最終更新日:2022/12/21

(株)三社電機製作所

  • 上場企業

業種

  • 重電・産業用電気機器
  • 半導体・電子・電気機器

基本情報

本社
大阪府
資本金
27億7,427万7,500円
売上高
226億7,500万円 (2022年3月実績)
従業員
667名(2022年6月)

あなたの側にもきっとある!!生活や社会のインフラを支える最先端のパワーエレクトロニクス企業

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会社紹介記事

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創業88年の三社電機製作所。海外マーケットの開拓、ワーク・ライフ・バランスの推進、女性活躍推進法の遵守など、時代を見据えた取り組みを実施しています。
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1950年制定のブランド「SanRex」。ニーズに合わせてそのカタチを変化させ、電源機器や半導体の事業を通じて、社会へのイノベーションを提唱しています。

経産省のプロジェクトに参画!次世代の電源機器技術を追求するスペシャリスト集団

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毎年新卒採用を実施する当社は若手社員も多数活躍中。原動力である技術部門以外にも営業、人事、総務など様々なセクションで若手社員が成長しています。

メーカー、商社、小売、金融、通信、マスコミ, etc.
社会は様々な産業や商業で成り立っています。

インフラが整備され利便性が増す現代。快適な社会を生み出しているのは、PCやスマホ、工業機械、ロボット、車など電気制御されているものばかりです。もしそれらに「電源機器」がなければ、役割が果たせなくなり産業・商業はたちまちストップしてしまいます。三社電機製作所は、こうした機器に欠かせない電源装置を開発している企業です。

■バーチャルパワープラント(VPP)計画を通じて社会貢献性の高いエネルギーを広める
創業時から継承され続ける「電源機器」と高耐圧&大電流、損失電力を抑制する「半導体」の開発を進める当社。2016年からは経済産業省の補助事業であるVPP構築実証事業に参画。現在のエネルギー利用の見直しと効率化を目指しています。新たなエネルギーマネジメントの確立を通じて、地球規模の環境保全にも繋げていく計画です。既に、滋賀工場ではVPP実証用のパワコンを稼働させており、来るべき未来に向けて着実に歩み始めています。

■海外マーケット開拓を目的とした人材採用の着手
当社の事業は社会のインフラを支える技術力を有しており、活躍の場は日本国内だけにとどまりません。韓国や台湾、フィンランドには海外支店を、アメリカ、シンガポール、香港、中国には子会社を置き、国民性や各国のニーズに見合う事業を見極めながらシェアを広げるための拠点を開設しています。海外志向の強い人材が入社することで、当社が着手する海外マーケット拡大の計画スピードはさらに増していきます。新卒採用は当社の未来を支える人材発掘の場としても期待しているのです。

■「withコロナ」にも対応可能なワークライフバランスの実現
三社電機製作所では2020年のコロナウイルスのパンデミック以前から、社員が安心して働ける環境づくりに着手してきました。国内で最も流行した時は社員70%以上のテレワーク(製造部門除く)導入など、臨機応変に対応しています。元来実施していた小学3年生までの子どもがいる社員の時短勤務、有給取得率70%以上の維持・向上、社員全員が育休を取得しやすい環境の推進(男性の取得実績あり)などもwithコロナ時代に適した制度・環境になっています。

会社データ

事業内容
パワー半導体・電源機器の製造、販売
●パワー半導体
 パワーモジュール(Sic含む)、ディスクリート、ウエハーファンドリー

●電源機器
<新エネルギー関連機器>
 太陽光発電用、風力発電用 燃料電池用パワーコンディショナー など
<環境関連機器>
 ごみ焼却プラント用電源、各種洗浄装置 など
<金属表面処理用電源>
 めっき用、自動車ボディーなどの電着塗装用 など
<光源機器用電源>
 映写用、プロジェクター用、コンサートホールやスタジオなどの照明用、露光用 など
<無停電電源装置>
 UPS、CVCF、インターネットや携帯電話基地局用 など
<その他産業用電源機器>
 プリント基板などの銅箔用、溶接用、歯科鋳造用 など

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三社電機製作所 本社(大阪市)

本社郵便番号 533-0031
本社所在地 大阪市東淀川区西淡路3丁目1番56号
本社電話番号 06-6321-0321
創業 1933年3月8日
設立 1948年4月28日
資本金 27億7,427万7,500円
従業員 667名(2022年6月)
売上高 226億7,500万円 (2022年3月実績)
事業所 本社   /大阪府大阪市東淀川区西淡路3-1-56
東京支店 /東京都台東区東上野1-28-12 新御徒町KMビル8F
中部営業所/愛知県名古屋市東区泉1-23-30 名古屋パナソニックビル6F
北陸事務所/石川県金沢市彦三町1-2-1 アソルティ金沢彦三1F119号
九州営業所/福岡県福岡市博多区博多駅東2-15-19 KS.T駅東ビル4F
滋賀工場 /滋賀県守山市勝部町452-1
岡山工場 /岡山県勝田郡奈義町柿1741
海外   /韓国(ソウル)、台湾(台北)、フィンランド(ヘルシンキ)
業績  決算期      売上高       経常利益
――――――――――――――――――――――――――
2019年3月  243億6,900万円   18億 400万円
2020年3月  218億7,500万円   2億4,300万円
2021年3月  194億3,600万円   4億1,600万円
主な取引先 AGC(株)、LGグループ各社、SAMSUNGグループ各社、日本製鉄グループ各社、ソニーグループ各社、ダイキン工業(株)、トヨタグループ各社、日産グループ各社、日立グループ各社、ファナック(株)、HONDAグループ各社、三菱グループ各社、(株)安川電機、その他各社、高速道路会社各社及び官公庁
関連会社 国内/(株)三社ソリューションサービス、(株)諏訪三社電機、大阪電装工業(株)
海外/SANREX CORPORATION(アメリカ)、SANREX LIMITED(香港)、SANREX ASIA PACIFIC PTE,LTD.(シンガポール)、三社電機(広東)有限公司、三社電機(上海)有限公司(中国)
平均年齢 45.8歳
平均勤続年数 19.3年
沿革
  • 1933(S 8)年
    • 三社電機製作所 創業
  • 1948(S23)年
    • (株)三社電機製作所 設立
  • 1985(S60)年
    • 岡山工場完成 半導体生産拠点を集約
  • 1986(S61)年
    • 四方邦夫 社長に就任
  • 1994(H 6)年
    • 滋賀・守山工場「ISO9001」、大阪工場「ISO9002」を取得
  • 1996(H 8)年
    • 岡山・奈義工場「ISO9002」を取得
  • 1997(H 9)年
    • 大阪証券取引所市場第二部へ株式上場
  • 1998(H10)年
    • 新本社・研究棟完成 移転
  • 2001(H13)年
    • 電源機器本部「ISO14001」を取得
  • 2002(H14)年
    • 滋賀新工場 完成、半導体本部「ISO14001」を取得
  • 2007(H19)年
    • 中国生産拠点リニューアル
  • 2013(H25)年
    • 創業80周年 東京証券取引所市場第二部へ上場
  • 2016(H28)年
    • (株)三社ソリューションサービス 設立
      (株)三社電機イースタン(現・(株)諏訪三社電機)設立
      岡山工場 操業30周年
  • 2017(H29)年
    • ヘルシンキ支店、ソウル支店、台北支店を開設
  • 2018(H30)年
    • 四方邦夫 会長に就任
      吉村元  社長に就任
      中部営業所を開設
  • 2021(R3)年
    • 大阪電装工業(株)の株式を譲受し、当社の100%子会社となる。
  • 2022(R4)年
    • 東京証券取引所スタンダード市場に上場

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 19.6年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 13.3時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 14.6日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 6名 5名 11名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 5名 0名 5名
    2021年度
  • 役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
    • 11.1%
      (9名中1名)
    • 2022年度

社内制度

研修制度 制度あり
新入社員研修、フォローアップ研修、3年目研修、通信教育制度、メンター制度、中堅社員研修、昇格時研修、管理者研修、英会話教室、その他専門研修など
■社員育成については、上記のほか公的資格取得支援制度や通信教育制度により、自己啓発への支援も充実しています。
自己啓発支援制度 制度あり
公的資格取得支援制度、通信教育制度、オンライン英会話
メンター制度 制度あり
初年度

採用実績

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
大阪大学、神戸大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、滋賀県立大学、和歌山大学、三重大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、明治大学、同志社大学、関西学院大学、立命館大学、関西大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、金沢工業大学、奈良先端科学技術大学院大学、北陸先端科学技術大学院大学
<大学>
京都大学、大阪大学、神戸大学、京都工芸繊維大学、大阪府立大学、大阪市立大学、兵庫県立大学、滋賀県立大学、奈良女子大学、和歌山大学、電気通信大学、名古屋工業大学、三重大学、金沢大学、岡山大学、山口大学、徳島大学、九州大学、九州工業大学、早稲田大学、明治大学、同志社大学、関西学院大学、立命館大学、関西大学、京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学、大阪工業大学、大阪電気通信大学、日本大学、東京電機大学、金沢工業大学、福岡大学
<短大・高専・専門学校>
大阪公立大学工業高等専門学校、明石工業高等専門学校、奈良工業高等専門学校、津山工業高等専門学校、舞鶴工業高等専門学校、米子工業高等専門学校、松江工業高等専門学校、弓削商船高等専門学校

前年度の採用実績(人数)  年度   大学院了 大学卒 その他  合計
――――――――――――――――――――――――
2021年    1名   3名   4名   8名 
2020年    4名   5名   4名   13名  
2019年    2名   8名   3名   13名
2018年    2名   1名   3名   6名
2017年    4名   5名   4名   13名
2016年    8名   5名   4名   17名
2015年    5名   3名   4名   12名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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