最終更新日:2022/12/1

(株)NTTデータアイ

業種

  • 情報処理
  • ソフトウエア

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円(NTTデータ100%)
従業員数
2,027名(2022年4月1日時点)
売上高
604億円(2022年3月期)

NTTDATA i 東京 から ICT で。公共専門 の システムインテグレータ

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会社紹介記事

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NTTDATA i では、現在2,027名の社員が多様なフィールドで活躍しています。

NTTDATA i というフィールドで切磋琢磨し、公共・社会基盤・医療分野を担う「システムエンジニア・プロジェクトマネージャ」に成長してもらいたいと考えています。

豊かな日常を支える「社会情報システム」をチームの力で作り上げていきましょう。

会社データ

事業内容
公共・社会基盤・医療分野のシステムインテグレーション事業/ICTサービス提供
本社郵便番号 162-0824
本社所在地 東京都新宿区揚場町1-18 飯田橋ビル
本社電話番号 03-6280-7800(代表)
創業 1990年2月2日
設立 2008年10月1日
資本金 1億円(NTTデータ100%)
売上高 604億円(2022年3月期)
従業員数 2,027名(2022年4月1日時点)
代表者 代表取締役社長 青木弘之
主な拠点 東京都近郊(豊洲/三鷹/新宿/日比谷/築地/品川/飯田橋/朝霞/船橋 ほか)
平均年齢 39.1歳
平均給与 713万円
沿革
  • 1990年2月
    • 会社設立
  • 2008年10月
    • 公共系グループ会社4社を統合
  • 2009年7月
    • (株)エヌ・ティ・ティ・データ・ポップを合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 14.4年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.8時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 15.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 36名 9名 45名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 36名 9名 45名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 5.6%
      (392名中22名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
▼ 新入社員研修(4~5月)
入社後、NTTDATA University にて集合研修を実施します。社会人としての心構えやビジネスマナー、SEとしての基礎知識・技能等を身につけます。併せて、資格取得の取り組みもサポートします。

▼ CDPベーシック研修(必修70単位)
Career Development Program Basic: 入社3年目までを「土台形成期」と位置づけ、顧客志向のビジネスプロセスとシステム開発プロセスがわかる「職務経験」および「基本知識・スキル」を習得するプログラムです。

テクニカル系の基本知識・スキルについては、単位制の研修を整備しており、システム構築に必須となる知識の体系的な学習が可能です。

▼ 共通研修
テクニカルスキル以外に目的別、階層別で必要とされる知識、経験、技量を再確認または認識し、実践していくためのフォローアップ研修です。

▼ その他
研修ポータルサイトによる各種研修情報(3,000件以上)の提供・受講
自己啓発支援制度 制度あり
▼ 資格取得奨励金制度
▼ 自己啓発支援
メンター制度 制度あり
▼ トレーナー制度(育成OJT)
配属後、約1年半の期間を「育成OJT期間」と定め、トレーナー制度による実務教育を行います。その後も上司・先輩などの協力の下、職務遂行を通して「知識」「経験」「技量」を身につけていきます。
キャリアコンサルティング制度 制度あり
▼ マイロードマップ
自身のキャリアを考え、経験をデザインしていく。6年先を見据えた目標設定とプロセスについて、計画・実績管理・上司とのコミュニケーションを体系化したNTTデータアイ独自の「開発・運用人材育成プログラム」です。
社内検定制度 制度あり
▼ プロフェッショナルCDP
Professional Career Development Program: 社員の自律的なキャリア形成の支援を目的として、職務遂行で培った「知識」「経験」「技量」を総合的に認定するNTTデータグループ独自の社内認定制度です。

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 81 40 121
    2021年 69 27 96
    2020年 60 28 88
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 121
    2021年 96
    2020年 88
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 0
    2020年 4

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
会津大学、青山学院大学、秋田大学、茨城大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都工芸繊維大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、電気通信大学、東京大学、東京海洋大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京電機大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、徳島大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、兵庫県立大学、広島大学、福島大学、法政大学、北陸先端科学技術大学院大学、北海道大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜市立大学、横浜国立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
会津大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、茨城大学、岩手県立大学、宇都宮大学、愛媛大学、大分大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、九州大学、九州工業大学、京都大学、京都教育大学、京都工芸繊維大学、近畿大学、熊本大学、群馬大学、群馬県立女子大学、慶應義塾大学、高知大学、高知工科大学、甲南大学、神戸大学、公立はこだて未来大学、国際基督教大学、埼玉大学、佐賀大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、専修大学、高崎経済大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農工大学、東京理科大学、東北大学、東洋大学、豊橋技術科学大学、同志社大学、長岡技術科学大学、長崎大学、名古屋大学、名古屋工業大学、名古屋市立大学、南山大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、広島大学、福島大学、法政大学、北海道大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、山口大学、山梨大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、琉球大学、龍谷大学、和歌山大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
木更津工業高等専門学校、東京工業高等専門学校、東京都立産業技術高等専門学校

前年度の採用実績(人数) 2022年4月: 121名
2021年4月:  96名
2020年4月:  88名
2019年4月:  75名
2018年4月:  67名
過去3年間の採用実績校 ▼ 大学院・大学
青山学院、茨城、宇都宮、大阪市立、大阪府立、岡山、お茶の水女子、学習院、金沢、関西、関西学院、九州、九州工業、熊本、群馬、慶應義塾、高知工科、神戸、埼玉、滋賀、静岡、芝浦工業、上智、信州、成蹊、千葉、中央、筑波、津田塾、電気通信、東京、東京外国語、東京工業、東京女子、東京都立、東京電機、東京農工、東京理科、同志社、東北、東洋、長岡技術科学、新潟、日本女子、広島、法政、北海道、明治、山形、横浜市立、横浜国立、立教、立命館、早稲田 ほか

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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