最終更新日:2023/5/2

住友ファーマ(株) 【旧社名:大日本住友製薬(株)】

  • 正社員
  • 上場企業

業種

  • 薬品

基本情報

本社
東京都、大阪府
資本金
224億円 (2022年6月30日現在)
売上高
5,160億円(2021年度)
従業員数
3,102名(連結:7,026名)(2022年6月30日現在)
募集人数
若干名

新たな事業ステージに向け「大日本住友製薬」から「Sumitomo Pharma」へと社名変更いたしました。革新的な医薬品と医療ソリューションの創出にチャレンジし続けます。

【選考希望の方へ】 詳細はマイページに掲載しておりますので、必ずご確認ください。 (2023/02/15更新)


当社に興味を持ってくださる方は以下URLから先にマイページへのご登録をお願い致します。
https://mypage.3050.i-webs.jp/sumitomo-pharma2024/

採用選考に関する情報は、「マイページ」よりご連絡しております。

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会社紹介記事

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トップレベルの医療をMRとしてサポートできるのは大きなやりがい。海外でのデータを示す等、エビデンス(科学的根拠)に基づいた情報提供活動を心がけています。
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革新的な新薬を患者さんに届けるために、社員一人ひとりが成長を積み重ね、挑戦し続けます。

会社データ

プロフィール

“Innovation today, healthier tomorrows”
つねに新たな変革を自らに課し、イノベーションの実現にスピードをもって挑みつづけています。

【企業理念】
人々の健康で豊かな生活のために、
研究開発を基盤とした新たな価値の創造により、広く社会に貢献する


【経営理念】
■ 顧客視点の経営と革新的な研究を旨とし、
  これからの医療と健やかな生活に貢献する

■ たゆまぬ事業の発展を通して企業価値を持続的に拡大し、
  株主の信頼に応える

■ 社員が自らの可能性と創造性を伸ばし、
  その能力を発揮することができる機会を提供していく

■ 企業市民として社会からの信用・信頼を堅持し、
  よりよい地球環境の実現に貢献する
 
1番頼れる医療パートナーとして、日本国内で存在感を高めるとともに、
グローバルな事業展開が可能となる先進的な研究開発型の製薬企業でありたいと願っています。

事業内容
医療用医薬品の製造および販売
大阪本社郵便番号 541-0045
大阪本社所在地 大阪市中央区道修町2-6-8
お問い合わせ先 recruit@sumitomo-pharma.co.jp
東京本社郵便番号 103-6012
東京本社所在地 東京都中央区日本橋 2-7-1 東京日本橋タワー
設立 1897年5月14日
合併期日 2005年10月1日 (大日本製薬と住友製薬が合併)
資本金 224億円 (2022年6月30日現在)
従業員数 3,102名(連結:7,026名)(2022年6月30日現在)
売上高 5,160億円(2021年度)
事業内容 医療用医薬品等の製造および販売
事業所 本社 /大阪市中央区、東京都中央区
研究所/大阪府吹田市、大阪市此花区、兵庫県神戸市
工場 /三重県鈴鹿市、大分県大分市
支店・営業所 /全国各地
主な連結子会社 【日本】
・住友ファーマフード&ケミカル(株)
・住友ファーマフード&ケミカル(株)
・住友ファーマプロモ(株)
・SMPアソシエ(株)
・SMP物流サービス(株)
・SMPビジネスパートナーズ(株)

【米国】
・Sumitomo Pharma America Holdings,Inc.
・Sumitomo Pharma Oncology,Inc.
【中国・アジア】
・住友制葯(蘇州)有限公司
 Sumitomo Pharma (Suzhou) Co.,Ltd.
・Sumitomo Pharma Asia Pacific Pte.Ltd.
・Sumitomo Pharma (Thailand) Co.,Ltd.
・Sumitomo Pharma Taiwan Co.,Ltd.
平均年齢 43.4歳
代表取締役社長 野村 博
グローバルスローガン "Innovation today, healthier tomorrows"
従業員一人ひとりが、つねに自ら変革(=Innovation)を追求しながら、新たな発想や高い研究開発力により革新的な新薬を社会に届けることで、患者の皆さまとそのご家族が、より健やかに自分らしく(=healthier)過ごせる日々を実現したいという、私たちの強い意思が込められており、企業理念を端的に表しています。
沿革
  • 2005年
    • 10月1日 大日本住友製薬 誕生
  • 2006年
    • 深在性真菌症治療剤「アムビゾーム」を国内で新発売
  • 2007年
    • ファブリー病治療剤「リプレガル」を国内で新発売
      ラボラトリープロダクツ事業をDSファーマバイオメディカル(株)に結合
      中期経営計画(`07-`09年度)を策定
  • 2008年
    • 非定型抗精神病薬「ロナセン」を国内で新発売
      高血圧症治療剤「アバプロ」を国内で新発売
  • 2009年
    • パーキンソン病治療剤「トレリーフ」を国内で新発売
      米国に持株会社(大日本住友製薬アメリカホールディングス・インク)を設立
      米国セプラコール・インク(現サノビオン・ファーマシューティカルズ・インク)を買収し、米国持株会社の完全子会社化
  • 2010年
    • 肝細胞がん治療剤「ミリプラ」を国内で新発売
      第二期中期経営計画を策定
      セプラコール・インクと大日本住友製薬アメリカ・インクを合併
      ビグアナイド系経口血糖降下剤「メトグルコ」を国内で新発売
      成長ホルモン事業を譲渡
      DSファーマアニマルヘルス(株)を設立
  • 2011年
    • 非定型抗精神病薬「LATUDA」サノビオン社が米国で新発売
      速効型インスリン分泌促進剤「シュアポスト」を国内で新発売
  • 2012年
    • 米国ボストン・バイオメディカル・インクの買収
      サノビオン社がエレベーション社(現サノビオン・レスピラトリー・ディベロップメント・インク)を買収
      高血圧症治療剤「アイミクス」を国内で新発売
  • 2013年
    • サノビオン・アジア・パシフィック社を設立
      第三期中期経営計画を策定
      大日本住友製薬ヨーロッパ・リミテッドがサノビオン・ファーマシューティカルズ・ヨーロッパ・リミテッドに商号変更
      米国に抗がん剤販売子会社を設立
  • 2014年
    • 再生医療等製品事業に関する合弁会社を設立
      神戸再生・細胞医薬センターを開設
      抗てんかん剤「APTIOM」サノビオン社が米国で新発売
      非定型抗精神病薬「LATUDA」サノビオン・ファーマシューティカルズ・ヨーロッパ・リミテッドが英国で新発売
  • 2015年
    • そう痒症改善剤「レミッチ」の国内プロモーションを開始(慢性肝疾患患者におけるそう痒症)
      GLP-1受容体作動薬「トルリシティ」を国内で新発売
  • 2016年
    • サノビオン社がカナダのシナプサス・セラピューティクス・インク(現サノビオン・CNS・ディベロップメント・カナダ・ULC)を買収
      オーソライズド・ジェネリック等のプロモーション子会社(DSファーマプロモ(株))を設立
  • 2017年
    • 米国トレロ・ファーマシューティカルズ・インクの買収
      米国ボストン・バイオメディカル・ファーマ・インクをボストン・バイオメディカル・インクと統合し、ボストン・バイオメディカル・インクに商号変更
      大日本住友製薬アメリカホールディングス・インクが大日本住友製薬アメリカ・インクに商号変更
  • 2018年
    • 非定型抗精神病薬「ロナセン」住友制葯有限公司が中国で新発売
      再生・細胞医薬製造プラント(SMaRT)を竣工
      セロトニン・ノルアドレナリン再取り込み阻害剤「イフェクサーカプセル」の国内プロモーション開始
      COPD治療剤「LONHALA MAGNAIR」を米国で新発売
  • 2019年
    • タイに子会社設立
      中期経営計画2022策定
      造血幹細胞移植前治療薬「リサイオ」、非定型抗精神病薬「ロナセンテープ」を国内新発売
      2型糖尿病治療剤「エクア」、「エクメット」を国内販売開始
      非定型抗精神病薬「LATUDA」が中国で新発売
      Roivant Sciences社との戦略的提携契約を締結し、子会社設立
  • 2020年
    • 非定型抗精神病薬「ラツーダ」を国内で新発売
      再生・細胞医薬分野の製法開発、製造などの受託(CDMO)事業に関する合弁会社(S-RACMO(株))を設立
      台湾に子会社を設立
      パーキンソン病に伴うオフ症状治療剤「KYNMOBI」サノビオン社が米国で新発売
  • 2021年
    • 進行性前立腺がん治療剤「オルゴビクス」マイオバント社が米国で新発売
      米国のユーロバント・サイエンシス・リミテッドを完全子会社化
      過活動膀胱治療剤「ジェムテサ」ユーロバント社が米国で新発売
      大塚製薬と精神神経領域における共同開発・販売提携契約を締結
  • 2022年
    • 商号を「大日本住友製薬」から「住友ファーマ」に変更

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 18年
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 13.2日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 137名 86名 223名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 132名 81名 213名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 16.0%
      (356名中57名)
    • 2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、MR導入研修、部門別研修、選抜型研修 等
自己啓発支援制度 制度あり
メンター制度 制度あり
キャリアコンサルティング制度 制度あり

採用実績

採用実績(学校)

<大学>
青山学院大学、大阪大学、大阪市立大学、大阪府立大学、岡山大学、金沢大学、関西大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、九州大学、京都大学、京都産業大学、京都府立大学、近畿大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、駒澤大学、佐賀大学、上智大学、専修大学、千葉大学、中央大学、筑波大学、東京大学、東京外国語大学、東京工業大学、東京農業大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東洋大学、同志社大学、名古屋大学、名古屋市立大学、日本大学、広島大学、法政大学、北海道大学、明治大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学

全国薬科系大学 ほか

採用実績(人数) 2019年 2020年 2021年 2022年  2023年(予)
------------------------------------------------------
35名   66名  64名   70名   65名
  • 過去3年間の新卒採用者数(男女別)
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 34 36 70
    2021年 30 36 66
    2020年 35 31 66
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒採用者数
    2022年 70
    2021年 64
    2020年 66

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