最終更新日:2022/8/9

(株)本間組

業種

  • 建設
  • 建築設計
  • 建設コンサルタント
  • 不動産

基本情報

本社
東京都、新潟県
資本金
10億円
売上高
453億3,700万円(2021年3月期)
従業員
547名 男性478名 女性69名(2022年4月現在)

「未来は、つくりがいがある。」創業88年、新潟を代表するゼネコンの一つ。全国で土木・建築工事を請け負っています。ビッグよりも「グッドカンパニー」であり続けます!

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会社紹介記事

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【古町ルフル】県内ランドマーク物件をはじめ庁舎・学校・病院・事務所・倉庫など幅広い建築を手掛けています。設計事務所と仕事をする機会もあります。
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【起重機船にいがた401】マリコン(マリン・コンストラクター)でもあることが特徴の一つ。豊富な経験と高い技術力をもって国内のビッグプロジェクトに参画してきました。

未来は、つくりがいがある。「ビッグ」よりも「グッドカンパニー」であり続ける。

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私たちの仕事は単なるものづくりではなく生活、安全、発展に関係する仕事です。

当社は総合建設業(ゼネコン=ゼネラルコントラクター)です。お客様から直接工事を請負い、様々な協力業者をチームとして取りまとめ、完成まで工事全体の統括管理を行うことが私たちの役割です。 社会資本(インフラ)整備やまちづくりを行い、安全・安心で豊かなくらしの提供、地域の活性化、社会への貢献をしています。

「未来は、つくりがいがある。」の思いのもと、ビッグカンパニーよりも、地域の声に真剣に応えるグッドカンパニーとして「考動」する企業であり続けたいと思います。

会社データ

事業内容
○建設工事の請負
○建設工事に関する調査、企画、研究、評価、診断、測量、設計、監理、マネジメント及びコンサルティング業務
○不動産の売買、賃貸、仲介、保守、管理、鑑定及びコンサルティング業務
○地質の調査、土地の造成、販売、住宅等建物の建設、販売業務
○地域開発、都市開発、海洋開発、環境整備等に関する調査、企画、設計、監理、及びコンサルティング業務
○庁舎、教育・文化施設、道路、港湾、空港、上下水道、廃棄物処理施設、その他の公共施設等の企画、設計、監理、施工、賃貸、譲渡、維持管理及び運営

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【新潟本社】信濃川河口(新潟西港)付近が当社創業の地です。ここは新潟発展の起点となった場所“みなとまち”地域です。新潟の発展と共に歩んできました。

本社郵便番号 951-8650
本社所在地 新潟市中央区西湊町通三ノ町3300番地3
本社電話番号 025-229-2511
創業 1934年10月1日
設立 1946年3月1日
資本金 10億円
従業員 547名 男性478名 女性69名(2022年4月現在)
売上高 453億3,700万円(2021年3月期)
有資格者数 技術士:19名
1級建築士:57名
1級土木施工管理技士:269名
1級建築施工管理技士:142名
事業所 【 本 社 】
新潟本社(新潟県新潟市中央区)
東京本社(東京都千代田区神田岩本町)

【 支 店 】
東北支店(仙台市青葉区本町)
東京支店(千代田区神田岩本町)
名古屋支店(名古屋市中村区名駅)
関西支店(大阪市西区立売堀)
中国支店(広島市中区国泰寺町)
四国支店(高松市西の丸町)
九州支店(福岡市博多区博多駅東)
佐渡支店(佐渡市両津)

【 営業所 】
新潟営業所、村上営業所、下越営業所、東蒲営業所、三条営業所、
中越営業所、魚沼営業所、上越営業所、岩手営業所、山形営業所、
横浜営業所、神戸営業所、北九州営業所、沖縄営業所

【 出張所 】
川崎出張所、盛岡出張所、福島出張所
企業理念 人と自然と文明の共存をめざし、よりよい環境を創造する。
創造的で活力あふれる行動を通じて、限りない事業の可能性に挑戦する。
環境理念 大切な自然を次世代へ引きつぐために、よりよい環境の創造を通じて地球環境の保全に努めます。
経営方針 「 創造力 」を大切にします。
「 人の力 」を大切にします。
「 変 革 」を大切にします。
「 誠 実 」を大切にします。
社員行動指針 人と人とのよりよい関係を考え行動しよう。
対話と交流を大切に行動しよう。
積極的に行動しよう。
創造的に行動しよう。
環境行動指針 1.私たちは事業活動のパートナーと共に、環境に優しい設計・施工を通じて、環境に配慮した製品・サービスの追及に努めます。
2.私たちは省資源・省エネルギー、再生資源やリサイクル製品の利用拡大と廃棄物の削減に努めます。
3.私たちは自然を大切にしたライフスタイルの確立に努めます。
グループ会社 【HONMAグループ】
本間道路(株)、新潟みらい建設(株)、五泉舗材(株)、(株)本間造園・隆成、本間コンクリート工業(株)、本間技建(株)、新潟興業(株)、新潟建工(株)、(株)サンテラ、佐渡海洋物産(株)、(株)紫雲ゴルフ倶楽部
主な施工実績 【土木】
新潟西港、新潟東港、両津港、直江津港、酒田港、東京国際空港、中部国際空港、関西国際空港、新潟空港、新潟みなとトンネル、関越自動車道(中ノ島北)北陸自動車道(青海IC)、磐越自動車道(黒岩橋)、第二東名高速道路(巴川橋)、上信越自動車道(原橋)、柳都大橋、深浦大橋、臼井橋、北海道新幹線、北陸新幹線、能登道東浜トンネル、中山トンネル、内海府トンネル、芋川寺地地区砂防堰堤、栗駒山系迫川湯浜地区砂防堰堤、新発田川放水路、福島潟放水路潮止堰、奥三面ダム、久知川ダム、信濃川下流流域下水道新潟処理場、西川親水護岸、やすらぎ堤、関新ポンプ場、女川原子力発電所、東新潟火力発電所 他

【建築】
<医療・福祉施設>
健康医学予防協会新潟検診プラザ、南魚沼市民病院、長岡療育園、新潟医療人育成センター、名取デンタルクリニック、西蒲中央病院、サンロイヤル新潟、豊浦病院、ヒルズクリニック 他

<教育・文化・体育施設>
新通つばさ小学校、新潟市北区文化会館、新潟中央短期大学、下山小学校、五泉中学校校舎棟増築、新潟市江南区武道場、佐渡市総合体育館、笹口小学校、みどりと森運動公園野球場、葛塚中学校屋内運動場、新潟市歴史博物館(みなとぴあ)、新潟スタジアム(ビックスワン)、新潟市民芸術文化会館(りゅーとぴあ)他

<商業施設・複合施設>
古町ルフル、八海山 IZUMI VILLAGE、かに道楽銀座八丁目店、新潟日産自動車黒埼店、コメリパワー新潟西店、ホテルイタリア軒、カーブドッチVINESPA、ラウンドワンスタジアム(新潟・京都伏見・長野他)、朱鷺メッセ、NEXT21 他

<事務所・庁舎>
北越銀行南新潟支店、第四銀行本店、第四銀行三条支店・三条東支店、フクダ電子本社事務所、新潟テレビ21別館棟、新潟日報本社ビル(メディアシップ)、日比谷頴川ビル、新潟県庁、新潟市役所 他

<共同住宅・宿泊施設>
アーバンプレイス神道寺、Park Axis 駒込HILLTOP、ハーバービュー六甲、ランブラス松ヶ崎、ランブラス室町六角、レフィナードマンション、パルステージ関屋、クリオ文京音羽、DAIKANYAMA ims、、ホテルディアモント新潟 他

<公共施設>
青森市清掃工場、三条市清掃センター、立谷川エネルギー回収施設、内野まちづくりセンター、いくとぴあ食花動物ふれあいセンター、新潟県立植物園、あいぽーと佐渡 他

※施工実績は当社ホームページ上でもご覧いただけます。
沿革
  • 1934年10月
    • 初代 本間石太郎、創業
  • 1946年3月
    • 資本金15万円で株式会社本間組設立
  • 1948年6月
    • 両津営業所(現佐渡支店)開設
  • 1950年3月
    • 建設業者登録新潟県知事登録(イ)第2231号取得
  • 1951年2月
    • 東京出張所(現東京支店)開設
  • 1960年2月
    • 名古屋出張所(現名古屋支店)開設
  • 1962年3月
    • 大阪出張所(現関西支店)開設
  • 1965年9月
    • 仙台出張所(現東北支店)開設
  • 1973年12月
    • 建設業法改正により、建設大臣認可(特-48)第2475号取得
  • 1977年5月
    • 代表取締役会長 本間石太郎、代表取締役社長 本間茂 就任
  • 1982年4月
    • 九州出張所(現九州支店)開設
  • 1984年1月
    • 高松営業所(現四国支店)開設
  • 1985年1月
    • 第21回増資により資本金10億円
  • 1986年1月
    • 広島営業所(現中国支店)開設
  • 1991年4月
    • 道路舗装部門を分離独立させ、「本間道路株式会社」を設立
  • 1993年4月
    • 東京本社開設
  • 1996年8月
    • 代表取締役会長 本間茂、代表取締役社長 本間達郎 就任
  • 1999年12月
    • ISO9000s新潟本社及び各支店すべての認証取得完了
  • 2001年11月
    • ISO14001全社認証取得
  • 2003年4月
    • ISO9001全社統合認証取得
  • 2004年4月
    • 執行役員制度導入
  • 2012年12月
    • OHSAS18001 全社認証取得
  • 2019年12月
    • ISO45001:2018に適用規格を変更して再認証
  • 2022年1月
    • 一般財団法人ホンマ奨学財団設立

働き方データ

  • 平均勤続勤務年数
    平均勤続勤務年数
    • 23.2年
    2021年度
  • 月平均所定外労働時間(前年度実績)
    月平均所定外労働時間(前年度実績)
    • 27.5時間
    2021年度
  • 平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    平均有給休暇取得日数(前年度実績)
    • 11.7日
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)
    前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得対象者数(男女別)(合計)
    対象者 3名 8名 11名
    2021年度
  • 前年度の育児休業取得者数(男女別)
    前年度の育児休業取得者数(男女別)(女性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(男性) 前年度の育児休業取得者数(男女別)(合計)
    取得者 3名 1名 4名
    2021年度

社内制度

研修制度 制度あり
◯新入社員導入研修
◯新入社員フォロー研修
◯職種別研修(土木・建築・事務)
◯資格取得研修(土木・建築)
◯昇格者研修
◯シニア研修
◯安全研修(通信教育併用) 他
自己啓発支援制度 制度あり
◯会社が定めた公的資格の取得・登録・更新費用の負担
◯セミナー・講習会等の参加費用の負担
メンター制度 制度なし
なし
キャリアコンサルティング制度 制度あり
年1回希望する職種・担当業務・勤務地などを申告し、上司と面談を行う。
社内検定制度 制度あり
業界団体が実施する資格試験の結果を指導・育成の基礎資料あるいは昇格要件の一つとしている。

過去3年間の新卒採用者情報

  • 過去3年間の新卒採用者数
    過去3年間の新卒採用者数(男性) 過去3年間の新卒採用者数(女性) 過去3年間の新卒採用者数(合計)
    2022年 18 4 22
    2021年 16 6 22
    2020年 15 1 16
  • 過去3年間の新卒離職者数
    離職者 過去3年間の新卒離職者数
    2022年 0
    2021年 1
    2020年 4
  • 過去3年間の新卒採用者数
    採用者 過去3年間の新卒離職者数数
    2022年 22
    2021年 22
    2020年 16

前年度の採用実績

前年度の採用実績(学校)

<大学院>
秋田大学、秋田県立大学、岩手大学、宇都宮大学、群馬大学、工学院大学、芝浦工業大学、東海大学、東京電機大学、東北学院大学、東北工業大学、長岡技術科学大学、新潟大学、日本大学、一橋大学、明星大学
<大学>
青山学院大学、秋田大学、秋田県立大学、足利工業大学、亜細亜大学、岩手大学、宇都宮大学、愛媛大学、桜美林大学、大阪工業大学、大阪産業大学、大阪商業大学、鹿児島大学、神奈川大学、金沢大学、金沢工業大学、関西大学、関東学院大学、関東学園大学、北見工業大学、九州共立大学、九州工業大学、九州産業大学、京都大学、近畿大学、群馬大学、慶應義塾大学、工学院大学、高知大学、神戸大学、國學院大學、国士舘大学、駒澤大学、埼玉大学、芝浦工業大学、首都大学東京、昭和女子大学、信州大学、城西大学、上智大学、駿河台大学、成蹊大学、専修大学、拓殖大学、第一工業大学、大東文化大学、千葉大学、千葉工業大学、千葉商科大学、中央大学、中央学院大学、帝京大学、東海大学、東京経済大学、東京工芸大学、東京電機大学、東京都市大学、東京農業大学、東京農工大学、東京理科大学、東北学院大学、東北工業大学、東北福祉大学、東洋大学、富山大学、同志社大学、獨協大学、長岡技術科学大学、長岡造形大学、長崎総合科学大学、名古屋工業大学、新潟大学、新潟県立大学、新潟工科大学、新潟国際情報大学、日本大学、日本女子大学、八戸工業大学、一橋大学、広島大学、福井大学、福井工業大学、福島大学、文教大学、法政大学、前橋工科大学、三重大学、宮崎大学、武蔵大学、室蘭工業大学、明治大学、明治学院大学、明星大学、山形大学、山口大学、山梨学院大学、横浜国立大学、立教大学、立正大学、立命館大学、早稲田大学
<短大・高専・専門学校>
秋田工業高等専門学校、石川工業高等専門学校、小山工業高等専門学校、長岡工業高等専門学校、福島工業高等専門学校

ほか全国の国公立私立大学

前年度の採用実績(人数)     2018年 2019年 2020年  2021年  2022年
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修士了  ー名   1名   ー名   2名   1名
四大卒  19名   18名   16名   20名  21名

会社概要に記載されている内容はマイナビ2023に掲載されている内容を一部抜粋しているものであり、2024年卒向けの採用情報ではありません。企業研究や業界研究にお役立てください。

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