

事業内容
高い技術力と信頼で、お客様のさらなる未来を切り拓いていく。
日立ハイシステム21では、4つの事業領域をメインにビジネスを展開しています。

モビリティ社会の変化をとらえて、次のステージへと導く
<自動車関連ソリューション>

決して止まることが許されない金融システムで磨かれた実績と信頼で支える
<金融ソリューション>

社会インフラを支える最先端の技術を追求し続ける
<プラットフォームソリューション>

積み重ねた経験と技術で新しいお客様との出会いに繋げる
<産業・ERPソリューション>


上記4事業に加え現在は、「デジタルソリューション分野での新規技術分野」
の事業拡大を推進中です。

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4つの分野を中心に事業を展開

本社郵便番号 220-8130
本社所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい2-2-1 横浜ランドマークタワー30階
本社電話番号 045-650-2650
設立 2000年10月
資本金 3億円
従業員 690名(2021年4月)
売上高 172億円(2021年3月期)
株主構成 日立製作所(100%)
主な取引先 大手自動車メーカー、大手金融機関、大手通信会社 等
沿革
  • 2000年10月
    • (株)ハイシステム二十一発足
      資本金3億円、日立製作所の100%子会社、従業員329人
  • 2002年8月
    • (株)日立ハイシステム二十一に社名変更
      日立アプリケーションシステムズ(株)と合併
  • 2005年2月
    • プライバシーマーク認定取得(JIPDEC)
  • 2006年10月
    • ISO9001/JISQ9001:2000認証取得(JQA)
  • 2008年4月
    • 東京サテライトオフィスを開設
  • 2011年1月
    • アウトソーシングでの業務/サービス事業開始
  • 2012年4月
    • SAPジャパン(株)とサービスパートナー契約を締結
  • 2012年5月
    • 横浜三井開発センタ(YM)事業所を開設

働き方データ

  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 28時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 8名 21名 29名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 8名 4名 12名
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
研修制度あり(詳細は以下の通り)

【入社前教育(自由参加型)】
社会人基礎をテーマにした集合研修を開催します。また、資格取得支援の一環として、テキストを配布します。

【新入社員教育】
入社から約3カ月間、新入社員教育を行います。
座学や実践を通して、SEとしての基礎的な知識・スキルや、社会人としての基本を身につけます。

【配属後の教育】
・指導員制度(新入社員一人ひとりに教育担当の先輩社員がつき、仕事を通じてスキルアップ・キャリアアップをサポートします)
・SE技術教育(日立グループの教育専門会社が提供する、充実したカリキュラムです)
・ヒューマンスキル/ビジネススキル教育
・資格取得支援
・グローバル教育
自己啓発支援制度 制度あり
自己啓発支援制度あり

研修の開催や資格試験受検料補助、資格試験合格お祝金支給等を実施しています。
メンター制度 制度あり
メンター制度あり

新入社員一人ひとりに教育担当の先輩社員がつき、仕事を通じてスキルアップ・キャリアアップをサポートします。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
社内検定制度 制度なし

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 17 10 27
    2021年 26 16 42
    2020年 25 11 36

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田県立大学、麻布大学、茨城大学、岩手大学、神奈川大学、工学院大学、埼玉大学、島根大学、中央大学、筑波大学、東京工科大学、東京電機大学、東京都市大学、東京理科大学、長崎大学、日本大学、法政大学、前橋工科大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、横浜国立大学、龍谷大学、早稲田大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、秋田県立大学、亜細亜大学、石川県立大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪府立大学、大妻女子大学、岡山大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、京都産業大学、熊本大学、久留米工業大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、國學院大學、国際武道大学、駒澤大学、埼玉大学、佐賀大学、産業能率大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、湘南工科大学、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、崇城大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、中央大学、中央学院大学、中部大学、帝京大学、帝京平成大学、電気通信大学、東海大学、東京工科大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京福祉大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、千葉工業大学、豊橋技術科学大学、獨協大学、長崎大学、奈良女子大学、新潟大学、西日本工業大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、広島大学、フェリス女学院大学、福岡大学、文教大学、法政大学、北海道大学、前橋工科大学、武蔵野大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、横浜商科大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
旭川工業高等専門学校、沖縄工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、神戸市立工業高等専門学校、熊本高等専門学校、仙台高等専門学校、豊田工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、新居浜工業高等専門学校、広島商船高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2017年度 : 男性18名 女性7名 (計25名)
2018年度 : 男性22名 女性17名 (計39名)
2019年度 : 男性19名 女性13名 (計32名)
2020年度 : 男性25名 女性11名 (計36名)
2021年度 : 男性26名 女性16名 (計42名)
前年度の採用実績(学部・学科) 法学・政策系、経済・経営・商学系、社会・環境情報系、外国語・国際文化系、人文系、教育系、生活科学系、宗教・神学系、芸術・音楽系、体育・スポーツ系、その他文系、機械系、数学系、電気・電子系、情報工学系、物理・応用物理系、建築・土木系、生物・生命科学系、化学・物質工学系、資源・地球環境系、農業・農学系、水産系、畜産・酪農系、商船系、その他理系

取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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