最終更新日:2023/2/3

(株)三菱電機ライフネットワーク

業種

  • 商社(電子・電気機器)
  • 商社(その他製品)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
28億円
売上高
非公開
従業員
約750名

「三菱電機家電製品の専門商社」として、豊かな暮らしを提案営業する、それが私たちの仕事です。

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会社紹介記事

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店頭販促物は工場が用意するものを活用するだけでなく、マーケットに合せて、営業が独自で作成することも多い。

三菱電機ならではの誠実につくられた、家電製品。その魅力を伝えるのは、私たち。

高い技術力を保ち、更なる挑戦を重ねる三菱電機。
その家電製品を世の中に提案するのは、他でもない私たち。
一人でも多くのお客様に、より豊かな生活をお届けするための仕事です。

そのために、私たちは「三菱電機(メーカー)」と「家電量販店(販売店)」を繋ぐ役割があります。

家電量販店に対しては、マーケティングを重ね、チーム営業を活かしてメンバーで話し合い、お客様の購買意欲が高まる効果的なプロモーションをご提案します。三菱製品を理解して販売してもらうためにも、コンセプトや特徴をわかりやすくお伝えすることも重要な仕事です。そして何よりも大切なことは、真摯に耳を傾けること。皆さまが抱える問題を解決できるような提案をし続けることです。

三菱電機に対しては、お客様が本当に求めている製品をつくるため、家電量販店の社員の皆さまのご意見や、お客様の生の声を提供します。それらの情報を製品開発に活かし、強みを持った製品を生み出してくれる。ときには、顔を突き合わせて次なる製品を検討します。私たちは同じ理想に向けて、共に戦う仲間でもあるのです。

このようにメーカーと販売店の間に立って事業展開をしているので、多くの人と関わり合いがあります。大切にしていることは、関わる人に対して誠実であること。そして失敗を恐れずに、自ら考え、自ら行動できる積極性。その姿勢と行動力が組織を強くしていきます。その強い組織を目指すプロセスで、社会に価値を生み出していきたいですね。
 
そして、学生の皆さまに求めることは、家電に詳しいことよりも「家電が好き」だという気持ちです。好きな家電を「知りたい!」「伝えたい!」「使ってほしい!」という気持ちさえあれば、入社してから学べば問題ありません。
 
充実の新入社員研修では、国内生産の強みを活かし、さまざまな工場であらゆる製品の製造過程を見学するところから学びます。製造ラインを見ていると「どのような技術が詰まっているのだろう」と自然と興味が湧き、その技術を知ると、誰かに伝えたくなります。知るというインプットの研修だけでなく、伝えるというプレゼンテーションやロールプレイングのアウトプットの研修も行いますよ。

<総務部 人事企画グループ>

会社データ

事業内容
三菱電機の家庭電気製品および住宅関連設備機器の卸販売
本社郵便番号 212-0013
本社所在地 神奈川県川崎市幸区堀川町580番地
ソリッドスクエア西館7F
本社電話番号 044-280-8111
設立 1992年4月1日
資本金 28億円
従業員 約750名
売上高 非公開
事業所 全国47事業所(沖縄を除く)
平均年齢 47.7歳
沿革
  • 1992年4月
    • 東京中央三菱電機商品販売(株)及び関西中央三菱電機商品販売(株)を統合
      北海道三菱電機商品販売(株)をはじめ、全国の13の広域商品販売会社の量販(商事)部門の 営業権を譲り受け社名を(株)三菱電機ライフネットワークとして設立する
  • 1995年8月
    • 本社を東京都品川区に移転
  • 1995年10月
    • (株)三菱電機ライフテック北海道をはじめとする全国10の広域商品販売会社家電チャネルの販売店取引の営業権を譲り受け「全国家電専門販売会社」とする
  • 1999年10月
    • 北海道本部を(株)三菱電機ライフファシリティーズ北海道に事業移管
  • 2002年4月
    • (株)三菱電機ライフファシリティーズ北海道の家電部門を編入
  • 2004年8月
    • 本社を東京都江東区に移転
  • 2005年10月
    • 地域家電店を中心とした家電チャネルの販売店取引の営業権を三菱電機住環境システムズ(株)に移管
  • 2013年8月
    • 本社を神奈川県川崎市に移転

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 21年
    2020年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 6.3時間
    2020年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14日
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 10名 13名
    2020年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 0名 3名
    2020年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 1.7%
      (172名中3名)
    • 2020年度

社内制度

研修制度 制度あり
■新入社員研修(教育主任制度有)
■職務別研修(セールス研修・管理職研修等)
■e-lerning研修(商品知識・一般知識・法規知識等)
■ビジネススキルアップ研修(Excel・Word・Powerpoint・マーケティング等)
自己啓発支援制度 制度あり
会社規定資格に対し、助成金を支給しています。以下対象資格の一部となります。
■家電製品アドバイザー
■スマートマスター
■電気工事士
■POP広告クリエーター
■販売士
■eco検定
■消費生活アドバイザー
■電話応対技能検定
■簿記
■情報セキュリティスペシャリスト
■ITストラテジスト
■ITパスポート
■衛生管理者
■ファイナンシャルプランナー
■メンタルヘルスマネジメントケア 等
メンター制度 制度あり
入社後1年6カ月は教育主任制度を展開し、教育主任より日常的な指導と定期的な面談フォローアップを実施しています。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 3 3 6
    2021年 3 4 7
    2020年 8 2 10
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 6
    2021年 7
    2020年 10
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 1

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
茨城大学
<大学>
青山学院大学、神奈川大学、関西大学、京都産業大学、駒澤大学、専修大学、中央大学、東海大学、東北学院大学、東洋大学、南山大学、日本大学、福岡大学、法政大学、明治大学、明治学院大学、愛知大学、愛知学院大学、亜細亜大学、杏林大学、茨城大学、田園調布学園大学、横浜商科大学、横浜市立大学、岡山大学、岡山商科大学、岡山理科大学、関東学院大学、関東学園大学、京都外国語大学、岐阜経済大学、関西外国語大学、関西学院大学、久留米大学、桐蔭横浜大学、近畿大学、九州共立大学、九州国際大学、九州産業大学、熊本学園大学、広島大学、広島経済大学、広島工業大学、広島修道大学、甲南大学、香川大学、国士舘大学、阪南大学、札幌学院大学、札幌国際大学、札幌大学、山形大学、山梨大学、山梨学院大学、産業能率大学、志學館大学、淑徳大学、実践女子大学、松山大学、湘南工科大学、城西大学、神戸学院大学、神奈川工科大学、成蹊大学、西南学院大学、摂南大学、千葉商科大学、創価大学、大阪学院大学、大阪経済大学、大阪経済法科大学、大阪芸術大学、大阪工業大学、大阪国際大学、大阪産業大学、大阪商業大学、大阪市立大学、大阪電気通信大学、大阪人間科学大学、大正大学、拓殖大学、大東文化大学、中央学院大学、中京大学、中村学園大学、長崎大学、長崎県立大学、追手門学院大学、帝京大学、東亜大学、東京経済大学、東京農業大学、東京理科大学、東北工業大学、徳山大学、同志社大学、獨協大学、桃山学院大学、奈良大学、二松学舎大学、日本工業大学、日本文化大学、日本文理大学、富山大学、武蔵大学、福岡工業大学、福山大学、兵庫県立大学、北海学園大学、北海道科学大学、北海道教育大学、北星学園大学、名古屋学院大学、名古屋商科大学、名城大学、立教大学、立正大学、立命館大学、龍谷大学、流通経済大学(茨城)、和歌山大学、和光大学、國學院大學、文教大学、鹿児島国際大学、金沢星稜大学、広島国際大学、東京国際大学、大同大学、日本経済大学(福岡)、日本経済大学(東京渋谷)、帝京平成大学、神戸国際大学、北九州市立大学

前年度の採用実績(人数) 2016年度採用 17名
2017年度採用 16名
2018年度採用 14名
2019年度採用 15名
2020年度採用 10名
2021年度採用 7名

取材情報

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会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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