新明和グループ[グループ募集]

新明和グループは、数多くの飛行機を製作してきた川西航空機(株)を設立母体としており、現在では、航空機、ダンプトラックやトレーラなどの特装車、機械式駐車場や流体関連機器、産業機器、建築、ITなど幅広い事業で活躍しています。戦前より培った航空機製造の技術を活かして、飛行艇やダンプトラックなどの特装車、水中ポンプなどの高品質な製品を提供し、それぞれの分野で国内トップクラスのシェアを誇っています。

会社設立以来、蓄積した技術・ノウハウを大切に活かしながらも、新技術・新製品への追求を続け、さらなる発展を目指し日々、チャレンジをしています。

• 1918（大正7）年5月
  • 当社の前身である「川西航空機(株)」の創業者川西清兵衛は、「中島飛行機(現在の(株)SUBARU)」の創業者 中島知久平と共同で日本初の飛行機会社「日本飛行機製作所」を設立。
• 1920（大正9）年2月
  • 程なく同社は解散。その後清兵衛は、改めて次男の龍三を経営者に置き、「川西機械製作所」を創設。若き技術者の「もう一度飛行機を作らせてほしい」という熱意に応え、後に同社内に「飛行機部」を設置、独自に飛行機の設計と製作を開始。
    
• 1928（昭和3）年11月
  • 会社の歩み 航空機事業に魅せられた龍三は、飛行機部の事業を継承した「川西航空機(株)」を設立。同社は、航空史に残る数々の名機を創出。
    
• 1932（昭和7年）年2月
  • 三和商事(株)（現 新明和商事(株) ）を設立。
    
• 1945（昭和20）年12月
  • 戦後、航空機製造が禁止されたことをきっかけに、翌年の2月には転換事業の目標を明確にするための新組織を発足。航空機製造で培った技術と技能を生かしてモノ不足・食糧難であった時代のニーズに応えるべく、生活用品などの製造を開始。
    
• 1947(昭和22)年07月
  • 川西航空機(株)を明和興業(株)と社名変更する。
• 1947（昭和22）年9月
  • 明和興業(株)の建設部門と修繕部門が同社から分離し、(株)明和工務店を設立する。
    
    
• 1949（昭和24）年11月
  • 「新明和興業(株)」を設立。
• 1952（昭和27）年4月
  • 航空機製造が解禁になる。航空機専業メーカーから社会インフラ整備に事業領域を広げる中で、高度成長期とともに特装車、産業機器、航空機という3つの事業柱を確立。
• 1960（昭和35）年5月
  • 会社の歩み 「新明和工業(株)」に社名変更。
• 1971（昭和46）年5月
  • 会社の歩み 製品の納入実績が増え、お客さまの要望に迅速に応える体制を確立するため、1971年に駐車設備のアフターサービス専門会社「新明和エンジニアリング(株)」（2009年に吸収合併し、パーキングシステム事業部として継承）を設立。
    
• 1972（昭和47）年10月
  • 特装車のアフターサービス部門を分離して、(株)カワモサービス(現新明和オートエンジニアリング(株) )を設立。
• 1986 (昭和61)年10月
  • 新明和工業株のCAD/CAM担当部門の一部と新明和エンジニアリング(株)の各種機械器具製品の設計担当部門の一部をそれぞれ切り離し、新明和ソフトテクノロジ(株)を設立。
    
• 1994（平成6）年4月
  • 新明和ウエステック(株)を設立。
    
• 1996（平成8）年4月
  • 新明和岩国航空整備(株)を設立。
    
• 2003（平成15）年4月
  • 新明和アクアテクサービス(株)を設立。
    
• 2007（平成19）年11月
  • 特装車事業拡大を目的に、林業機械大手のイワフジ工業(株)をグループに迎える。
    
• 2012（平成24）年4月
  • 特装車事業およびパーキングシステム事業拡大を目的に、東邦車輛(株)と東京エンジニアリングシステムズ(株)（現 新明和パークテック(株) ）をグループに迎える。
    
• 2014（平成26）年4月
  • 産機システム事業の業容拡大を目的に、表面改質事業で実績のあるアイタック(株)をグループに迎える。
    
• 2015（平成27）年2月
  • 特例子会社 新明和ハートフル(株)を設立。
• 2018（平成30）年4月
  • 真空事業の拡大を目的に大亜真空(株)をグループに迎える。
    
    
• 2018（平成30）年5月
  • 流体事業の事業基盤強化を目的にフルテック(株)をグループに迎える。
    
• 2018（平成30）年12月
  • 真空事業の拡大を目的に韓国真空(株)をグループに迎える。
• 2020（令和2）年2月
  • 創業100周年を迎える。
    
• 2020（令和2）年4月
  • 「経営理念」を制定。同時に、「長期ビジョン」「行動指針」「行動規範」を策定する。