東北発電工業(株)【東北電力グループ】のインターンシップ・会社概要

会社紹介記事

火力・原子力・水力発電所の発電設備の建設工事やメンテナンスから、風力・太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー発電設備まで、活躍の場が広がっています。安全第一！挨拶は「ご安全に！」。点検作業は、小さな傷一つも見逃せない繊細な作業。様々な企業の方と協力しながら、発電所を守り、皆さまへ電気をお届けしています。

: 火力・原子力・水力発電所の発電設備の建設工事やメンテナンスから、風力・太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー発電設備まで、活躍の場が広がっています。

: 安全第一！挨拶は「ご安全に！」。点検作業は、小さな傷一つも見逃せない繊細な作業。様々な企業の方と協力しながら、発電所を守り、皆さまへ電気をお届けしています。

インフラを最前線で支え守る　責任感と使命感が一生の仕事に選ばせた

大きな発電所の建設・メンテナンス等の現場監督を行う「施工管理」の仕事をしています。多くの方とチームを組んで仕事をするため、コミュニケーションを大切にしています。	『東発』で働く魅力！ ●発電設備工事に特化したプロフェッショナル集団当社は、火力・原子力・水力発電所等の各種発電設備の建設やメンテナンスの施工管理を行う会社で、主に「現場監督」のような仕事をしています。創業から半世紀以上、豊富な実績を通して磨かれてきた高い技術力によって東北・新潟のお客さまと確かな信頼の絆を築いてきました。人々の暮らしに、そしてあらゆる産業に欠かすことのできない「電気」。当社では、社員一人ひとりが、施工管理のプロフェッショナルとしての誇りと使命感を持って日々仕事に取組んでいます。ライフラインの最前線を担う価値のある仕事を通して社会貢献できることが魅力です。 ●仕事を通して、成長し続ける社員たち当社は、発電所を所有している会社ではありません。発電所で培われた「社員一人ひとりの技術力が財産」の会社です。そのため、企業の発展、成長には、社員一人ひとりの成長が重要だととらえています。電気の安定供給という社会的な課題に応えて行くために、社員のスキルアップが欠かせないと考え、人材育成に力を注いでいます。新人研修、配属先での教育、経過年数に応じたフォローアップ研修など多彩な研修を実施。このほか資格取得を強力にサポートし、社内で試験対策講座を開催したり、公的な資格取得者には奨励祝金を提供するなど、常に成長できる環境を用意しています。また、技術力、知識はもちろんのこと、現場監督としてコミュニケーション能力も重要であるため、日々人間力も磨き続けています。 ●東北・新潟の「電気のある快適な暮らし」を支える仲間「地域の皆さまのために」という同じ想いを持って働く仲間だけに、社内の人間関係は良好で、何でも気軽に話し合える雰囲気があります。こうした職場環境から、スムーズな業務遂行が可能となり、取引先や協力会社の方々からの信頼にも繋がっています。また、協力会社の皆さんとも積極的にコミュニケーションを図り、何でも気軽に話し合える環境を作ることで、ミスを未然に防いだり、技術革新のアイデアを引き出せる雰囲気づくりをしています。現場では責任重大で、決して楽な仕事ばかりではありませんが、社内外を問わず仲間全員が同じ目標に向かい、一丸となって業務に取り組んでいます。地域の皆さまの「電気のある快適な暮らし」を支えていることが誇りであり、やりがいを持って働き続けることができます。

大きな発電所の建設・メンテナンス等の現場監督を行う「施工管理」の仕事をしています。多くの方とチームを組んで仕事をするため、コミュニケーションを大切にしています。

『東発』で働く魅力！

●発電設備工事に特化したプロフェッショナル集団
当社は、火力・原子力・水力発電所等の各種発電設備の建設やメンテナンスの施工管理を行う会社で、主に「現場監督」のような仕事をしています。創業から半世紀以上、豊富な実績を通して磨かれてきた高い技術力によって東北・新潟のお客さまと確かな信頼の絆を築いてきました。人々の暮らしに、そしてあらゆる産業に欠かすことのできない「電気」。当社では、社員一人ひとりが、施工管理のプロフェッショナルとしての誇りと使命感を持って日々仕事に取組んでいます。ライフラインの最前線を担う価値のある仕事を通して社会貢献できることが魅力です。

●仕事を通して、成長し続ける社員たち
当社は、発電所を所有している会社ではありません。発電所で培われた「社員一人ひとりの技術力が財産」の会社です。そのため、企業の発展、成長には、社員一人ひとりの成長が重要だととらえています。電気の安定供給という社会的な課題に応えて行くために、社員のスキルアップが欠かせないと考え、人材育成に力を注いでいます。新人研修、配属先での教育、経過年数に応じたフォローアップ研修など多彩な研修を実施。このほか資格取得を強力にサポートし、社内で試験対策講座を開催したり、公的な資格取得者には奨励祝金を提供するなど、常に成長できる環境を用意しています。また、技術力、知識はもちろんのこと、現場監督としてコミュニケーション能力も重要であるため、日々人間力も磨き続けています。

●東北・新潟の「電気のある快適な暮らし」を支える仲間
「地域の皆さまのために」という同じ想いを持って働く仲間だけに、社内の人間関係は良好で、何でも気軽に話し合える雰囲気があります。こうした職場環境から、スムーズな業務遂行が可能となり、取引先や協力会社の方々からの信頼にも繋がっています。また、協力会社の皆さんとも積極的にコミュニケーションを図り、何でも気軽に話し合える環境を作ることで、ミスを未然に防いだり、技術革新のアイデアを引き出せる雰囲気づくりをしています。現場では責任重大で、決して楽な仕事ばかりではありませんが、社内外を問わず仲間全員が同じ目標に向かい、一丸となって業務に取り組んでいます。地域の皆さまの「電気のある快適な暮らし」を支えていることが誇りであり、やりがいを持って働き続けることができます。

会社データ

事業内容	1　発変電設備、原子燃料サイクル関連設備、電気通信設備及び各種産業用設備の調査、設計、製作、施工、販売、賃貸借、診断、検査並びに運転、保守。 2　土木、管、建築及び塗装工事の調査並びに設計、施工。 3　土木建設資材の販売。 4　産業廃棄物の収集運搬、処理処分及び加工、販売並びに一般廃棄物の収集運搬。 5　環境保全並びに公害防止に関する事業。 6　電気器具装置及び機械器具装置の製作、修理、加工並びに販売、賃貸借。 7　発変電設備の保安警備。無事故無災害で工事を安全に行うためには、技術力はもちろんですが、人と人とのつながりが大切。福利厚生も整い、「人」を大切にする社風があります。

本社郵便番号	980-0804
本社所在地	宮城県仙台市青葉区大町2丁目15-29（大町電力ビル内）
本社電話番号	022-261-5431(代表)
設立	1959年2月1日
資本金	10億円
従業員	1,817人(2021年3月31日現在)
売上高	656億円(2021年3月31日決算)
支社・事業所	●本　社（宮城県仙台市青葉区大町） ○青森県（東通支社、八戸支社、六ヶ所事業所、青森事業所） ○岩手県（盛岡事業所） ○秋田県（能代支社、秋田支社） ○宮城県（女川支社、新仙台支社、利府製作工場、利府技術訓練センター、　　　　　技術開発研究室） ○山形県（酒田支社、山形事業所） ○福島県（新地支社、原町支社、会津支社、勿来支社、福島事業所、　　　　　いわき事業所） ○新潟県（東新潟支社、新潟支社、上越事業所、　　　　　日本海エル・エヌ・ジー事業所、佐渡事業所、上越火力建設事業所） ○東京都（東京支店）
基本理念	当社は、東北電力グループの一員として、東北電力の電源部門設備の建設・保守・運転に対する使命を全うし、電力の安定供給に寄与するとともに、一般産業分野にも事業を展開し、東北地方の発展に貢献します。
目指すべき姿	発電設備のメンテナンスを中核に、安全確保および施工品質の向上を大前提として、コスト・工程を含めた工事の最適化を図る技術に裏づけされた「施工管理」のプロフェッショナル集団として、お客さまの信頼にお応えできるよう努めます。
関係会社	東北緑化環境保全(株)、東北自然エネルギー(株)、(株)アクアパワー東北
平均年齢	42.6歳 ※依願退職者は年間1％程度。平均勤続年数は19.5年。　60歳定年後も65歳まで一年更新の再雇用制度があり、　定年後も約9割が働いています。
新卒依願退職	新卒3年間依願退職1名　 ※メンター制度（技術や業務担当の先輩とは別に、年次の近い先輩がついて、　プライベートの悩みなど何でも相談できる先輩がつく制度）もあり、　新入社員の定着率が高くなっています。
有資格取得者（技術系）	技術士(2),エネルギー管理士(35),電気主任技術者(54),電気工事施工管理技士(288),計装士(132),電気工事士(488),高圧ケーブル工事技能認定(103),陸上特殊無線技士(92),ボイラー・タービン主任技術者(2),ボイラー技士(254),ボイラー整備士(163),ボイラー据付工事作業主任者(5),第１種圧力容器取扱作業主任者(12),管工事施工管理技士(255),消防設備士(329),消防設備点検資格者(69),溶接管理技術者(191),経済産業省認定溶接士(14),ボイラー溶接士(19),JPI溶接士(10),JIS溶接士(81),非破壊検査技術者(373),放射線取扱主任者(60),高圧ガス製造保安責任者(30),自家用発電設備専門技術者(152),クレーン・デリック運転士(418),移動式クレーン運転士(62),産業洗浄技能士(17),機械保全技能士(173),車両系建設機械運転技能者(122),ガス溶接作業主任者(34),足場組立等作業主任者(973),酸素欠乏危険作業主任者(1294),玉掛技能者(1363),危険物取扱者(1033),有機溶剤作業主任者(1012),はい作業主任者(217),建築士(8),土木施工管理技士(128),建築施工管理技士(57),コンクリート技士(10),建築物等の鉄骨の組立て等作業主任者(116),地山の堀削作業主任者(36),土止支保工作業主任者(34),型わく支保工組立等作業主任者(57),公害防止管理者(43),作業環境測定士(11),環境計量士(濃度関係)(5),石綿作業主任者(165),特定化学物質等作業主任者〈特定化学物質作業主任者含〉(942)〈289〉,土壌環境保全士(8),廃棄物処理施設技術管理者(32),特別管理産業廃棄物管理責任者(263),産業廃棄物処理業者(19) ※2021年5月末現在(有資格人数)
許認可登録	● 一級建築士事務所　宮城県知事登録　第20910079号 ●建設業【特定】：国土交通大臣許可(特-29)第3144号土木工事業、建築工事業、左官工事業、とび・土工工事業、屋根工事業、電気　　　工事業、管工事業、タイル・れんが・ブロック工事業、鋼構造物工事業、ほ装工　　事業、しゅんせつ工事業、塗装工事業、防水工事業、内装仕上工事業、機械器具　　　　設置工事業、熱絶縁工事業、電気通信工事業、建具工事業、水道施設工事業【一般】：国土交通大臣許可(般-29)第3144号消防施設工事業 ●産業廃棄物処理業【収集運搬】：秋田、岩手、宮城、福島各県知事許可【最終埋立処分】：秋田県知事許可 ●一般廃棄物処理業【収集運搬】：石巻市長許可、女川町長許可 ●警備業　宮城県公安委員会認定第22000010号 ●JIS Z 3400ベース溶接管理プロセス認証 ●ISO9001 品質マネジメントシステム審査登録 ●高圧ガス保安法大臣認定試験者(管類)
沿革	1959年2月「東北発変電工事(株)」創立 1967年5月社名を「東北発電工業(株)」に変更 1970年10月「東北フライアッシュ(株)」を吸収合併 1971年12月「東京営業所」を開設 1973年4月「仙台機械工場」を開設 1994年8月「技術開発研究センター」を開設 1998年6月品質マネジメントシステムに関するISO9001認証取得 1999年1月「ハノイ駐在員事務所」を開設 2006年8月「溶接工場」を「技術開発研究センター」から独立 2009年3月創立50周年記念事業「とうはつ（東発）の森」開所 (宮城県利府町の「県民の森」に隣接した県有林) 2011年3月「溶接工場」と「仙台機械工場」を統合し，「利府製作工場」を設置 2013年8月「利府技術訓練センター」を開設 2017年7月「勿来事業所」を「勿来支社」に名称変更 2018年3月「東京営業所」を「東京支店」に昇格 2020年3月「上越火力建設事業所」を開設

働き方データ

平均勤続勤務年数
- 19.5年
2020年度
月平均所定外労働時間（前年度実績）
- 16.7時間
2020年度
平均有給休暇取得日数（前年度実績）
- 14.5日
2020年度

前年度の育児休業取得対象者数（男女別）


対象者	3名	43名	46名
	2020年度

前年度の育児休業取得者数（男女別）


取得者	3名	3名	6名
	2020年度

役員及び管理的地位にある者に占める女性の割合
- 1.5%
  （406名中6名）
- 2021年度
管理職に占める女性の割合：1.7％係長級に占める女性の割合：2.3％（詳細については、当社HPよりご覧ください。誰もが活躍できる雇用環境の整備を行っています。）

社内制度

研修制度	制度あり当社の財産は、社員一人ひとりの技術力！技術力・人間力向上のため、積極的に学び続けたい人を応援する教育制度や施設が整い、自己成長にチャレンジする職場風土があります。 ●「新入社員研修」…技術職・事務職合同で行う、社内制度やビジネスマナー等 ●「新入社員技術研修」…各部門共通の技術系基礎教育 ●「配属先研修」　・直営工事班　・OJT（On the Job Training）…配属先で実業務を行いながら、先輩社員から指導を受ける　・部門による育成研修…各職種の所属する部門ごとに必要な専門知識や技術を学ぶ ●「指導育成型教育」　・階層別研修…入社時・職務等級に応じて必要となるスキルや知識を学ぶ　・マネジメントリーダー教育など ●「自主自律型教育」　・東北電力グループ集合教育…専門知識のみならず、様々な分野の教育があり、参加は任意。企業グループ内の交流を通じ、関係構築の機会となっています。　・キャリアアップ研修 ●「資格取得」…資格試験対策研修、資格取得通信教育費用の助成、資格受験時の業務配慮等や資格取得時祝金支給など社員のスキルアップを支援する制度が整っています ●「教育施設」…実際に業務で使用する実機に触れて教育を行い、資格取得前の研修や、技術力の維持・向上を図るための施設が宮城県利府町（利府技術訓練センター）にあります。
自己啓発支援制度	制度あり ●「通信教育助成制度」…一般的なビジネススキル、技術的な基礎知識、資格試験対策講座、管理職に必要なマネジメントスキル等、全階層へ向けた130以上のコースを設けており、すべてのコース修了後には教育費用の80～100％を助成する制度があります。 ●「資格取得祝金制度」…一定の公的資格を取得した際には、難易度に応じた祝金が支給されます。若年社員の資格取得に対しては、祝金を増額しており、積極的な自己啓発を支援しています。
メンター制度	制度あり入社すると新入社員へ業務を教える社員とは別に、新入社員の相談役として先輩社員が、新入社員はメンターへ日常業務や社会人生活等における悩みを1対1で相談することができます。社会人になると学生時代とは異なることが多く、新たな悩みに直面することがありますが、仕事や私生活における悩みを気軽に相談できる先輩が入社時から身近にいることで、新入社員の不安解消と職場への早期順応が図られ、3年後離職率は2％。新入社員定着率が高くなっています。

過去3年間の新卒採用者情報

過去3年間の新卒採用者数


2021年	7名	0名	7名
2020年	17名	2名	19名
2019年	22名	2名	24名

過去3年間の新卒離職者数

離職者

2021年	0名
2020年	0名
2019年	1名

過去3年間の新卒採用者数

採用者

2021年	7名
2020年	19名
2019年	24名

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)	＜大学院＞秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、信州大学、東海大学、東北大学、東北学院大学、長岡技術科学大学、日本大学、福島大学、山形大学＜大学＞愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石巻専修大学、茨城大学、関西大学、いわき明星大学、岩手大学、大妻女子大学、海上保安大学校、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北見工業大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、仙台白百合女子大学、高崎経済大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、東海大学、東京経済大学、東京情報大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東北福祉大学、東北文化学園大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、八戸工業大学、弘前大学、福島大学、富士大学、文教大学、法政大学、宮城大学、宮城学院女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、立教大学、早稲田大学、盛岡大学＜短大・高専・専門学校＞秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校
前年度の採用実績(人数)	2021年度：7名 2020年度：19名 2019年度：24名 ※大学・大学院・高専・専門学校等卒業者含む

前年度の採用実績(学校)

＜大学院＞
秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、信州大学、東海大学、東北大学、東北学院大学、長岡技術科学大学、日本大学、福島大学、山形大学
＜大学＞
愛知工業大学、青森大学、青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、石巻専修大学、茨城大学、関西大学、いわき明星大学、岩手大学、大妻女子大学、海上保安大学校、神奈川大学、神奈川工科大学、金沢工業大学、関西学院大学、関東学院大学、関東学園大学、北見工業大学、工学院大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉工業大学、芝浦工業大学、仙台白百合女子大学、高崎経済大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中央学院大学、東海大学、東京経済大学、東京情報大学、東京電機大学、東北大学、東北学院大学、東北芸術工科大学、東北工業大学、東北職業能力開発大学校（応用課程）、東北福祉大学、東北文化学園大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、日本工業大学、日本体育大学、八戸工業大学、弘前大学、福島大学、富士大学、文教大学、法政大学、宮城大学、宮城学院女子大学、室蘭工業大学、明治大学、明星大学、山形大学、山梨学院大学、立教大学、早稲田大学、盛岡大学
＜短大・高専・専門学校＞
秋田工業高等専門学校、一関工業高等専門学校、鶴岡工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、八戸工業高等専門学校、福島工業高等専門学校、宮城県立仙台高等技術専門校

前年度の採用実績(人数)

2021年度：7名
2020年度：19名
2019年度：24名
※大学・大学院・高専・専門学校等卒業者含む