最終更新日：2023/3/28

トヨタモビリティサービス(株)

正社員

業種

リース・レンタル
損害保険

基本情報

本社: 東京都

資本金: 17億5,000万円

売上高: 1,148億円（2022年3月期）

従業員(正社員): 1,572名（2022年4月、非正規社員含む）

募集人数: ※各募集コースをご参照ください。

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「あなた×トヨタ＝私たちの未来」

【トヨタモビリティサービス】WEB会社説明会を開催中です！（2023/03/24更新）

みなさん、こんにちは！
トヨタモビリティサービス採用担当です。

当社のミッションは、企業から個人まで幅広いお客様の「移動」に向き合い、
パートナーとして課題を解決していくこと。

「お客様のよろこび」をつくることが「あなた自身のよろこび」に繋がるような、
そんな仲間との出会いを心待ちにしています！

会社説明会のご予約は当社マイページより受け付けております。
エントリーいただき、マイページのご登録をお願いいたします！

当社採用ホームページでも社員の働き方をご紹介しておりますので、ぜひご覧ください。
https://t-mobility-s.co.jp/recruit/

現場の第一線で活躍する、カーリース営業の社員たち。先輩・上司との距離が近く、気さくにコミュニケーションが取れる社風です。内定者研修や新人研修をはじめ、教育制度が充実。仕事では法令や保険の知識も求められるが、研修後もOJTで万全のサポートが受けられます。

: 現場の第一線で活躍する、カーリース営業の社員たち。先輩・上司との距離が近く、気さくにコミュニケーションが取れる社風です。

: 内定者研修や新人研修をはじめ、教育制度が充実。仕事では法令や保険の知識も求められるが、研修後もOJTで万全のサポートが受けられます。

トヨタグループの誇りを胸に、カーリースで企業の発展に貢献！

カーリース営業　吉田さん	当社の主力事業であるカーリース。カーリースとは、企業のお客さまに数年単位でクルマを貸し出し、購入したのと同じように使っていただくBtoBのサービスです。企業にとってカーリースを活用するメリットは、業務の効率化やコスト削減を実現できること。自社で購入した場合とは違い、当社が税金や保険料の支払いからメンテナンスまでを徹底サポートします。また、私たちの提案により、ダウンサイジングや燃料費の抑制を実現することも可能。つまり、カーリースは単に企業に「クルマを貸し出す」サービスではなく、企業の経営課題にもアプロ―チできるのです。当社の強みは、トヨタだからできる安心のサポート体制が整っていること。トヨタの高い整備技術や、車両の契約状況などを一元化したシステムにより、お客さまの車両管理も万全です。もちろん、営業を行う上で、トヨタブランドが培ってきた大きな信頼と安心がものをいうことは言うまでもありません。新たな社用車の活用方法として、クローズドカーシェアリング『Booking Car』を提案するなど、常にお客様の利用状況を分析し、より効率的な車両運用をサポートするのが、営業スタッフとしての使命、やりがいにつながります。当社で働く魅力は、トヨタグループの一員として、やりがいを持って仕事ができること。お客さまは全国展開している大手企業が中心で、契約台数も多いため責任も大きいですが、お客様の期待に応えられたときの喜びは忘れられません。また、本社勤務では土日祝日がお休みでライフワークバランスが取れますし、チームプレーで目標達成を目指す営業スタイルなので、職場の一体感も抜群です。内定者研修や新人研修、階層別研修をはじめ、教育制度も充実しています。

カーリース営業　吉田さん

当社の主力事業であるカーリース。
カーリースとは、企業のお客さまに数年単位でクルマを貸し出し、購入したのと同じように使っていただくBtoBのサービスです。

企業にとってカーリースを活用するメリットは、業務の効率化やコスト削減を実現できること。
自社で購入した場合とは違い、当社が税金や保険料の支払いからメンテナンスまでを徹底サポートします。
また、私たちの提案により、ダウンサイジングや燃料費の抑制を実現することも可能。
つまり、カーリースは単に企業に「クルマを貸し出す」サービスではなく、
企業の経営課題にもアプロ―チできるのです。

当社の強みは、トヨタだからできる安心のサポート体制が整っていること。
トヨタの高い整備技術や、車両の契約状況などを一元化したシステムにより、お客さまの車両管理も万全です。
もちろん、営業を行う上で、トヨタブランドが培ってきた大きな信頼と安心がものをいうことは言うまでもありません。

新たな社用車の活用方法として、クローズドカーシェアリング『Booking Car』を提案するなど、常にお客様の利用状況を分析し、より効率的な車両運用をサポートするのが、営業スタッフとしての使命、やりがいにつながります。

当社で働く魅力は、トヨタグループの一員として、やりがいを持って仕事ができること。
お客さまは全国展開している大手企業が中心で、契約台数も多いため責任も大きいですが、お客様の期待に応えられたときの喜びは忘れられません。

また、本社勤務では土日祝日がお休みでライフワークバランスが取れますし、チームプレーで目標達成を目指す営業スタイルなので、職場の一体感も抜群です。
内定者研修や新人研修、階層別研修をはじめ、教育制度も充実しています。

会社データ

プロフィール	自動車業界は、100年に1度の大変革期。 MaaSやCASEといった技術・サービスの誕生によって、『移動』の概念は大きく変化しました。トヨタ自動車直営でカーリースやレンタカー事業を担う当社は、これまでも多くのお客様の移動をサポートしてきました。今後は従来のサービスを軸に、新しいモビリティサービスでお客様の多様なニーズにお応えしていきます。
事業内容	当社の事業は大きく3つに分かれています。 1つ目は、カーリースを中心とした、企業の社用車利用をサポートする事業。車両管理についてお客様の困っていることを解決する、提案営業を行ないます。お客様は全国約8,000社の法人企業。お客様のお悩みは多岐に渡ります。社用車の台数は適性なのか？車種の選択はその利用方法と合っているか？保険の知識が少ないのでサポートしてほしい。事故が多いので事故削減を行ないたい… そんなお悩みに対し、営業スタッフは様々なサービスを提案しています。 2つ目はレンタカー・カーシェアを中心とした快適なカーライフのサポート。東京都内を中心にトヨタレンタカーを運営しています。レンタカーのお客様は個人だけでなく、法人のお客様も多く、用途は様々です。安心安全かつ多彩なラインナップにより、お客様のご要望に的確にお応えします。 3つ目がモビリティサービス事業トヨタ自動車と連携しながら、新しい移動サービスの企画開発を行います。例えば、企業が使う社用車を社員がプライペートで利用できる新しいシェアリングサービス。企業にとっても、社員の方にとってもメリットのあるサービスで、導入事例が増えています。これからもお客様に喜んでいただくサービスを創造していきます。

プロフィール

自動車業界は、100年に1度の大変革期。
MaaSやCASEといった技術・サービスの誕生によって、『移動』の概念は大きく変化しました。
トヨタ自動車直営でカーリースやレンタカー事業を担う当社は、これまでも多くのお客様の移動をサポートしてきました。
今後は従来のサービスを軸に、新しいモビリティサービスでお客様の多様なニーズにお応えしていきます。

事業内容

当社の事業は大きく3つに分かれています。

1つ目は、カーリースを中心とした、企業の社用車利用をサポートする事業。
車両管理についてお客様の困っていることを解決する、提案営業を行ないます。
お客様は全国約8,000社の法人企業。お客様のお悩みは多岐に渡ります。
社用車の台数は適性なのか？車種の選択はその利用方法と合っているか？
保険の知識が少ないのでサポートしてほしい。事故が多いので事故削減を行ないたい…
そんなお悩みに対し、営業スタッフは様々なサービスを提案しています。

2つ目はレンタカー・カーシェアを中心とした快適なカーライフのサポート。
東京都内を中心にトヨタレンタカーを運営しています。
レンタカーのお客様は個人だけでなく、法人のお客様も多く、用途は様々です。
安心安全かつ多彩なラインナップにより、お客様のご要望に的確にお応えします。

3つ目がモビリティサービス事業
トヨタ自動車と連携しながら、新しい移動サービスの企画開発を行います。
例えば、企業が使う社用車を社員がプライペートで利用できる新しいシェアリングサービス。企業にとっても、社員の方にとってもメリットのあるサービスで、導入事例が増えています。
これからもお客様に喜んでいただくサービスを創造していきます。

本社郵便番号	103-8488
本社所在地	東京都中央区日本橋浜町2丁目12番4号
本社電話番号	03-4586-3981
学生専用フリーダイヤル	0120-71-7176
創業	1966年
設立	2018年4月1日
資本金	17億5,000万円
従業員(正社員)	1,572名（2022年4月、非正規社員含む）
売上高	1,148億円（2022年3月期）
事業所	本社ビル：東京都中央区日本橋浜町2-12-4 レンタカー店舗：都内41店舗、成田空港店
採用ホームページ	https://t-mobility-s.co.jp/recruit/
売上高推移	1,148億円(2022年3月期) 1,005億円(2021年3月期) 949億円(2020年3月期) 843億円(2019年3月期)
株主構成	トヨタ自動車(株) トヨタモビリティ東京(株)
関連会社	トヨタ自動車(株) トヨタモビリティ東京(株)
平均年齢	40歳
沿革	1966年 7月 (株)トヨタレンタカーサービスとして創立 1974年 3月 (株)トヨタレンタリース東京に改称 1982年 7月トヨタ自動車工業(株)とトヨタ自動車販売(株)の合併により、トヨタ自動車(株)出資となる 1996年 2月通信事業部を新設、業務拡大 2016年 7月創業50周年記念旅行や周年記念講演を実施 2017年 4月トヨタ東京販売ホールディングス(株)のグループ会社となる 2018年4月トヨタレンタリース東京とトヨタフリートリースが統合し、トヨタモビリティサービス(株)となる。 2018年7月本社ビルを日本橋浜町（現住所）へ移転

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 16.3年
2022年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 12.7時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.4日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	22名	32名	54名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	22名	3名	25名
	2021年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 3.1%
  （289名中9名）
- 2022年度

社内制度

研修制度	制度あり内定者研修新入社員研修階層別研修テーマ別研修部門別研修トヨタ自動車営業スタッフ研修通信教育（自己啓発） e-ラーニング等
自己啓発支援制度	制度あり通信教育制度（優秀点獲得者は受講費免除等）
メンター制度	制度あり教育担当・相談役の先輩社員がサポートします。
キャリアコンサルティング制度	制度あり自己申告制度年1回、上司面談し自身のキャリアプランを会社に申告できる制度です。
社内検定制度	制度あり e-learning制度スキルアップテストや、個人情報保護に関するテスト等が実施されます。

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、城西大学、上武大学、駿河台大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞愛国学園短期大学、青山製図専門学校、秋草学園短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、共立女子短期大学、国際短期大学、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、千葉経済大学短期大学部、千葉情報経理専門学校、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、東京家政大学短期大学部、東京観光専門学校、東京経営短期大学、東京交通短期大学、東京女子体育短期大学、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京立正短期大学、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本動物２１、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、山村学園短期大学
採用実績（人数）	2021年　　2022年　　2023年(予) ―――――――――――――――――――――――――― 大卒　　　　　　40名　　　17名　　　38名短大/専門卒　　4名　　　　4名　　　 1名

採用実績（学校）

＜大学＞
青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、茨城大学、桜美林大学、大妻女子大学、神奈川大学、関西大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、群馬大学、慶應義塾大学、恵泉女学園大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、産業能率大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、城西大学、上武大学、駿河台大学、諏訪東京理科大学、成蹊大学、成城大学、清泉女子大学、摂南大学、専修大学、創価大学、大正大学、高崎経済大学、高千穂大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉経済大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、中京大学、筑波大学、津田塾大学、鶴見大学、帝京大学、帝京平成大学、桐蔭横浜大学、東海大学、東京家政大学、東京経済大学、東京工科大学、東京工芸大学、東京国際大学、東京情報大学、東京電機大学、東京農業大学、東京理科大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、獨協大学、二松学舎大学、日本大学、福島大学、法政大学、武蔵大学、明海大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、目白大学、横浜市立大学、立教大学、立正大学、流通経済大学（茨城）、和光大学、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
愛国学園短期大学、青山製図専門学校、秋草学園短期大学、大原ビジネス公務員専門学校池袋校、大原法律専門学校、大原法律公務員専門学校、大原法律公務員専門学校大宮校、大原法律公務員専門学校横浜校、大原簿記医療秘書公務員専門学校町田校、大原簿記学校、大原簿記公務員専門学校千葉校、大原簿記情報ビジネス専門学校横浜校、大原簿記情報ビジネス専門学校大宮校、大原簿記法律専門学校柏校、大原簿記公務員医療福祉保育専門学校立川校、共立女子短期大学、国際短期大学、湘北短期大学、自由が丘産能短期大学、千葉経済大学短期大学部、千葉情報経理専門学校、鶴見大学短期大学部、帝京短期大学、戸板女子短期大学、東京ＩＴプログラミング＆会計専門学校、東京エアトラベル・ホテル専門学校、東京家政大学短期大学部、東京観光専門学校、東京経営短期大学、東京交通短期大学、東京女子体育短期大学、専門学校東京スクール・オブ・ビジネス、東京立正短期大学、東京ＹＭＣＡ国際ホテル専門学校、専門学校中野スクール・オブ・ビジネス、日本外国語専門学校、日本工学院専門学校、日本電子専門学校、専門学校日本動物２１、船橋情報ビジネス専門学校、武蔵野短期大学、目白大学短期大学部、山村学園短期大学

採用実績（人数）

　　　　　　　2021年　　2022年　　2023年(予)
――――――――――――――――――――――――――
大卒　　　　　　40名　　　17名　　　38名
短大/専門卒　　4名　　　　4名　　　 1名

過去3年間の新卒採用者数（男女別）