最終更新日:2023/5/29

(株)ミクニ【東証プライム市場上場】

  • 正社員
  • 既卒可
  • 上場企業

業種

  • 自動車・自動車部品
  • 輸送用機器
  • 機械設計
  • 精密機器

基本情報

本社
東京都
資本金
22億1,530万円
売上高
807億8,900万円(2022年3月実績・連結)
従業員
5,345名(連結) 1,502名(単体)
募集人数
※各募集コースをご参照ください。

2023年で創業100周年!自動車産業で進むCASE(コネクテッド、自動化、シェアリング、電動化)を見据え、これからも人と技術を活かし豊かな社会づくりに貢献します。

  • 積極的に受付中 のコースあり

エントリーの受付を開始しました! (株)ミクニ/採用担当 (2023/05/29更新)

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採用HP:https://www.mikuni.co.jp/recruit/special/

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会社紹介記事

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ミクニでは電動車向け製品の開発に精力的に取り組んでいます。設計、研究開発、生産技術、社内SEなど、幅広い分野でご活躍いただけます!
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世界11の国と地域に拠点を構え、生産・販売・研究開発などそれぞれ適材適所でものづくりをしています。

夢をかたちにときめきに。

当社は「ものづくり」を基盤とした持続可能な高収益企業を目指し
2023年の創立100周年に向け活動を推進しております。

「ものづくりの本質」へのこだわりと自主独立の気概、技術と事業に対しては革新に挑み続けることが
創立100周年、さらにその先への道筋となるものと確信しております。

「安全と品質」「コンプライアンス」「教育と健康」を活動の礎として、
地球と社会の持続可能性を高め自らも発展するというサイクルの実現を目指し活動を進めてまいります。

会社データ

プロフィール

特定の自動車メーカーに属さず、独立系メーカーとして、
自動車・二輪車で培ってきた技術力を活かし多くの市場に事業展開を行っています。

事業内容
●自動車関連部品の設計・開発・製造:
当社の要素技術を活かした電動車向け製品の戦略的開発に注力し、電動化をビジネスチャンスと捉え、CO2削減に関わる技術開発に積極的に取り組んでおります。
二輪車・マリン用製品にも当社技術を導入することで環境性能を向上させ、市場での存在感をさらに高めてまいります。

●生活環境機器の製造:
ガス立ち消え安全装置をはじめとするガス制御機器と風呂、トイレ、キッチンなど家庭内の水まわりに関する機器の機能部品を開発、製造しています。

●航空・宇宙部品の輸入・販売事業 
航空機の機体・エンジン・宇宙機器用の各種部品など、優れた海外製品・材料等の輸入・販売をしています。
※2022年4月1日より(株)ミクニエアロスペースに分社化いたしました

株式会社ミクニ製品情報
https://www.mikuni.co.jp/product/

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【大型二輪車用電子制御スロットルボデー】ミクニが世界シェアNo.1の製品です!この製品を通じて燃費の向上や排気ガスの抑制に貢献しています。

本社郵便番号 101-0021
本社所在地 東京都千代田区外神田6-13-11ミクニビル
(東京メトロ銀座線末広町駅より徒歩2分・JR秋葉原駅より徒歩10分)
本社電話番号 03-3833-0392
創立 1923年
設立 1948年
資本金 22億1,530万円
従業員 5,345名(連結)
1,502名(単体)
売上高 807億8,900万円(2022年3月実績・連結)
採用ホームページ https://www.mikuni.co.jp/recruit/special/
企業ホームぺージ https://www.mikuni.co.jp/
事業所 【本社】
東京都千代田区外神田
(東京メトロ銀座線「末広町駅」、JR秋葉原駅)

【開発拠点】
神奈川県小田原市
岩手県滝沢市

【工場】
静岡県菊川市、
岩手県滝沢市

【支店・営業所】
浜松支店
岡崎支店
大阪営業所
広島事務所
名古屋営業所
海外関連会社 【中国】
三国(上海)企業管理有限公司
広州分公司
上海三国精密機械有限公司
成都三国機械電子有限公司
浙江三国精密機電有限公司
天津三国有限公司
南京金城三国機械電子有限公司

【韓国】
三國R・K精密株式会社

【台湾】
台湾三國股イ分有限公司

【アメリカ】
Mikuni American Corporation(MAC)
Corbin Properties Incorporated

【メキシコ】
Mikuni Mexicana S.A.de C.V.(MMEX)

【タイ】
Mikuni(Thailand)Co.,Ltd.(MIT)

【インドネシア】
PT. MIKUNI INDONESIA(MKI)

【インド】
MIKUNI INDIA PRIVATE LIMITED(MID)

【ドイツ】
Mikuni Europe GmbH(MEG)
業績 決算期   売上高   経常利益
───────────────
2018.3   103,772   4,070
2019.3   121,803   4,381
2020.3   110,499   1,858
2021.3   86,962    597
2022.3   80,789   3,137

              (単位:百万円)
主な取引先 【国内】
・自動車関連事業
スズキ、ヤマハグループ、三菱自動車工業、
日産グループ 、SUBARU、川崎重工業、
マツダ、本田技研工業、
JRグループ、三菱ふそうバス製造、日野車体工業 他

・生活機器関連事業
リンナイ、パナソニック、ハーマン、多田スミス、ノーリツ 他

・航空機輸入販売事業(グループ会社)
IHI、三菱重工業、川崎重工業、富士重工業 他

【海外】
ボンバーディア(カナダ)
ポラリス(アメリカ)
ドカティ(イタリア)
トライアンフ(イギリス) 他
沿革
  • 1923年
    • 合資会社三國商店を創立。自動車・自転車およびその部品を輸入。
  • 1932年
    • アマルとガレリーの気化器製造権を取得。
  • 1944年
    • 小田原工場(現小田原事業所)が生産を開始。
  • 1960年
    • フランスのソレックス社と技術提携。
      ソレックス型気化器の生産を開始。
  • 1961年
    • 三國工業(株)と商号変更。
      東京証券取引所の市場第二部に上場。
  • 1971年
    • イタリアのシット社と技術提携。立ち消え安全装置の生産を開始。
  • 1973年
    • ミクニアメリカンコーポレーションに資本参加。
  • 1979年
    • 台湾三國工業股イ分有限公司を設立。
  • 1986年
    • 三菱電機(株)、ドイツのロバート・ボッシュ社と
      合弁会社「日本インジェクタ(株)」設立。
  • 1990年
    • 東北三國工業(株)を(株)ミクニアデックと商号変更。
      ドイツ・フランクフルトにミクニEUROPE GmbHを設立。
  • 1991年
    • 三國工業(株)を(株)ミクニと商号変更。
      ミクニタイランドカンパニーリミテッドを設立。
  • 1994年
    • 天津三国有限公司を設立。
      成都三国紅光機械電子有限公司を設立。
      上海三国長航機械電子有限公司を設立。
  • 1995年
    • 寧波三国機械電子有限公司を設立。
      済南軽騎三国機械電子有限公司を設立。
  • 1996年
    • 長春長航三国機械電子有限公司を設立。
      南京金城三国機械電子有限公司を設立。
      ミクニテキサスカンパニーを設立。
      ミクニメキシカーナを設立。
  • 2002年
    • (株)ミクニアデックを吸収合併。
  • 2003年
    • 三國商工(株)を吸収合併。
      浙江三国精密機電有限公司を設立。
  • 2006年
    • P.Tミクニインドネシアを設立。
  • 2008年
    • MIKUNI INDIA PRIVATE LIMITEDを設立。
  • 2010年
    • 三国(上海)企業管理有限公司を設立。
  • 2011~12年
    • ピエルブルグ・ミクニ・ポンプ・テクノロジー(株)を設立。(2011年)
      ピエルブルグ・ミクニ・ポンプ・テクノロジー(上海)有限公司を設立。(2012年)
  • 2013年
    • エバスペヒャー ミクニ クライメット コントロール システムズ(株)を設立。
  • 2014年
    • (株)ニッシン自動車工業の株式取得(子会社化)。
  • 2015年
    • 東京証券取引所の第一部に上場。
      旭エアーサプライ(株)の株式取得(子会社化)。
  • 2016年
    • 旭エアーサプライ株式会社の株式取得(完全子会社化)
      福祉機器、健康機器及び携帯用加湿器等の製造及び販売事業を吸収分割
      株式会社ニッシン自動車工業を株式会社ミクニライフ&オートと商号変更
  • 2019年
    • パリ支店を開設

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.4日
    2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社前研修(通信教育)、新入社員中途社員研修、階層別教育
マネジメント研修、メンタルヘルス教育、ダイバーシティ研修
自己啓発支援制度 制度あり
各種通信教育、国際人材育成制度、社内英会話教室、資格取得費用補助
メンター制度 制度あり
入社後は3カ月間の集合研修を実施します。
研修中に実施する面談を元に、配属先を7月に決定し、
その後、メンター(先輩)社員の指導の下で翌年3月までOJTに取り組んで頂きます。
また、メンターだけでなく職場全体で新人を育てるよう指導も行っています。

採用実績

採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手大学、岩手県立大学、大阪大学、金沢大学、関東学院大学、工学院大学、国際基督教大学、湘南工科大学、信州大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東海大学、東京海洋大学、東京電機大学、東京理科大学、東北学院大学、鳥取大学、豊橋技術科学大学、長岡技術科学大学、南山大学、日本大学、弘前大学、福岡工業大学、室蘭工業大学、山形大学、山梨大学、琉球大学
<大学>
愛知大学、青山学院大学、秋田大学、岩手大学、神奈川大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、学習院大学、北里大学、北見工業大学、九州工業大学、共立女子大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、國學院大學、国際基督教大学、駒澤大学、静岡大学、芝浦工業大学、成蹊大学、専修大学、創価大学、大正大学、拓殖大学、多摩大学、玉川大学、大東文化大学、千葉工業大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工科大学、東京国際大学、東京電機大学、東京理科大学、東邦大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、日本大学、八戸工業大学、弘前大学、文京学院大学、法政大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、名城大学、山形大学、山梨大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学、日本工業大学、中央大学、公立鳥取環境大学、鶴見大学、筑波大学、国士舘大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、茨城工業高等専門学校、サレジオ工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校

採用実績(人数) 2019年:12人
2020年:8人
2021年:1人
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2021年 1
    2020年 8
    2019年 12
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 1

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