最終更新日:2022/12/1

(株)トヨタレンタリース大阪

業種

  • リース・レンタル
  • 商社(自動車関連・輸送用機器)
  • 損害保険
  • 専門店(自動車関連)

基本情報

本社
大阪府
資本金
1億400万円
売上高
315億円(2022年3月実績)
従業員
459名(男366名 女93名)(2022年3月末現在)

「トヨタ」の看板を背負い、お客様のクルマに関する様々なニーズにお応えすることで、未来のモビリティライフをサポートします!

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会社紹介記事

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圧倒的なブランド力を誇るトヨタグループの一員として、カーリース・レンタカー事業を展開。店舗数は大阪府内44カ所、リースの契約車両は約5万台の実績をあげています。
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「人と社風の良さ」を理由に入社を決めた社員が大半!クルマに関する知識がなくても先輩や上司が優しくサポートしてくれるので、誰もが安心して仕事に取り組めます。

時代の変化に柔軟に対応!クルマに関わる様々なサービスを提供し、安全な社会を実現!

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時代のニーズに対応するカーリース、レンタカーは将来性のある業界。トヨタブランドを強みに、自分の可能性を広げていける環境です。(総務部 人事グループ 井上)

【トヨタグループである強み】
トヨタレンタリースは、全国64社からなる企業体です。その中で当社は、大阪エリアで3~5年の長期間で利用する「カーリース」と、短期間利用の「レンタカー」2本柱の事業を展開しています。全国でのカーリース保有台数は約70万台、レンタカー保有台数は約11万台といずれも業界トップクラス。レンタカーは業界No.1の圧倒的な保有台数を誇ります。※

グループの総合力を活かして全国規模でサービスを提供できること。そして地域のお客さまへのきめ細かなサービスやアフターフォローの充実。この両方を実現できることが当社の強みです。

【変化を、チャンスに変える人材】
近年、「所有」から「使用」へと価値観が変化。経営の効率化を目指す企業にとってもカーリースは理想のカタチといえます。しかし、日本においてリース車が占める割合はわずか5%程度。今後さらなる市場拡大が期待できます。
また、レンタカーについても「必要な時に必要なだけ使用する」という利点から企業・個人のお客様に対して市場がどんどん拡がっています。さらに、政府が「2035年までに新車販売で電動車100%実現」を表明したように、自動車業界は大きな変革期を迎えています。これをチャンスと捉えて柔軟に対応し、若いメンバーと一緒に新しい営業体制やサービスなどを構築していきたいと考えています。

※「2020自動車レンタリース年鑑」 一般社団法人全国レンタカー協会 2020年

会社データ

事業内容
■カーリース事業
カーリースの営業はコンサルティングとしての役割を担い、あらゆる業界にて法人様の抱える課題解決を行います。新車の購入費用や保険などの維持管理に必要なコストの削減、管理業務の効率化はもちろん、事故の削減、企業イメージ向上に繋がる電気自動車やハイブリット自動車によるカーボンニュートラル実現などを提案しています。大手企業となれば100台単位で自動車を保有することもあり、お客さまへの貢献度も高く、スケールの大きな仕事にやりがいを実感できます。

≪カーリースの仕事紹介動画≫
https://www.youtube.com/watch?v=O-fjoMrw5ko

■レンタカー事業
レンタカーは旅行やレジャーのイメージが強い一方で、継続して契約する法人様が多いことも特徴です。繁忙期に必要な分だけレンタカーを併用する合理的な利用方法で、出張用の乗用車から、引っ越しやイベントで荷物を運搬するトラックなど、その用途は多種多様。自然災害でクルマが故障した際、レンタカーであれば当日からの使用も可能です。このようにお客さまのあらゆるニーズに柔軟に対応しています。また、インバウンドの再開により今後更なる成長が見込まれる業界です。

≪レンタカーの仕事紹介動画≫
https://youtu.be/bJJAtj5jDW4

■損害保険代理店事業
クルマを使用するうえで必要不可欠な自動車保険を取り扱っています。お客様の用途・ニーズに応じた最適なプランをご案内し、快適なカーライフを支えます。

■メンテナンス事業
レンタカーだけでなく、カーリースの契約をいただいているお客様へのメンテナンスはもちろん、当社契約以外のお客様の所有車や他リース会社の車両についても、メンテナンスをおまかせいただくサービスがあります。お客様のもとへ専任スタッフが出向き、安全を守るために隅々まで丁寧にメンテナンスをおこないます。

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お客様の様々なニーズにお応えするため、多種多様なカーラインナップを取り揃え、満足いただけるサービスとともに、徹底的な品質管理で「安心・安全」を提供しています!!

本社郵便番号 530-0047
本社所在地 大阪市北区西天満3丁目5番33号
本社電話番号 0120-06-6050
代表者 代表取締役社長 横山 昭一郎
設立 1966年10月11日
資本金 1億400万円
従業員 459名(男366名 女93名)(2022年3月末現在)
売上高 315億円(2022年3月実績)
事業所 本社/大阪市北区
レンタカー営業店舗/大阪府下44か所
サービス部/大阪市淀川区・城東区・寝屋川市
株主構成 大阪トヨペット(株)  …55.3%
トヨタ自動車(株)   …39.4%
トヨタカローラ大阪(株)… 5.3%
主なお取引先 エイブルリース(株)、江崎グリコ(株)、(株)オートバックスフィナンシャルサービス、
(株)オープンハウス、大塚製薬(株)、ケイミュー(株)、(株)サイネックス、
住友電設(株)、(株)高島屋、ダスキン共益(株)、(株)ダンロップスポーツマーケティング、
帝人ヘルスケア(株)、東和薬品(株)、西日本高速道路(株)、(株)常盤メディカルサービス、
(医)徳洲会、日本ベーリンガーインゲルハイム(株)、(株)ノエビア、ニプロ(株)、
パナソニック(株)、パナソニックホームズ(株)、フジ住宅(株)、マルホ(株)、
(株)ミライト・テクノロジーズ、(株)山善、(同)ユーエスジェイ、ユーハ味覚糖(株)、(株)ワキタ
(50音順)
関連会社 OTG[大阪トヨペット(株)・トヨタカローラ大阪(株)・ネッツトヨタ中央大阪(株)・トヨタL&F近畿(株)等]
平均年齢 42.0歳(2022年4月1日現在)
沿革
  • 1966年10月
    • 資本金3,000万円で、大阪市東区(現 中央区)瓦町に(株)トヨタレンタカー大阪として設立
  • 1967年11月
    • 社名を(株)トヨタレンタカー近畿に改称
  • 1969年3月
    • リース営業を開始
  • 1972年1月
    • 本社を大阪市南区(現 中央区)瓦屋町に移転
  • 1974年3月
    • 社名を(株)トヨタレンタリース大阪へ改称
  • 1988年2月
    • 本社を大阪市中央区島之内に移転
  • 1994年6月
    • 通信機器の販売を開始
  • 1999年1月
    • アメリカのレンタカー会社ハーツ社と業務提携
  • 2006年7月
    • 本社を現在の大阪市北区西天満に移転
  • 2006年10月
    • 設立40周年記念イベントを実施する(グアム旅行)
  • 2016年10月
    • 設立50周年記念イベントを開催

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.0年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 7.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.9日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 12名 19名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 0名 7名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修
社内制度、ビジネスマナー、商品知識、商談・店頭応対ロールプレイング 等

■階層別研修
低年次研修、中堅スタッフ研修、課長係長研修、新任管理職研修、50歳ライフプランセミナー 等

■メーカー研修
e-Learning、店長副店長基礎研修
自己啓発支援制度 制度あり
■資格取得支援制度
ビジネス会計検定、中型運転免許
メンター制度 制度なし
チームや店舗の先輩社員によるサポートや相談しやすい環境を整えているためご安心ください。
キャリアコンサルティング制度 制度なし
年に一度職場アンケートという制度があります。希望する方は面談することが可能です。
社内検定制度 制度あり
トヨタ営業スタッフ業務認定制度

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 11 5 16
    2021年 7 7 14
    2020年 14 13 27

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
追手門学院大学、大阪大学、大阪大谷大学、大阪学院大学、大阪教育大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪産業大学、大阪樟蔭女子大学、大阪商業大学、大阪成蹊大学、大阪体育大学、大阪電気通信大学、大阪府立大学、大谷大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、京都外国語大学、京都教育大学、京都産業大学、京都女子大学、京都橘大学、京都ノートルダム女子大学、近畿大学、甲南大学、甲南女子大学、神戸学院大学、神戸松蔭女子学院大学、神戸親和女子大学、四天王寺大学、摂南大学、帝塚山大学、帝塚山学院大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋女子大学、奈良県立大学、日本大学、阪南大学、梅花女子大学、佛教大学、プール学院大学、武庫川女子大学、桃山学院大学、立命館大学、龍谷大学、流通科学大学
<短大・高専・専門学校>
大阪外語専門学校、大阪学院大学短期大学部、大阪キリスト教短期大学、大阪国際大学短期大学部、大阪成蹊短期大学、大手前短期大学、関西外国語大学短期大学部、近畿大学短期大学部、四條畷学園短期大学、四天王寺大学短期大学部、駿台観光&外語ビジネス専門学校、武庫川女子大学短期大学部、龍谷大学短期大学部

前年度の採用実績(人数)        2020年 2021年 2022年(予定)
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合計     27名   14名   16名
大卒     17名   12名   15名
短大・専門卒  10名   2名   1名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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