最終更新日：2023/6/6

郵船コーディアルサービス(株)【日本郵船グループ】

正社員
既卒可

現在、応募受付を停止しています。

業種

各種ビジネスサービス・BPO
人材派遣・人材紹介

基本情報

本社: 東京都

資本金: 3,500万円

売上高: 31億8,226万円（2022年3月期決算）

社員数: 512名（2023年1月1日現在）

会社概要
採用データ

会社紹介記事
会社データ
働き方データ
社内制度
採用実績

日本郵船とグループ会社他の輸出入関連業務、横浜・川崎・神戸港の船舶代理店業のほか、給与厚生業務を展開中。

採用担当からのお知らせ（2023/06/06更新）

マイナビ2024のエントリー受付を終了いたしました。沢山のご応募をありがとうございました。

港を舞台とする船舶代理店業務では、船長や乗組員と接する機会も多くあります。デスクワークのスキルに加え、フットワークの軽さといった“現場力”も求められる仕事です日本郵船やグループ会社の給与厚生業務を一手に引き受けています。一生使える専門性の高いスキルが身に付きます。

: 港を舞台とする船舶代理店業務では、船長や乗組員と接する機会も多くあります。デスクワークのスキルに加え、フットワークの軽さといった“現場力”も求められる仕事です

: 日本郵船やグループ会社の給与厚生業務を一手に引き受けています。一生使える専門性の高いスキルが身に付きます。

「人財」と「専門性」で明日に貢献する

	郵船コーディアルサービス(株)のページにアクセスいただきありがとうございます。当社は、日本郵船(株)(NYK)と鈴与(株)の合弁会社として、海・陸・空に総合物流事業を展開するNYKグループのさまざまなニーズに、「人のチカラ」（人財）と「知のチカラ」（専門性）でお応えしている会社です。事業内容は、お客様のパートナーとして船舶の運航や営業管理、サポート業務を行ったり、船積書類の作成や給与計算業務の引き受け、横浜・神戸の両港での船舶の入出港手続きや貨物の集荷業務と多岐にわたり、日本郵船やOCEAN NETWORK EXPRESS社をはじめとした NYKグループ各社になくてはならない存在となっています。当社社員に求められるものは、世界や社会の変化への関心や仕事への興味を持ち、お客様や仲間と明るく元気のあるチームワークを発揮できる“チカラ”です。郵船コーディアルサービス(株)は風通しがよく、また当社は若手社員にも活躍の機会が多くあります。〈代表取締役社長　伊澤　正紀〉

郵船コーディアルサービス(株)のページにアクセスいただきありがとうございます。

当社は、日本郵船(株)(NYK)と鈴与(株)の合弁会社として、
海・陸・空に総合物流事業を展開するNYKグループのさまざまなニーズに、
「人のチカラ」（人財）と「知のチカラ」（専門性）でお応えしている会社です。

事業内容は、お客様のパートナーとして船舶の運航や営業管理、
サポート業務を行ったり、船積書類の作成や給与計算業務の引き受け、
横浜・神戸の両港での船舶の入出港手続きや貨物の集荷業務と多岐にわたり、
日本郵船やOCEAN NETWORK EXPRESS社をはじめとした
NYKグループ各社になくてはならない存在となっています。

当社社員に求められるものは、世界や社会の変化への関心や
仕事への興味を持ち、お客様や仲間と明るく元気のある
チームワークを発揮できる“チカラ”です。

郵船コーディアルサービス(株)は風通しがよく、また当社は若手社員にも
活躍の機会が多くあります。

〈代表取締役社長　伊澤　正紀〉

会社データ

プロフィール	郵船コーディアルサービス（YCS）は、1971年3月に日本郵船(株)のデータ通信業務・コンピュータオペレーション業務の受託を目的として設立されましたが、その後さらに事業を拡大・展開し、現在は日本郵船をはじめとするグループ会社他への人材の派遣、輸出入関連書類作成業務の受託、給与・厚生業務の受託、また一般人材派遣事業・職業紹介事業、船舶代理店業・海運集荷代理店業・海運仲立業を主に、日本郵船グループ会社の中で唯一、人材の育成・供給にウエイトをおいた「総合人材会社」として、グループ会社以外にも多くのお取引企業からの信用をいただいております。従事する社員の業務は多岐にわたり、営業事務や貿易事務のほか、企画・経理・総務・秘書などさまざまな業務があり、それらの分野でのエキスパートとして活躍する積極的でフレッシュな感覚の人材を募集しております。
事業内容	1.日本郵船（NYK）及び日本郵船グループ会社他における　・営業サポート、運航補佐、秘書、経理・会計業務等　・給与・厚生業務の受託 (シェアードサービス）　・船積関係書類の手仕舞関連業務並びに運賃計上業務の受託 2.横浜港・川崎港・神戸港の船舶代理店業　（コンテナ船、自動車船、LNG船、貨物船、客船、特殊船） 3.海運集荷代理店業　（コンテナ貨物、中古車・中古建機・在来貨物の集荷業務） 4.海運仲立業　（運賃請求、滞船料・早出料の計算書作成及び精算・請求、その他） 5.一般労働者派遣事業 6.有料職業紹介事業

プロフィール

郵船コーディアルサービス（YCS）は、1971年3月に日本郵船(株)のデータ通信業務・コンピュータオペレーション業務の受託を目的として設立されましたが、その後さらに事業を拡大・展開し、現在は

日本郵船をはじめとするグループ会社他への人材の派遣、
輸出入関連書類作成業務の受託、給与・厚生業務の受託、
また一般人材派遣事業・職業紹介事業、
船舶代理店業・海運集荷代理店業・海運仲立業

を主に、日本郵船グループ会社の中で唯一、人材の育成・供給にウエイトをおいた「総合人材会社」として、グループ会社以外にも多くのお取引企業からの信用をいただいております。従事する社員の業務は多岐にわたり、営業事務や貿易事務のほか、企画・経理・総務・秘書などさまざまな業務があり、それらの分野でのエキスパートとして活躍する積極的でフレッシュな感覚の人材を募集しております。

事業内容

1.日本郵船（NYK）及び日本郵船グループ会社他における
　・営業サポート、運航補佐、秘書、経理・会計業務等
　・給与・厚生業務の受託 (シェアードサービス）
　・船積関係書類の手仕舞関連業務並びに運賃計上業務の受託
2.横浜港・川崎港・神戸港の船舶代理店業
　（コンテナ船、自動車船、LNG船、貨物船、客船、特殊船）
3.海運集荷代理店業
　（コンテナ貨物、中古車・中古建機・在来貨物の集荷業務）
4.海運仲立業
　（運賃請求、滞船料・早出料の計算書作成及び精算・請求、その他）
5.一般労働者派遣事業
6.有料職業紹介事業

本社郵便番号	101-0054
本社所在地	東京都千代田区神田錦町1-6　住友商事錦町ビル10F
本社電話番号	03-6759-8800（代表）
設立	1971年3月
資本金	3,500万円
社員数	512名（2023年1月1日現在）
売上高	31億8,226万円（2022年3月期決算）
事業所	本店／東京都千代田区神田錦町1-6　住友商事錦町ビル10F 丸の内事業所／東京都千代田区丸の内2-3-2　郵船ビル横浜支店／横浜市中区海岸通3-9　郵船ビル2F 阪神支店／神戸市中央区海岸通1-1-1　神戸メリケンビル3F
株主	鈴与(株)、日本郵船(株)
主な取引先	日本郵船(株)、オーシャンネットワークエクスプレスジャパン（株）、郵船ロジスティクス(株)、NYKバルク・プロジェクト(株)、NYK LNG シップマネージメント(株)、(株)ユニエツクス、(株)MTI、郵船商事(株)、(株)グローバルオーシャンディベロップメント、(株)NYK Business Systems、その他日本郵船グループ各社
関連会社	鈴与(株)、日本郵船(株)、NYK LNGシップマネージメント(株)、NYKバルク・プロジェクト(株)、(株)NYK Business Systems、近海郵船(株)、日本貨物航空(株)、八馬汽船(株)、(株)郵船アカウンティング、郵船クルーズ(株)、郵船商事(株)、郵船不動産(株)、郵船ロジスティクス(株)
平均年齢	男性：46.1歳女性：35.5歳（2022年10月現在）
平均勤続年数	12.3年（2022年10月現在）
沿革	1971年 3月日本郵船(株)のデータ通信業務受託及びコンピューター・オペレーション業務を目的として、日本流通システム(株)を設立。資本金500万円。同年8月日本郵船(株)が資本参加。資本金1,000万円　 1972年 6月商号を(株)日本システム・センターと改称 1978年 2月郵船興業(株)（現郵船不動産(株)）、氷川商事(株)（現郵船商事(株)）、郵船航空サービス(株)（現郵船ロジスティクス(株)）が資本参加 1980年 7月商号を郵船コンピューターシステム(株)と改称 1982年 4月システム開発部門を郵船情報開発(株) （現 (株)YJK Solutions）へ移管 1986年 7月一般労働者派遣事業の営業許可取得。 1987年より営業活動開始 1991年 4月 D&Cサービス(株)と合併。資本金1,100万円。データ通信部を統合してD&C事業部を開設、日本郵船(株)の手仕舞業務の受託開始 1996年 6月資本金を3,300万円に増資 1997年 9月日本郵船(株)の給与・厚生センター業務の受託開始 1998年 4月日本郵船グループの給与・厚生業務の受託開始 1999年 5月有料職業紹介事業の営業許可取得 2002年 7月 (株)アイマックと合併、商号を郵船コーディアルサービス(株)へ改称。資本金3,500万円。 2006年 4月本店を千代田区鍛冶町に移転 2008年 7月ユナイテッドマリタイム(株)と合併。船舶代理店業務・海運集荷代理店業務・海運仲立業務を開始 2009年10月日本郵船(株)の総務業務センター業務の受託開始 2013年3月鈴与(株)が資本参加 2014年 6月本店を千代田区神田錦町に移転

働き方データ

月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 12.3日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	15名	0名	15名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	15名	0名	15名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり ■階層別研修・新入社員研修、新入社員フォローアップ研修・その他(若手、中堅、管理職向け)階層別研修 ■職能スキル研修・貿易実務基礎研修・財務研修・税務研修・海事法務保険研修・乗船研修　　その他多数
自己啓発支援制度	制度あり ■通信教育講座　会社提携の通信教育講座の受講が可能。　期限内に受講完了した場合、最大2講座/年まで全額会社補助。 ■資格取得支援制度　会社が定めた資格取得のための費用（教材購入、対策講座受講費、受験費用、交通費、他）の全額、　または一部を会社補助。資格取得時の報奨金あり。 ■TOEIC受験制度　入社3年目の社員が、年度内にTOEICを受験する制度。　(その他の年次の社員は任意で受験)　　必須受験にかかる費用を全額会社補助。
メンター制度	制度あり YCS・ソフトメンタリングプログラム

採用実績

採用実績（学校）	＜大学＞愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、洗足学園音楽大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋外国語大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学＜短大・高専・専門学校＞戸板女子短期大学
採用実績（人数）	2021年　2022年　2023年(予) ------------------------------------------------- 大卒　　　15名　　28名　　17名短大卒　　 ―　　 ―　　　 ―

採用実績（学校）

＜大学＞
愛知県立大学、青山学院大学、亜細亜大学、跡見学園女子大学、桜美林大学、大阪経済大学、大阪電気通信大学、大妻女子大学、岡山大学、神奈川大学、関西大学、関西外国語大学、神田外語大学、関東学院大学、学習院大学、学習院女子大学、北九州市立大学、京都産業大学、共立女子大学、杏林大学、慶應義塾大学、神戸学院大学、國學院大學、国際基督教大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、淑徳大学、首都大学東京、昭和女子大学、白百合女子大学、実践女子大学、上智大学、椙山女学園大学、成蹊大学、聖心女子大学、成城大学、清泉女子大学、専修大学、洗足学園音楽大学、高崎経済大学、拓殖大学、玉川大学、千葉大学、千葉商科大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、帝京大学、東海大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京経済大学、東京女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、東洋学園大学、同志社大学、同志社女子大学、獨協大学、名古屋外国語大学、日本大学、日本女子大学、阪南大学、一橋大学、フェリス女学院大学、文教大学、法政大学、武庫川女子大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、立命館アジア太平洋大学、琉球大学、和光大学、早稲田大学、和洋女子大学
＜短大・高専・専門学校＞
戸板女子短期大学

採用実績（人数）

　　　　2021年　2022年　2023年(予)
-------------------------------------------------
大卒　　　15名　　28名　　17名
短大卒　　 ―　　 ―　　　 ―

過去3年間の新卒採用者数

採用者