最終更新日:2023/2/1

松山(株)【ニプロ】

業種

  • 機械

基本情報

本社
長野県
資本金
1億円
売上高
218億円(2021年12月実績)
従業員
330名(男290名・女40名/2022年12月現在)

農業用作業機のパイオニア!日本の≪食≫を支えて120年。業界トップクラスのシェアを誇る老舗の「完成品メーカー」です!「食」明日を一緒に考えませんか?

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会社紹介記事

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「農家さんが安心・安全に使える機械」「長持ちして操作が楽な機械」を基本に、多彩なラインアップを用意。農業用作業機分野で全国トップクラスのシェアを誇ります。
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年齢・社歴や部署にとらわれず、アイデアを形にできる風通しの良さが魅力。野球やテニス、スキー等のクラブ活動も、部署を超えたコミュニケーションの場となっています。

農業をもっと元気に楽しく。私たちは、食を支える農業用作業機の完成品メーカーです。

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当社が向き合うのは「土」。1902年、当社の創業者が発明した「単ざん双用犂(そうようり)」は耕うん技術を大きく発展させました。そこから120年以上、ブレることなく農家の皆さんに寄り添い、農業用作業機の開発・製造・販売を続けてきました。
今では田んぼを耕すロータリーや代かき機、あぜ塗機、播種用作業機など、ラインアップは100シリーズ・2400型式以上。営業拠点は北海道から九州まで広がり、農業に寄り添うニプロブランドの品質を伝えています。

ニプロの強みは確かな供給体制にもあります。農業では植え時や収穫時期が1週間でもずれ込めば、作物の品質に大きく影響が出てしまうもの。そのため上田本社の物流センターや北海道・九州の営業所から即日発送可能な体制を構築しました。例え急に部品が故障しても、農家さんが安心して製品を使い続けられる体制を整えています。
今は世界的にも、「食」と「環境」が非常に注目されている時代です。その中で、循環型社会に向けてより豊かな農業環境を実現することも私たちの使命。工場の環境負荷の低減や、減農薬・減肥料といった“環境にやさしい製品”の開発など、新たな社会ニーズにも積極的に応えています。

人と地域に寄り添う当社のスタンスは、社員を大事にする企業風土にも通じます。有給取得率は年間15~16日で、オンオフのメリハリをつけやすい環境。職場内にも「お互い様」の意識が根付いており、休みがとりやすい雰囲気です。3歳までの育児休暇や短時間勤務制度など、育児・介護支援も充実。復職率は100%で、近年では男性社員の育休取得も増えてきました。
独身寮や借上げ社宅もリーズナブルに利用可能。信州の自然に惹かれ、首都圏からIターン入社した人も多く、休日はそれぞれアウトドアやスキーなど趣味の時間を満喫しているようです。
独自の試みとして、夏休みに社員のお子さん・お孫さんを会社に招待し、職場見学や若手社員と一緒に宿題をしたりする「ニプロ林間学校」も実施してきました。今はコロナの影響で中止していますが、親御さんの働き方を見てもらう貴重な機会として再開を検討中です。

求めているのは、当社の考え方に共感いただき、自分のやりたいことに向けてまっすぐ挑戦していける方。若いうちから裁量の大きな仕事を任せる社風のもと、私たちと一緒に農業の未来を築いていける方をお待ちしています。(総務部/清水信男さん)

会社データ

事業内容
「農業をもっと楽にしたい!」
農家さん一人ひとりに寄り添い、作業を助ける機械を開発・製造・販売しています。

【トラクタ用作業機】
トラクターの後ろに付ける作業機
土を耕し活性化を図る機械を中心に、除草など農業のあらゆる分野で活躍しています
【自走式野菜収穫機】
エンジンを搭載した各種野菜収穫機
玉ねぎ・ジャガイモ・サツマイモなどを収穫します
【野菜包装機】
全自動包装機及び供給ロボット
レタス・しめじなど、スーパー等に並ぶ野菜を包装します

★世の中が大変な時だからこそ、力を発揮する会社
私たちは皆さんの暮らしに必要な「食」を根底で支える機械を作っています。
世の中が大変だからこそ、生活、食、安全な毎日が見直されています。
農業用作業機業界は「安定した需要」「景気に左右されない強さ」「食を支える重要な社会的役割」のある業界です。

★農家さんに選ばれるには「理由」があります
補給部品の即日出荷率が98~99%!
注文を受けた翌日には手元に届くよう出荷をしています。
アフターサービスのきめ細やかさが、他者にはない当社の強みです!

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松山(株)公式マスコット≪ニプロくん≫!どうやら妹の≪松子ちゃん≫もいるとか…。

本社郵便番号 386-0497
本社所在地 長野県上田市塩川5155
本社電話番号 0268-42-7500(代表)
人事携帯 080-1017-1234
創業 1902(明治35)年6月1日
設立 1950(昭和25)年6月28日
資本金 1億円
従業員 330名(男290名・女40名/2022年12月現在)
売上高 218億円(2021年12月実績)
売上高推移 218億円(2021年12月期)
207億円(2020年12月期)
215億円(2019年12月期)
203億円(2018年12月期)
196億円(2017年12月期)
187億円(2016年12月期)
177億円(2015年12月期)
事業所 【本社・工場】 長野県上田市塩川5155
【物流センター】長野県上田市塩川2949
【北海道営業所】北海道岩見沢市栗沢町由良194-5
【旭川出張所】 北海道旭川市永山町8-32
【帯広出張所】 北海道河西郡芽室町東芽室北1線18-10
【東北営業所】 宮城県大崎市古川清水3丁目石田24番11
【関東営業所】 栃木県栃木市大平町横堀みずほ5-3
【長野営業所】 長野県上田市塩川2949
【岡山営業所】 岡山県津山市綾部1764-2
【九州営業所】 熊本県宇土市松山町1134-10
【南九州出張所】宮崎県都城市甲斐元町3389-1
関連会社 北海道ニプロ(株)
協同サービス(株)
松山技研(株)
メーカーの魅力 自社開発、自社製造、自社販売

社会に役立つニプロ製品を自分達で開発する創造力
自社製品を早く正確に生産するための発想と工夫
多くのお客様にニプロブランドを売り込む販売力と信頼関係

完成品メーカーとしての厳しさや喜びがそこにあります。
企業理念 発明考案を機軸とした「開発立社」を合言葉に、農業と環境に関わる技術を通じて、人と大地のより豊かな関係を追求している技術開発型企業。
平均年齢 40.7歳
平均給与 25歳 380万円
30歳 530万円
40歳 710万円 ※2021年実績
福利厚生等 ■ワークライフバランスを大切にしています
松山(株)の宝物。それは「自然」と「社員」です。
福利厚生の充実を図り、働きやすい環境を目指しています。
≪参考≫
休暇休日 年間休日120日:完全週休二日制(土日休み)、年末年始・GW・夏季連休、メモリアル休暇、リフレッシュ休暇
     平均有給取得日数 15.3日(消化率88%)
育児介護 産前産後休業、育児休業(3年)、育児短縮勤務制度、子の看護休暇
     介護休暇、介護休業
慶弔規定 結婚祝い金・出産祝い金制度、慶弔休暇
     弔慰金・見舞金制度
教育研修 資格取得・自己啓発支援
     入社時、希望者の研修参加支援、斡旋
     その他、業務上必要な資格等は会社補助、就業時間内にて資格取得
健康管理 健康診断(人間ドック)全額補助
     インフルエンザ予防接種補助
     歯科検診、(一部)がん検診補助
その他  社員寮(3,000円/月)、社員食堂、社員旅行、クラブ活動、定年後再雇用制度 など
沿革
  • 1900年
    • 松山原造双用犁完成
  • 1901年
    • 単ざん双用犁が特許登録され、本邦における双用犁の元祖となる
  • 1902年
    • 長野県小県郡和村(現東御市)に「専売特許単ざん双用犂製作所」を創立し、犁の製造販売を開始、後年「単ざん双用犁」は松山犂と呼称されたので「松山犂製作所」と改称した
  • 1916年
    • 単ざん双用犁は農機具業界における重要な発明品として、特許権存続期間5カ年延長が許可された
  • 1922年
    • 現在地(上田市塩川)に工場を移転、業務を拡張
  • 1950年
    • 農村有志を中心に「(株)松山犂製作所」に組織変更、資本金250万円(株主数244名)
  • 1959年
    • 中小企業合理化モデル工場に指定された
  • 1962年
    • 「NIPLO」を商標として登録使用開始
  • 1963年
    • 耕耘・砕土同時作業機プラウローターを開発
      創始者松山原造死去、生前の功績により正六位勲四等瑞宝章受章
  • 1965年
    • 乗用トラクタ用ロータリーを開発
  • 1968年
    • 「松山(株)」に社名変更。通商産業省より輸出貢献企業に認定された
  • 1970年
    • 乗用トラクタ用ドライブハローを開発
  • 1976年
    • 東京中小企業投資育成(株)より投資をうけ、これらの増資で資本金1億円
      取締役会長松山篤は、発明等の功績により、勲三等瑞宝章受章
  • 1977年
    • 取締役会長松山篤叙勲・創業75周年記念事業挙行
  • 1980年
    • 転作関連各種機械を開発し販売を開始
  • 1982年
    • 松山篤会長喜寿・創業80周年記念事業を挙行
  • 1988年
    • 新事業場建設の資金調達の一部として私募債を発行
      松山篤会長丸子町初の名誉町民となる
  • 1991年
    • 創業90周年
      野菜包装機(オートパック)を開発
      海岸清掃機(ビーチクリーナー)を開発
      新事業場2期工事竣工、本社工場移転
  • 1993年
    • 松山篤会長死去。生前の功績により正五位に叙せられる
      ミニハーベスター(ポテカルゴ)を開発
  • 1995年
    • あぜぬり機を開発した。中小企業研究センター賞全国表彰受賞
      松山徹社長藍綬褒章受賞
  • 2002年
    • 松山徹社長は代表取締役会長に、松山信久専務は代表取締役社長に就任した。
      創業100周年記念事業挙行
  • 2005年
    • エコアクション21認証取得
      松山徹会長死去。永年の産業界・労働界への功労により正六位旭日双光章に叙せられる
  • 2007年
    • 長野県「社員の子育て応援宣言!」企業登録
  • 2021年
    • 「長野県SDGs 推進企業登録制度(第7期)」企業登録
  • 2022年
    • 「健康経営優良法人(中小規模法人部門)」認定

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.4年
    2022年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 9.0時間
    2022年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.3日
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 2名 6名 8名
    2022年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 2名 3名 5名
    2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修(入社1年目)
営業研修(中堅営業社員)
業務に必要な資格、免許に関しては就業時間中に全額会社負担にて取得していただきます。

その他、業務における必要性や自身の成長目標に応じて研修会や講習会の受講を行っています。
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援:通信教育を受講し、合格終了した受講料の会社補助が受けられます。
 ※業務に関係のあるもの…全額補助
メンター制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
希望者を募り、キャリア形成に向けての講習会を行います。
費用はすべて会社負担となります。
社内検定制度 制度なし

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2021年 11 2 13
    2021年 15 2 17
    2020年 11 1 12
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 13
    2021年 17
    2020年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
宇都宮大学、九州大学、芝浦工業大学、信州大学、千葉大学、東京農工大学、東北大学、新潟大学、日本大学、福井工業大学、北海道大学、山形大学、山口大学、横浜国立大学
<大学>
愛知工業大学、足利工業大学、亜細亜大学、茨城大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、大妻女子大学、香川大学、神奈川大学、金沢学院大学、金沢工業大学、関西大学、九州産業大学、群馬大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、芝浦工業大学、信州大学、成蹊大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、大同大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、帝京大学、東海大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、徳島大学、鳥取大学、富山大学、同志社大学、同朋大学、長岡技術科学大学、長崎県立大学、長野大学、新潟大学、日本大学、弘前大学、文教大学、法政大学、北海道大学、宮城大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学
<短大・高専・専門学校>
上田情報ビジネス専門学校、エプソン情報科学専門学校、長野県工科短期大学校、長野工業高等専門学校

ネバタ州立大学

前年度の採用実績(人数) 2021年 17名
2020年 12名
2019年 12名
2018年 16名

先輩情報

部品ではなく、製品すべてに関わる
Y・K
2008年入社
東海大学
工学部動力機械工学科
開発部 ハローチーム
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取材情報

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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