最終更新日:2022/4/8

三菱UFJトラストシステム(株)

業種

  • ソフトウエア
  • 情報処理

基本情報

本社
東京都
資本金
1億円
売上高
204億69百万円(2022年3月期)
従業員
1,008名(2022年4月現在)

金融ITのスペシャリストになろう! 三菱UFJ信託銀行の幅広い業務をITで支えている会社です

会社紹介記事

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本社ビルの外観です。最寄りの品川駅、天王洲アイル駅からアクセスしやすい場所にあります。
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広々としたフロア、眺めの良い窓に面した執務スペースです。

金融ITのスペシャリストとして社会を支える

<ミッション>
三菱UFJ信託銀行と日本マスタートラスト信託銀行のあらゆる業務分野に対して、「Best IT Solution For Trust Banking」を合言葉に、高い技術力、業務知識を駆使し、最適なシステムを提供していくことが私たちのミッションです。

<理念>
基本理念は「人こそ財産」。金融ITのスペシャリストとして信託銀行の幅広い業務に対応するためには、システム技術だけでなく、金融・信託業務に精通することが求められます。新入社員研修をはじめ、段階的に必要となる能力・スキルを養える研修を実施し、社員の成長をバックアップしています。

会社データ

事業内容
私たちは、三菱UFJ信託銀行グループのIT戦略実現のため、
システム企画の提案から設計、製造、保守、運用まで担っています。

■システム戦略の協働立案
■システム構築のコンサルティング
■システムの分析・設計・開発ならびに運用管理

三菱UFJ信託銀行グループの業務は資産運用・管理、不動産、
証券代行、相続関連業務など多岐に渡り、当社はそれぞれの業務で
高度な専門システムを構築するとともに、FinTechやデジタル化の
推進に務めていきます。

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当社はMUFGの一員として、三菱UFJ信託銀行・日本マスタートラスト信託銀行の多様な業務をITで支えています。

本社郵便番号 108-0075
本社所在地 東京都港区港南二丁目9-8 三菱UFJ信託銀行港南ビル
本社電話番号 0120-121-565
設立 1984年12月
資本金 1億円
従業員 1,008名(2022年4月現在)
売上高 204億69百万円(2022年3月期)
株主 三菱UFJ信託銀行グループ100%
沿革
  • 1984年
    • 菱信システム(株)設立
      東洋システム開発(株)設立
  • 1998年
    • 東洋システム開発(株)が東洋信託銀行(現三菱UFJ信託銀行)の全てのシステム開発業務を受託
  • 2002年
    • 三菱信情報システム(株)が三菱信託銀行(現三菱UFJ信託銀行)の全てのシステム開発業務を受託
  • 2006年
    • 三菱信情報システム(株)と東洋システム開発(株)が合併し、 社名を三菱UFJトラストシステム(株)に変更
  • 2008年
    • 三菱UFJ信託銀行の預金・信託・為替等の基幹システム統合プロジェクト完了
  • 2012年
    • エムアンドティー・インフォメーション・テクノロジー(株)と合併

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 17.1年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 18.0時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12.3日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 7名 13名 20名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 7名 8名 15名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 14.0%
      (107名中15名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
入社後約3か月間(現場配属まで)
<新人>新入社員研修(IT、ビジネススキル、ヒューマンスキル、信託業務の基礎を習得)

配属後は成長に応じた研修体制を用意
<若手>初級技術研修、OJT、若手育成研修、業務研修
<中堅>中堅技術研修、中堅社員研修、業務トレーニー
<上級>上級技術研修、マネージャ研修、管理職研修
その他、社外講習・セミナー等も活用
自己啓発支援制度 制度あり
通信教育支援、資格取得奨励金、テクニカルカレッジ

<通信教育支援>
当社指定の通信教育講座を受講し、終了基準を満たした場合に補助あり
対象は情報処理技術者試験対策、銀行業務検定試験対策、ビジネス英会話

<資格取得奨励金>
当社推奨資格を取得した場合、資格の難易度に応じたポイントを付与
積み立てたポイントに応じた手当を賞与時に支給

<テクニカルカレッジ>
業務終了後に最新の技術や開発手法を習得するための講座を開講。
これまで扱ったテーマは「新技術動向」「AI」「ブロックチェーン」「アジャイル開発」「デザイン思考」など様々。
メンター制度 制度あり
OJT(現場配属後約1年間)
キャリアコンサルティング制度 制度なし
キャリアコンサルティング制度はないが、下記面談あり。
・部室長との自己申告面談:年1回
・上司との面談:年2回
社内検定制度 制度なし
社内検定制度はありませんが、業務上必要となる様々な資格に対して受験料補助や、資格取得奨励金の支給をおこなっています。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 12 17 29
    2021年 21 21 42
    2020年 18 22 40
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2021年 0
    2020年 1
    2019年 2
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2021年 42
    2020年 40
    2019年 40

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
愛媛大学、茨城大学、関西学院大学、京都大学、近畿大学、慶應義塾大学、芝浦工業大学、信州大学、上智大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、電気通信大学、東京大学、東京工業大学、東京電機大学、東京理科大学、東北大学、名古屋大学、北海道大学、福井大学、福岡工業大学、法政大学、明治大学、横浜国立大学、立教大学、和歌山大学、早稲田大学
<大学>
青山学院大学、茨城大学、宇都宮大学、大分大学、大阪工業大学、大妻女子大学、岡山大学、お茶の水女子大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北見工業大学、九州大学、近畿大学、慶應義塾大学、工学院大学、公立はこだて未来大学、駒澤大学、埼玉大学、埼玉工業大学、滋賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、湘南工科大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、西南学院大学、専修大学、高崎経済大学、拓殖大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、津田塾大学、都留文科大学、電気通信大学、東海大学、東京大学、東京海洋大学、東京外国語大学、東京学芸大学、東京工業大学、東京国際大学、東京女子大学、東京電機大学、東京都市大学、東京都立大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、奈良女子大学、新潟大学、日本大学、日本女子大学、一橋大学、弘前大学、法政大学、武蔵大学、明治大学、明治学院大学、山形大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、和光大学、早稲田大学

<海外の大学>
西江大学

前年度の採用実績(人数)      2019年  2020年  2021年  2022年(予)
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大学院了  9名   12名   14名    7名
大卒   31名    28名   28名    22名
短大卒   -     -    -    -

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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