最終更新日：2023/1/27

(株)アトックス

業種

プラント・エンジニアリング
設備工事
検査・整備・メンテナンス
環境・リサイクル
ビル施設管理・メンテナンス

基本情報

本社: 東京都

資本金: 1億5,000万円

売上高: 248億円（2022年3月期）

従業員: 1,704名（2022年3月末現在）

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会社紹介記事
会社データ
働き方データ

エネルギー関連施設の総合メンテナンスから関連機器の開発まで、トータルな視点でエネルギー産業をバックアップ。

会社紹介記事

全国の原子力関連施設で活躍している同社の社員たち。会社を挙げて福島復興を最優先課題とし、福島第一原子力発電所の廃炉作業に多くの社員が携わっている。放射線量が高く人が立ち入れない場所で活躍する、小型遠隔除染ロボット「RACCOON（ラクーン）」。「人」×「技術」で、福島復興に貢献している。

: 全国の原子力関連施設で活躍している同社の社員たち。会社を挙げて福島復興を最優先課題とし、福島第一原子力発電所の廃炉作業に多くの社員が携わっている。

: 放射線量が高く人が立ち入れない場所で活躍する、小型遠隔除染ロボット「RACCOON（ラクーン）」。「人」×「技術」で、福島復興に貢献している。

原子力産業の歴史とともに歩んできたパイオニア。福島復興が最大の使命です。

「チーム単位で仕事を進めていくので、原子力の知識はもとより人間力が重要。教育制度も充実しているので、自身の成長を肌で感じることができます」と池田さん。	当社は、原子力関連施設のメンテナンスを一手に担うエキスパート集団。放射線管理や除染作業、放射性廃棄物の処理などを通して、草創期から原子力産業を支えてきました。福島復興事業をはじめ原子力関連施設からRI（放射性同位元素）および医療事業関連業務まで、活躍のフィールドは多彩。原子力、放射線があるところに当社の存在がある、と言っても過言ではないでしょう。東日本大震災以降、私たちが注力しているのが福島復興。協力会社を含めて約1,000名体制で、福島第一原子力発電所の廃炉に向けた業務や県内の復興業務に携わっています。小型遠隔除染ロボット「RACCOON」に代表される技術開発によって、現場作業の効率化にも貢献しています。また、2016年7月には発電所近くに福島復興支社を移設しました。この事実からも復興に向けた私たちの強い使命感を感じていただけると思います。スローガンである「人×技術でNext Stageへ」を目指し、当社では常に新しい挑戦を続けています。がん・アルツハイマー病といった疾患の早期診断に放射線技術を活かした「頭部専用PET装置」の開発もその一例。過去の歴史や実績に甘んじることなくこれからも新たな付加価値を創造していきます。会社の1番の財産は「人」。そのように考える当社では、人材育成にも力を注いでいます。新入社員研修後も事業所ごとに教育プログラムを用意し、階層別研修や作業リーダー教育などで、キャリアアップをしっかり後押しします。勉強会の開催や講習・受験費用の会社負担により、専門資格の取得も徹底サポート。結果、業界でもトップクラスの「放射線取扱主任者」の資格取得者数を誇っています。社員同士の距離が近く、一体感のある社風も当社の自慢です。とくに、技術職は1つの目標に向かってチームプレーで仕事を進めていくので、大きな達成感を味わえます。また、職場はフランクな雰囲気で、役員が社員を飲みに誘う機会も少なくありません。入社3年以内の離職率が非常に低いという事実が、当社の働きやすさをしっかり証明しています。求めているのは、私たちのミッションを遂行するために必要不可欠な、若くて勇敢な仲間たちです。ぜひ私たちとともに、福島復興と原子力産業の再生を通して、日本のエネルギー政策に貢献していきましょう。〈人事労務部／池田央さん〉

「チーム単位で仕事を進めていくので、原子力の知識はもとより人間力が重要。教育制度も充実しているので、自身の成長を肌で感じることができます」と池田さん。

当社は、原子力関連施設のメンテナンスを一手に担うエキスパート集団。放射線管理や除染作業、放射性廃棄物の処理などを通して、草創期から原子力産業を支えてきました。福島復興事業をはじめ原子力関連施設からRI（放射性同位元素）および医療事業関連業務まで、活躍のフィールドは多彩。原子力、放射線があるところに当社の存在がある、と言っても過言ではないでしょう。

東日本大震災以降、私たちが注力しているのが福島復興。協力会社を含めて約1,000名体制で、福島第一原子力発電所の廃炉に向けた業務や県内の復興業務に携わっています。小型遠隔除染ロボット「RACCOON」に代表される技術開発によって、現場作業の効率化にも貢献しています。また、2016年7月には発電所近くに福島復興支社を移設しました。この事実からも復興に向けた私たちの強い使命感を感じていただけると思います。

スローガンである「人×技術でNext Stageへ」を目指し、当社では常に新しい挑戦を続けています。がん・アルツハイマー病といった疾患の早期診断に放射線技術を活かした「頭部専用PET装置」の開発もその一例。過去の歴史や実績に甘んじることなくこれからも新たな付加価値を創造していきます。

会社の1番の財産は「人」。そのように考える当社では、人材育成にも力を注いでいます。新入社員研修後も事業所ごとに教育プログラムを用意し、階層別研修や作業リーダー教育などで、キャリアアップをしっかり後押しします。勉強会の開催や講習・受験費用の会社負担により、専門資格の取得も徹底サポート。結果、業界でもトップクラスの「放射線取扱主任者」の資格取得者数を誇っています。

社員同士の距離が近く、一体感のある社風も当社の自慢です。とくに、技術職は1つの目標に向かってチームプレーで仕事を進めていくので、大きな達成感を味わえます。また、職場はフランクな雰囲気で、役員が社員を飲みに誘う機会も少なくありません。入社3年以内の離職率が非常に低いという事実が、当社の働きやすさをしっかり証明しています。

求めているのは、私たちのミッションを遂行するために必要不可欠な、若くて勇敢な仲間たちです。ぜひ私たちとともに、福島復興と原子力産業の再生を通して、日本のエネルギー政策に貢献していきましょう。
〈人事労務部／池田央さん〉

会社データ

事業内容	原子力発電所、原子燃料サイクル施設および原子力研究開発機関などのメンテナンスで培ってきた技術とノウハウの蓄積をもとに、研究機関、薬品メーカーなど放射線取扱施設などにおける放射線管理、除染、廃棄物処理から設備の運転・点検保守までトータルメンテナンスを実施し、地球環境の保全並びにエネルギー問題の解決に微力ながら貢献しています。 1．原子力発電施設・原子燃料サイクル施設のトータルメンテナンス　●放射線管理　　　　　　●分析　●除染　　　　　　　　　●清掃・区域管理　●廃棄物処理　　　　　　●ランドリー　●設備／装置運転　　　　●各種工事など　●点検保守 2．原子力研究開発機関のトータルメンテナンス　●放射線管理　　　　　　●研究補助　●除染　　　　　　　　　●清掃・区域管理　●廃棄物処理　　　　　　●フィルター交換　●設備／装置運転　　　　●各種工事・機器販売など　●点検保守プラント・エンジニアリング事業… 各種プラント施設において、設計から施工までのトータルソリューションを提供しており、工場設備や生産設備等の設計・メンテナンスをしております。

事業内容

原子力発電所、原子燃料サイクル施設および原子力研究開発機関などのメンテナンスで培ってきた技術とノウハウの蓄積をもとに、研究機関、薬品メーカーなど放射線取扱施設などにおける放射線管理、除染、廃棄物処理から設備の運転・点検保守までトータルメンテナンスを実施し、地球環境の保全並びにエネルギー問題の解決に微力ながら貢献しています。

1．原子力発電施設・原子燃料サイクル施設のトータルメンテナンス
　●放射線管理　　　　　　●分析
　●除染　　　　　　　　　●清掃・区域管理
　●廃棄物処理　　　　　　●ランドリー
　●設備／装置運転　　　　●各種工事など
　●点検保守

2．原子力研究開発機関のトータルメンテナンス
　●放射線管理　　　　　　●研究補助
　●除染　　　　　　　　　●清掃・区域管理
　●廃棄物処理　　　　　　●フィルター交換
　●設備／装置運転　　　　●各種工事・機器販売など
　●点検保守

プラント・エンジニアリング事業…
各種プラント施設において、設計から施工までのトータルソリューションを提供しており、工場設備や生産設備等の設計・メンテナンスをしております。

本社郵便番号	108-0014
本社所在地	東京都港区芝四丁目11番3号芝フロントビル
本社電話番号	03-6758-9000
設立	1980年9月1日
資本金	1億5,000万円
従業員	1,704名（2022年3月末現在）
売上高	248億円（2022年3月期）
代表取締役	矢口敏和
ISO9001	2000年4月取得
事業所	本社:東京都港区技術開発センター：千葉県柏市技能訓練センター：福島県双葉郡（福島復興支社内）支社：福島復興支社事業所：泊事業所（北海道）、東通事業所（青森）、六ヶ所事業所（青森）、女川事業所（宮城）、柏崎刈羽事業所（新潟）、原電事業所（茨城）、浜岡事業所（静岡）、敦賀事業所（福井）、若狭事業所（福井）、島根事業所（島根）、四国事業所（愛媛）、玄海事業所（佐賀）、川内事業所（鹿児島）営業所：東海営業所（茨城）、大洗営業所（茨城）、東京営業所（千葉）、大阪営業所（大阪）事務所：札幌事務所、仙台事務所、名古屋事務所、大阪事務所、広島事務所、高松事務所、福岡事務所
売上比率	電力関係80％ RI関係　20％
主要取引先	電力会社関係北海道電力(株)、北海道パワーエンジニアリング(株)、東北電力(株)、東北発電工業(株)、東北緑化環境保全(株)、東京電力ホールディングス(株)、東京パワーテクノロジー(株)、(株)東京エネシス、東双不動産管理(株)、(株)関電工、中部電力(株)、(株)テクノ中部、(株)中部プラントサービス、北陸電力(株)、北陸発電工事(株)、関西電力(株)、関電プラント(株)、(株)関電パワーテック、(株)原子力エンジニアリング、中国電力(株)、中電環境テクノス(株)、中電プラント(株)、四国電力(株)、伊方サービス(株)、四電エンジニアリング(株)、四国計測工業(株)、九州電力(株)、西日本プラント工業(株)、日本原子力発電(株)、原電エンジニアリング(株)、日本原燃(株)、(株)ジェイテック、むつ小川原原燃興産(株)、電源開発(株)、J-POWERジェネレーションサービス(株) 国公立試験・研究・開発機関および大学など (国研)日本原子力研究開発機構、(国研)理化学研究所、(国研)量子科学技術研究開発機構、(国研)農業・食品産業技術総合研究機構、(国研)産業技術総合研究所、(国研)森林総合研究所、(一財)電力中央研究所、(公財)核物質管理センター、(一財)放射線利用振興協会、(公財)原子力安全技術センター、(公財)若狭湾エネルギー研究センター、(公財)放射線計測協会、(一財)高度情報科学技術研究機構、(一財)化学及血清療法研究所、(公財)原子力バックエンド推進センター、(公社)日本アイソトープ協会、(地独)大阪府立病院機構大阪母子医療センター、(地独)大阪府立病院機構大阪国際がんセンター、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構、(地独)東京都健康長寿医療センター、北海道大学、北海道科学大学、東北大学、群馬大学、東京大学、東京工業大学、名古屋大学、金沢大学、福井大学、滋賀医科大学、奈良先端科学技術大学院大学、京都大学、京都府立医科大学、大阪大学、大阪府立大学、近畿大学、同志社大学、九州大学、長崎大学地方自治体福島県浪江町、福島県双葉町、福島県大熊町、福島県富岡町、福島県郡山市、福島県楢葉町、福島県伊達市、福島県広野町、福島県川内村、茨城県東海村
主要取引先	会社、団体など (株)IHI、旭化成(株)、(株)宇徳、(株)オー・シー・エル、(株)大林組、鹿島建設(株)、(株)上組、エクシオグループ(株)、原子燃料工業(株)、(株)神戸製鋼所、(株)神戸都市振興サービス、山九(株)、塩野義製薬(株)、清水建設(株)、JFEエンジニアリング(株)、スプリングエイトサービス(株)、大成建設(株)、武田薬品工業(株)、(株)電力テクノシステムズ、(株)TVE、東京都市サービス(株)、(株)東芝、東芝プラントシステム(株)、東芝電力放射線テクノサービス(株)、日揮(株)、日本核燃料開発(株)、日本たばこ産業(株)、日本メジフィジックス(株)、ニュークリア・デベロップメント(株)、(株)日立製作所、(株)日立パワーソリューションズ、(株)日立プラントコンストラクション、日立GEニュークリア・エナジー(株)、日立造船(株)、富士電機(株)、富士フイルム富山化学(株)、三菱重工業(株)、原子力サービスエンジニアリング(株)、三菱重工機械システム(株)、三菱電機(株)、(株)三菱総合研究所以上（敬称略、順不同）
関連会社	グローブシップ(株)、(株)エフ・ティ販売、(株)青森クリエイト、(株)福島クリエイト、(株)西日本クリエイト、(株)Orano ATOX D&D SOLUTIONS Co.,Ltd.（略称ANADEC）
沿革	1953年 10月 (株)ビル清掃設立 1957年 11月茨城営業所設立（現　東海営業所） 1962年 9月ビル管理代行(株)に商号変更 1964年 9月 (株)ビル代行に商号変更 1967年 4月本社に原子力部を設置 1970年 3月福島営業所開設（現: 福島復興支社） 1974年 12月九州出張所開設（現: 玄海事業所） 1978年 10月福島第二営業所開設（現: 福島復興支社） 1980年 9月 (株)ビル代行原子力部門を分離し、 (株)原子力代行を設立 1984年 7月女川事業所開設 1988年 8月技術開発センター開設 1989年 7月東京営業所開設 1991年 6月六ヶ所事業所開設 1993年 6月 (株)アトックスに商号変更 1994年 4月志賀事業所開設（現: 志賀作業所） 1996年 12月本社を移転（東京都中央区新富） 1999年 8月仙台事務所開設 2000年 7月川内事業所開設 2003年 8月東通事業所開設 2012年 4月福島統括事務所開設 2014年 7月本社現在地に移転（東京都港区芝）福島統括事務所を福島復興支社へ組織変更 2016年 7月福島復興支社現在地に移転（福島県双葉郡富岡町）技能訓練センター開設高松事務所開設 2016年 11月大阪事務所開設 2020年 9月エンジニアリングサービスセンター（ESCA）開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 15.4年
2021年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 11.0時間
2021年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 16.8日
2021年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	9名	37名	46名
	2021年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	9名	2名	11名
	2021年度

社内制度

研修制度	制度あり弊社には、学生時代に放射線や原子力に関する教育を学んでこられていない方も多数在籍しています。そのような方々にも安心して放射線について学んでいただき、知識を身に付けてもらえるよう充実した社内教育を準備しております。階層別教育…新入社員研修、新入社員補習研修、中堅社員研修、主任・係長・管理職研修など専門教育…放射線測定機器取扱研修、設備工事研修　など育成教育…作業リーダ教育、現場代理人教育、QMS教育、放射線管理従事者教育など
自己啓発支援制度	制度あり自己啓発援助制度…業務に資するとして会社が認めた資格について取得費用を一部支給。
メンター制度	制度なし制度としては存在しないですが、OJTの実施にあたっては先輩社員が担当指導員として就きます。
キャリアコンサルティング制度	制度あり人事制度にて社員のキャリアアップに関する指導を定め、育成・評価面接にてキャリアアップの指導を実施。また、定年前の社員には定年の数年前より定年前研修を実施し、定年後のキャリアコンサルを実施。
社内検定制度	制度あり作業リーダ教育、技量認定制度

採用実績

過去3年間の新卒採用者数


2021年	17名	2名	19名
2020年	5名	5名	10名
2019年	12名	2名	14名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年	19名
2020年	10名
2019年	14名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年	0名
2020年	0名
2019年	1名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞秋田大学、茨城大学、愛媛大学、岡山大学、京都工芸繊維大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、東海大学、東京工業大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、琉球大学＜大学＞青森大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、実践女子大学、城西大学、専修大学、仙台大学、創価大学、崇城大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京未来大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、富山大学、長岡大学、長崎大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、八戸学院大学、八戸工業大学、東日本国際大学、弘前大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、宮城大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学＜短大・高専・専門学校＞茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、国際情報工科自動車大学校
前年度の採用実績(人数)	大卒・院了 2021年3月卒　19名 2020年3月卒　10名 2019年3月卒　14名 2018年3月卒　15名 2017年3月卒　11名
前年度の採用実績(学部・学科)	理工系各学部・各学科文系（法学、経済、経営、商学、文学　系）

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
秋田大学、茨城大学、愛媛大学、岡山大学、京都工芸繊維大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、東海大学、東京工業大学、東北大学、東洋大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、福井大学、北海道大学、室蘭工業大学、横浜国立大学、琉球大学
＜大学＞
青森大学、青山学院大学、秋田大学、足利工業大学、亜細亜大学、石巻専修大学、茨城大学、いわき明星大学、宇都宮大学、愛媛大学、大阪大学、大阪経済大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、岡山大学、岡山理科大学、香川大学、鹿児島大学、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢大学、関西大学、関東学院大学、学習院大学、北九州市立大学、北見工業大学、九州大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、岐阜大学、熊本大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、甲南大学、神戸大学、国士舘大学、駒澤大学、埼玉工業大学、佐賀大学、静岡大学、芝浦工業大学、島根大学、実践女子大学、城西大学、専修大学、仙台大学、創価大学、崇城大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、筑波大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工業大学、東京国際大学、東京電機大学、東京都市大学、東京未来大学、東京理科大学、東邦大学、東北大学、東北学院大学、東北工業大学、東洋大学、常磐大学、富山大学、長岡大学、長崎大学、新潟大学、新潟工科大学、日本大学、日本工業大学、八戸学院大学、八戸工業大学、東日本国際大学、弘前大学、福井大学、福井工業大学、福岡大学、福岡工業大学、富士大学、法政大学、北海道大学、北海道科学大学、宮城大学、宮崎大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山口大学、立教大学、立正大学、立命館大学、琉球大学、流通経済大学（茨城）、早稲田大学
＜短大・高専・専門学校＞
茨城工業高等専門学校、宇部工業高等専門学校、鹿児島工業高等専門学校、国際高等専門学校、佐世保工業高等専門学校、鈴鹿工業高等専門学校、沼津工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福井工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、国際情報工科自動車大学校

前年度の採用実績(人数)

大卒・院了
2021年3月卒　19名
2020年3月卒　10名
2019年3月卒　14名
2018年3月卒　15名
2017年3月卒　11名

前年度の採用実績(学部・学科)

理工系各学部・各学科
文系（法学、経済、経営、商学、文学　系）