最終更新日:2023/1/30

(株)新日本海洋社

業種

  • サービス(その他)

基本情報

本社
神奈川県
資本金
4億9,000万円
売上高
86億8,400万円(2021年3月期)
従業員
約270名 陸上職員:57名 海上職員(船員):213名

~東京湾で活躍するタグボート会社~日本郵船グループの横浜で活躍する海洋事業サービス会社です

  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます
  • モーダルウィンドウを開きます

会社紹介記事

PHOTO
日本初のLNG燃料船「魁(さきがけ)」や日本初の船舶用ハイブリッド推進システム搭載船「翼」を建造・運航。業界に先駆けて環境に配慮した取り組みを行っています。
PHOTO
日本郵船グループ企業2社が合併して2019年7月に誕生した新日本海洋社。同年9月にはみなとみらい駅に直結したオフィスビルへ本社を移転しました。

若手の先輩社員が語る、「新日本海洋社」ならではの仕事の魅力と働きやすさ!

PHOTO

「就職活動を通じて当社を知り、公共性の高さとダイナミックさに憧れて入社を決めました。これからもさらに専門性を磨いて活躍の場を広げていきたいですね」(山野さん)

◆海上の安心・安全をサポートする企業
当社「(株)新日本海洋社」は、日本郵船グループの「(株)ウィングマリタイムサービス」と「海洋興業(株)」が合併して、2019年7月1日に誕生した企業です。横浜・川崎・千葉・木更津に入出港する客船・貨物船・タンカーの離着岸をサポートする「タグボート事業」、危険物積載船の安全航行をサポートする「エスコートボート事業」、造船所の入出渠船や船台の移動などの「ドッグ作業サポート事業」、クレーン船の曳航やケーソンの運搬・据え付けを行う「湾外曳航事業」を展開しており、タグボート事業に関しては東京湾内で一番の事業規模を誇ります。日本は食品・衣料・資源の99%を船舶による海外からの輸入に頼っており、港の安全・安心を支える当社の役割は多くの人々の生活を守る上で非常に重要です。

◆海務部は、海と陸をつなぐ"橋渡し役"
私が所属している「海務部」は、海と陸をつなぐ"橋渡し役"を担う部門です。船員たちが安全にやりがいを持って働ける環境を整えることがミッションであり、人事、給与計算、労務管理といった総務的な業務のほか、船上で作業するために必要となる公的書類の作成・提出など、この業界ならではの業務もあります。また、船員達が働く現場=船に出向いて、働く上での困りごとや要望を直接ヒアリングすることで、より現場のニーズに沿った改善を目指しています。新人のうちは、知識不足・経験不足は当たり前。だからこそ、軽いフットワークで仕事に取り組むことが大切です。まずは顔と名前を覚えてもらうことを目指しながら、徐々に関係を深めて信頼を築いていきます。

◆フラットで風通しの良い社風です
2社が合併して誕生した当社ですが、共通してフラットな風通しの良い社風があったため、合併後の違和感はほとんどありませんでした。部門を超えた連携がしやすく、役員でも「さん」付けで呼び、何でも気軽に相談できる環境があります。変わったことと言えば、研修制度やサポート体制がより充実したことと、お互いの良さを取り入れつつ業務を改善していこうという機運が高まったこと。これから入社される皆さんにも、約300名の社員たちが活躍する組織の中で存在感を発揮しながら、何事にも好奇心を持って大いにチャレンジしていただきたいと思います。

<山野 駿太/海務部/2017年入社>

会社データ

事業内容
■曳船事業
横浜・川崎・千葉・木更津港に入出港する大型船へのタグサービスを提供します。
(コンテナ船や自動車船などの大型船に対して入出港補助作業を行います。)

■海洋事業
海上起重機船、地盤改良船といった作業船や洋上風力発電用風車の沿岸輸送や海洋深部探査船の警戒作業など多種多様な業務を行っています。

■進路警戒事業
東京湾入り口の浦賀水道航路と中ノ瀬航路を航行する巨大船や危険物積載船に向けて、専用高速船や有資格のタグボートで進路警戒(エスコート)作業を提供します。

PHOTO

タグボートを操船するのは約215名の船員だが、陸上職員として船の建造計画から船会社などのお客様への営業活動まで幅広い業務を行う。

本社郵便番号 220-0012
本社所在地 神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1
みなとみらいセンタービル19階
本社電話番号 045-212-4050
設立 1959(昭和34)年11月1日
資本金 4億9,000万円
従業員 約270名
陸上職員:57名 海上職員(船員):213名
売上高 86億8,400万円(2021年3月期)
事業所 本店:神奈川県横浜市西区みなとみらい3-6-1みなとみらいセンタービル19階
千葉支店:千葉県千葉市中央区出州港15-36
君津支店:千葉県木更津市新港8-6
株主構成 日本郵船(株) 100%
関連会社 東京湾マリンサポート(子会社)
三栄船舶(子会社)
海洋曳船(株)(子会社)
平均年齢 42.0歳(陸上職員)
平均勤続年数 15年(陸上職員)
沿革
  • 1959年
    • 横浜市で日本郵船(株)と東京湾水先人組合(現:横浜パイロット組合)の曳船運営会社である(株)横浜海洋社との折半共同出資によって設立。曳船4隻で営業開始。
  • 1975年
    • 東京湾「第十雄洋丸タンカー火災事故」での我社タグボートによる救出活動が認められ、内閣総理大臣賞を受賞。
  • 1977年
    • エスコート事業(警戒船事業)を開始。
  • 2005年
    • 増資により資本金4億9,000万円となる。
  • 2008年
    • 日本郵船(株)が株式を100%取得し、完全子会社となる。
  • 2009年
    • 日本郵船(株)の子会社である宝洋海運産業(株)と統合し、社名を(株)ウィングマリタイムサービスへ変更。
  • 2019年
    • 日本郵船(株)の子会社である海洋興業(株)と統合し、社名を(株)新日本海洋社へ変更。

      合併に伴い、フリートはタグボート27隻、エスコートボート3隻、小型曳船2隻、ラインボート4隻となった。これにより造船所作業、起重機船業、内航運送業へもフィールドが広がった。

働き方データ

  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 12日
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
NYKビジネスカレッジ、英語研修

採用実績

  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2019年 1
    2020年 0
    2021年 0
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2019年 1
    2020年 0
    2021年 0

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学>
東京海洋大学、駒澤大学、日本大学、立教大学、横浜市立大学

陸上職員で業務を行うにあたっては、特別な資格等は必要ありません。
必要なものについては、入社後の研修やOJTの中で身についていきます。
貿易業務・通関業務は行っていませんので運輸・運送・港湾荷役業ではありません。
英語能力も特に必要とされませんので、全学部全学科を募集対象とし、入社後に
必要な能力を身に付けていただきます。

前年度の採用実績(人数) 2018年度 0名
2019年度 1名
2020年度 0名
2021年度 0名
2022年度 1名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

(株)新日本海洋社と業種や本社が同じ企業を探す。
(株)新日本海洋社を志望している他のマイナビ会員は、このような企業も志望しています。

トップへ

  1. トップ
  2. (株)新日本海洋社の会社概要