最終更新日：2023/1/27

東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株)[グループ募集]

上場企業

業種

証券
その他金融
金融総合グループ
信託銀行・投資銀行・投資信託委託
専門コンサルティング

基本情報

本社: 東京都、愛知県

資本金: 360億円

営業収益: 809億7,500万円（連結）※2022年3月期

従業員: 2,847名（連結）※2022年3月31日現在

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

異次元への挑戦を続け、「誇り」と「憧れ」を感じる企業グループを目指す

会社紹介記事

日本の金融中心地である東京・日本橋に所在する東海東京フィナンシャル・ホールディングスの本社。会議や打合せ、勉強、食事など自由に使用できるラウンジも完備。若手社員にも積極的に仕事を任せる社風。チャンスは幅広くあります。

: 日本の金融中心地である東京・日本橋に所在する東海東京フィナンシャル・ホールディングスの本社。会議や打合せ、勉強、食事など自由に使用できるラウンジも完備。

: 若手社員にも積極的に仕事を任せる社風。チャンスは幅広くあります。

「誇り」と「憧れ」を感じる企業グループを目指す

大名古屋ビルヂング・日本橋高島屋三井ビルディングの「オルクドール・サロン」。富裕層ビジネスを深化・拡大しています。	欧米が主体であった世界経済の様相が一変し、国内の金融市場でもNISA導入で投資家の裾野拡大が期待されるなど、投資環境は変わりつつあります。そうした中、当社は独立系フルライン型証券会社である「東海東京証券」を傘下に置く持ち株会社として、持続的な成長に向けた取り組みを加速させています。当社グループの特徴は、日本のものづくりの中心地である中部地区に確固たる営業基盤を持ち、全国ネットワークも充実していることです。地方の有力金融機関との連携を深め、株式や仕組債といった証券会社が強みとする金融商品を地方銀行のお客さまにも提供しています。これまでに山口フィナンシャルグループ、横浜銀行、西日本フィナンシャルホールディングス、池田泉州ホールディングス、ほくほくフィナンシャルグループ、栃木銀行、十六フィナンシャルグループと提携して証券会社を設立。それぞれの地方銀行が有する強固な顧客基盤と、当社グループの各部門におけるノウハウ等と融合し、シナジーの最大化とアライアンスの深化をめざしています。また、セグメント別のサービスを強化させるべく、富裕層向けのブランド「Orque d'or（オルクドール）」を展開。金融の概念を超えた最高のサービスの提供を目指し、お客さまからも支持いただいている特徴あるビジネスとして注目を集めています。他にも、企業金融・法人営業・マーケットから成る法人トライラテルの推進や、提携先の地方銀行や証券会社とともにシナジーを享受する戦略等を推し進め、新しい時代の金融業界のリーダーを目指しています。私たちが期待するのは、激しく変化する時代を一緒に乗り切ることのできるタフでチャレンジングな人材の出現です。当社グループで存分に力を発揮し、「人間性（ハート）」と「専門性（プロフェッショナリティ）を備えた人材への成長を期待しています。 ★最新トピック：「DX銘柄2022」に選定されました！当社グループはお客様の多様なニーズにお応えするため、デジタル技術を活用した証券ビジネス機能の提供を拡大し続けており、その取り組みが評価されました。 2022年6月、経済産業省と東京証券取引所が選定する「DX(デジタルトランスフォーメーション)銘柄2021」に、証券会社として唯一名を連ねており、2021年に続き2年連続の選定となりました。

大名古屋ビルヂング・日本橋高島屋三井ビルディングの「オルクドール・サロン」。富裕層ビジネスを深化・拡大しています。

欧米が主体であった世界経済の様相が一変し、国内の金融市場でもNISA導入で投資家の裾野拡大が期待されるなど、投資環境は変わりつつあります。
そうした中、当社は独立系フルライン型証券会社である「東海東京証券」を傘下に置く持ち株会社として、持続的な成長に向けた取り組みを加速させています。

当社グループの特徴は、日本のものづくりの中心地である中部地区に確固たる営業基盤を持ち、全国ネットワークも充実していることです。
地方の有力金融機関との連携を深め、株式や仕組債といった証券会社が強みとする金融商品を地方銀行のお客さまにも提供しています。
これまでに山口フィナンシャルグループ、横浜銀行、西日本フィナンシャルホールディングス、池田泉州ホールディングス、ほくほくフィナンシャルグループ、栃木銀行、十六フィナンシャルグループと提携して証券会社を設立。それぞれの地方銀行が有する強固な顧客基盤と、当社グループの各部門におけるノウハウ等と融合し、シナジーの最大化とアライアンスの深化をめざしています。

また、セグメント別のサービスを強化させるべく、富裕層向けのブランド「Orque d'or（オルクドール）」を展開。金融の概念を超えた最高のサービスの提供を目指し、お客さまからも支持いただいている特徴あるビジネスとして注目を集めています。他にも、企業金融・法人営業・マーケットから成る法人トライラテルの推進や、提携先の地方銀行や証券会社とともにシナジーを享受する戦略等を推し進め、新しい時代の金融業界のリーダーを目指しています。

私たちが期待するのは、激しく変化する時代を一緒に乗り切ることのできるタフでチャレンジングな人材の出現です。当社グループで存分に力を発揮し、「人間性（ハート）」と「専門性（プロフェッショナリティ）を備えた人材への成長を期待しています。

★最新トピック：「DX銘柄2022」に選定されました！
当社グループはお客様の多様なニーズにお応えするため、デジタル技術を活用した証券ビジネス機能の提供を拡大し続けており、その取り組みが評価されました。
2022年6月、経済産業省と東京証券取引所が選定する「DX(デジタルトランスフォーメーション)銘柄2021」に、証券会社として唯一名を連ねており、2021年に続き2年連続の選定となりました。

会社データ

事業内容	金融商品取引業当社は東海東京証券を中核とする東海東京フィナンシャル・グループの持株会社です。持株会社としてグループ企業の運営・管理に当たっています。

本社郵便番号	103-6130
本社所在地	東京都中央区日本橋二丁目5番1号日本橋高島屋三井ビルディング
本社電話番号	03-3517-8100
東海東京証券本社郵便番号	450-6212
東海東京証券本社所在地	愛知県名古屋市中村区名駅四丁目7番1号　ミッドランドスクエア
東海東京証券本社電話番号	052-527-1111
設立	1929（昭和4）年6月19日
資本金	360億円
従業員	2,847名（連結）※2022年3月31日現在
営業収益	809億7,500万円（連結）※2022年3月期
募集会社	東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) 東海東京証券(株) (株)東海東京調査センター ※今回の募集会社は東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) からの『在籍出向』となります。また、個人情報は「東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) 」のみで扱い個人情報の管理を適切に行います。
募集会社1	■東海東京フィナンシャル・ホールディングス(株) 【事業内容】持株会社【設立】1929年6月【所在地】〒103-6130　東京都中央区日本橋二丁目5番1号【TEL】03-3517-8100 【資本金】360億円【代表者】代表取締役会長　石田建昭代表取締役社長　合田一朗
募集会社2	■東海東京証券(株) 【事業内容】金融商品取引業【設立】2008年10月【所在地】〒450-6212　愛知県名古屋市中村区名駅四丁目7番1号【TEL】052-527-1111 【資本金】60億円【代表者】代表取締役社長　佐藤昌孝
募集会社3	■(株)東海東京調査センター【事業内容】投資助言業、除法サービス業【設立】1980年4月7日【所在地】愛知県名古屋市東区葵1丁目19番30号【TEL】052-979-8591 【資本金】5,000万円【代表者】代表取締役社長　前園浩
グループ会社	東海東京証券 CHEER証券丸八証券東海東京調査センター東海東京アセットマネジメント東海東京インベストメント東海東京ウェルス・コンサルティング東海東京アカデミー東海東京サービス東海東京ビジネスサービス TTデジタル・プラットフォーム ETERNAL メビウスピナクルピナクルTTソリューションマフォロバ東海東京証券香港東海東京証券ヨーロッパ東海東京証券アメリカ東海東京シンガポール東海東京グローバル・インベストメンツワイエム証券浜銀TT証券西日本シティTT証券池田泉州TT証券ほくほくTT証券とちぎんTT証券十六TT証券お金のデザインオールニッポン・アセットマネジメントフィリップ東海東京インベストメント・マネジメント ※2022年5月現在
沿革	平成12年10月東京証券と東海丸万証券が合併し、東海東京証券に商号変更。平成21年4月持株会社制へ移行。東海東京フィナンシャル・ホールディングス（東証・名証一部上場）となる。

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 13年
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 9日
2021年度

社内制度

研修制度	制度あり新入社員研修、フォローアップ研修、中堅社員スキルアップ研修、管理職候補者研修、新任管理職研修、各種マネジメント研修、法定研修、社会人大学院派遣研修、海外大学ＭＢＡ取得支援制度、海外提携先研修制度、任意参加型研修（集合研修、通信講座、eラーニング）など
自己啓発支援制度	制度あり通信講座、eラーニング　など
メンター制度	制度ありメンター・メンティ制度、チームセッション制度　など
キャリアコンサルティング制度	制度あり専門担当者による定期面談制度　など
社内検定制度	制度なし

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2022年	113名	58名	171名
2021年	107名	49名	156名
2020年	77名	31名	108名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	全国の国公立・私立大学、大学院、短期大学、専門学校
前年度の採用実績(人数)	2019年　　2020年　　2021年 ―――――――――――――――― 201名　　　108名　　156名